Column

2021.11.30

優秀さの幻想

「優秀な人を採用したい！！」 中小企業の経営者なら誰もが一度思ったことがあるのではないでしょうか。 社長の想いや考えを理解してくれて、自分で考えて先回りの行動をして最高の成果を出す人。どこかにいないかな。 いるんですよね。ここではないどこかに。 今回は個人の優秀さとチーム力について考察していきたいと思います。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ あなたのチームが全員優秀だったら ドラえもんのひみつ道具に「もしもボックス」というのがあります。 公衆電話ボックスの形をしていて「もしも～だったら」の世界を実現するというものです。 ただ、もうこの「公衆電話ボックス」という表現そのものが伝わらないんじゃないかという恐れがすごい。 同義語に「昔はテレビのチャンネルも電話のダイヤルも回してた」がある。怖い。 さて、では実際にチームの全員が優秀だったら最高のチームとなるのでしょうか? ーーーーーーーーーーーーーーーーーー 前職のトレーニング器具メーカーにいた時のことです。 その器具を使ったトレーニング方法の開発を健康や運動指導のプロ10人ほどに集まってもらいチームで検討したことがありました。 そこに集まっていたのが、大きく分けて2つの職種で「医療従事者」と「トレーナー」でした。 この２つの職種。 対象は違えど同じように運動指導を行うこともあります。 誤解を恐れずにいうと、当時は医療従事者のほうが勉強ができて一般的には優秀な人が多かった。ということ。 （現在は全くそんなことはないし、当時も違ったかもしれませんが、私自身が、両方体験している実践者の主観ということでご容赦ください） 当時、私は駆け出しのトレーナーとしてそのミーティングに参加していました。 その場にいることだけで光栄で恐縮していたのをよく覚えています。 （当時は控え目という言葉を知っていた。今は忘れた。笑） そんな人たちが集まって、ある1つのトレーニングについて検討する際に、とても興味深いことが起きました。 「このトレーニングの効果ってどこに一番効いているのかな？」みたいな疑問が出たときのこと。 医療従事者の人たちは、ほとんど体動かすことなく頭の中で筋肉の構造筋肉の付着部や停止部を理解しイメージでそのメソッドについて検討を始めました。 しかし、トレーナー属性の人たちはとにかくまず自分の身体で試すのです。体を動かして自分が体験、体感し自分の変化を言葉に変えて表現していました。 その光景は本当に特徴的で印象的な場面でした。 当時、トレーナーの私はもちろん「あいつら（医療従事者）実際に体も動かさずに何がわかるってんだ！偉そうに！」と思っていました。 後々の話ですが、私も理学療法士という資格を取得してみて当時を振り返るとなぜ、それぞれの考察の仕方がそうなったのか？が理解できました。 それぞれの仕事の特性や資格取得の過程の違いからくる違いでした。 医療従事者はどちらかと言うとなぜそうなるのか？というエビデンスを求められることが多いため、理論を先行し頭で理解する。 逆にトレーナーはどちらかと言うと自らが実践者としてクライアントに見せて指導するため、動きが先行。とにかく実際にやってみて理解する場面が多い。 実は、この2つの検討の仕方、アプローチの違いによってシナジーが生まれていたのです。 もしも頭でっかちで動かない人ばかりが集まったらどうでしょう。 実務者、実行者がいないので仕事は前に進みません。 もしも考えずに動く人ばかりだったらどうでしょう。 どこかに向かって進むかもしれませんが正解の可能性はすごく低くなります。 理論や論理的思考、戦略的思考で動く前に考える人と、考える前に動くことで経験値を積んで実践力を身に着ける人。 この違いにこそ感謝をすべきで最高の組み合わせであるということを理解しないといけません。 つまり ・優秀な人たちほど行動が少なく議論を先行して考えてしまう。頭で考えるが実証実験が行われない。 ・それに比べてあまり考えない人たちはまず行動を起こす。恐れがないから何でも試してみる実体験から実証を得ていく。 この2種類の違う観点のアプローチが最高の成果を生み出すといえます。 私たちには「違い」が存在する 私たちのチームが全員優秀な人間が揃っていれば最高の成果が出るのだろうか？ その仮説はどうやら間違っているようです。 ついさっきまで、 「もう一人自分と同じクローンがいたらなんて楽だろう」とか。 そんなことを考えちゃっていたあなたにお伝えしたいことがあります。 心理学の世界には、 あなたと全く同じ人が目の間にいたらどっちかが必要ない人。 という格言があったりなかったりするのです。 私たちには違いがあるからそれぞれが必要なのです。この違いこそが私たちの個性であり魅力。 「人と人との違いに感謝をして積極的に助けを求めることができること」 これがリーダーシップに必要な力です。 今のメンバーに不満を言ったり嘆いたりすることは誰にでもできます。 どのメンバーが集まっても成果を出すのはそのチームのルールや風土であり、それを決めることができるのはリーダーのあなたしかいないことを今一度思い出してほしいのです。 私たちは最高のパフォーマンスを生み出すためにリーダーシップを磨き、ルールや風土を醸成していかないといけません。 自戒を込めて記しておきます。 皆さんのチーム作りのお役に立てれば幸いです。 違いを個性としてチームで生かすために 個人の能力や特性の違いをチームビルディングに活かすことができると、最高のチームを目指せます。チームビルディングは日々の業務中のコミュニケーションなど、ちょっとしたことの意識から違いを生んでいきます。 ワンネス経営®︎の公式ラインでは知っていればすぐにできるチームづくりのポイントを配信しています。皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE https://flapsplan.co.jp/blog0037/ https://flapsplan.co.jp/blog0032/

2024.07.09

リアリティショックが発生したら？2つの企業事例を紹介！

新入社員などが、入社前に仕事に対して抱いていた理想と入社後の現実とのギャップに戸惑う状態を、リアリティショックと言います。 リアリティショックについてだいたい理解できているものの、「詳しい事例が知りたい」「発生した場合、どのように対応すべきか具体例を教えてほしい」という方も多いのではないでしょうか。 そこで今回の記事では、リアリティショックが起こった企業の事例と、その対応について紹介します。 リアリティショックの実際の例や企業が行っている事例を知りたい企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。 リアリティショックについておさらい 「リアリティショック」とは、入社前に抱いていた仕事への理想と実際に入社してからの現実との間にギャップがあることで、強いストレスや失望を感じる現象です。 特に入社後や異動・昇進後、復職後といった環境が変わるタイミングで起こりやすく、仕事内容や人間関係など、さまざまな原因が考えられます。 また、リアリティショックが発生することで離職率の増加や生産性の低下、社内の雰囲気の悪化などにつながります。 社員個人だけでなく、会社全体にも影響が及ぶため、放置せずにしっかり対応していくことが重要です。 リアリティショックが起こった企業の事例 ここからは、リアリティショックが起こった企業の事例を2つ取り上げて解説します。 株式会社オールハーツ・カンパニーの事例 株式会社オールハーツ・カンパニーは、世界一のベーカリー＆パティスリーカンパニーを目指して2002年に設立された企業です。 同社の代表的なブランドには、マジカルチョコリングで知られる『Heart Bread ANTIQUE』や、人気のなめらかプリン『パステル』があります。 小さなベーカリーからスタートした同社は、現在では150店舗を超えるなどの急成長を遂げています。 創業当初から会社の理念や想いを変わらず大切にしているほか、取り組みを続けているのがリアリティショック対策です。 同社は「世界に一人のあなたと一緒に働きたい」という採用ポリシーを掲げており、この理念に共感して入社した新入社員が入社後にギャップを感じることがないよう、「100日日報」の制度を導入しました。 「100日日報」は、新入社員が入社後100日間、毎日上司に日報を提出する制度です。 これにより、価値観のすり合わせや不安の軽減を図るのが大きな特徴で、実際に「みんなで100日日報を見てもらっている安心感がある」との声もあり、好評だそうです。 さらに、日報提出率と自己評価でグラフを作成し、社員一人ひとりの離職予測を行うことで早期のケアにつなげています。 この取り組みは、複数店舗を運営する中で経営と店舗、また店舗同士のつながりが希薄になっているという課題に対応するものでもあるということです。 このような施策により、同社は新入社員のリアリティショックを軽減し、会社への帰属意識を高める努力を続けています。 株式会社ベイシアの事例 株式会社ベイシアは、東日本を中心に福島県から滋賀県まで広域でスーパーマーケットを展開する企業です。 小売業界では離職率が高いという課題があります。 同社ではこの課題に対応するため、以前から集合研修や合宿研修、従業員同士の交流を深めるイベントを数多く開催してきました。 しかし、コロナ禍の影響で研修やイベントを中止せざるを得なくなった結果、新入社員とのコミュニケーション不足が起こりました。 さらに、精神的に追い詰められて長期欠勤する社員が散見されるようになったのです。 また、「同期の顔が見えない」という不安の声も多く聞かれたとのことです。 この状況に対処するため、ベイシアでは下記のような新たなコミュニケーション施策を導入しました。 オンラインツールを活用したコミュニケーション促進 アプリ上での自己紹介の奨励 教育スタッフによる従業員へのメッセージカード送付 これらの施策を通じて、コロナ禍においても新入社員の孤独感を解消し、安心して働ける環境づくりに努めています。 同社の事例は、急激な環境変化に直面しながらも、社員の仕事への意欲を維持・向上させるための創意工夫を示していると言えます。 まとめ 理想と現実のギャップによって生じる「リアリティショック」は、離職率の増加や生産性の低下につながる重要な問題です。 この課題に対し、株式会社オールハーツ・カンパニーは「100日日報」制度を通じて新入社員と上司のコミュニケーションを促進し、株式会社ベイシアはコロナ禍でのオンラインツールを活用した新たな施策を実施しています。 これらの事例は、環境変化に適応しながら社員の不安を解消し、仕事への意欲や帰属意識を高める取り組みを示しています。 今回の記事を参考にして、リアリティショックに積極的に対応し、社員の定着率向上や職場環境の改善につなげていきましょう。

2025.07.22

日本におけるティール組織とは？具体的な国内事例も紹介！

従来の階層型組織とは異なる自律・分散・協調型の「ティール組織」は、多くの日本企業が直面している組織課題の解決策として注目されています。 企業担当者の中には、日本国内でこの概念がどのように実践されているか知りたいという方も多いのではないでしょうか。 そこで本記事では、国内企業とティール組織の関係について解説し、実際にティール組織の要素を導入している企業の具体的な取り組み事例をご紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 ティール組織と国内企業 国内の多くの企業は、階層構造による管理体制と数値目標の達成を重視する「オレンジ組織」の特徴を色濃く持っています。 オレンジ組織は「機械」に例えられることもあり、明確なピラミッド型の階層と役職制度のもとで効率的な成果創出を追求する組織モデルです。 トップダウンによる意思決定システムと部門別の機能分化によって予測可能で統制の取れた運営を実現し、高い目標達成力を発揮してきました。 このような組織モデルで業績を上げてきた企業は多いですが、近年、長時間労働による社員の疲弊や創造性の低下、また変化の激しい市場環境への対応力不足といった課題が深刻化しています。 そのため、働き方改革の推進とともに、より柔軟で自律的な組織運営を目指すティール組織への関心が高まっているのです。 ティール組織では、従来の上下関係に基づく指示命令系統ではなく、社員一人ひとりが自主的に判断し行動することで、組織全体の目的実現を図ります。 また、情報の透明性を重視し、全員が平等に組織の状況を把握できる環境を整えることで、より創造的で持続可能な成長を追求しています。 ティール組織を取り入れている国内企業の具体例 ここからは、ティール組織を取り入れている国内企業の具体例をご紹介します。 オズビジョン社 ポイントサイト「ハピタス」を運営するオズビジョン社は、ティール組織の要素のうちの一つ「ホールネス」を実現した代表的な企業として注目されています。 同社の代表取締役である鈴木氏は、企業は人のために存在するものであり、人が企業のために存在するのではないという基本的な考えのもと、働く真の目的について深く考察しました。 その結果、マズローの欲求5段階説に着目し、現代社会において人々の「自己実現欲求」が高まることを予測したうえで「人の幸せに貢献し、自己実現する集団で在る」という企業理念を掲げました。 そして、この理念を実現するため、社員が全人格をさらけ出して働ける組織づくりに取り組んできたのです。 中でも特に重点的な取り組みが「Thanks day」と「Good or New」という2つの制度です。 「Thanks day」は、希望者が年に1日、誰かに感謝するための特別休暇を取得でき、現金2万円の支給も受けられるという、福利厚生も兼ねた制度でした。 取得者は社内ブログで感謝の対象と内容を共有することが求められ、当初は毎月利用希望者が現れるほど好評だったそうです。 一方「Good or New」は、毎朝5～6人のグループで、メンバーの長所や24時間以内のニュースについて話し合う制度でした。 これらの制度は一時的には社内コミュニケーションの活性化や理念の浸透に効果を発揮しましたが、マンネリ化や義務感の発生といった問題により、最終的には廃止されました。 しかし、こうした施策を通じて企業風土が徐々に変化し、自己実現のために働く社員の割合が向上したことで「ホールネス」の獲得につながったのです。 株式会社ネットプロテクションズ 株式会社ネットプロテクションズは、自律・分散・協調を基盤とするティール型組織の構築により、社員の自己実現と社会発展を目指している企業です。 同社では「Natura」という独自の人事評価制度を導入しており、この制度では半年ごとに全社員が互いに面談と評価を行うことで、相互成長支援と心理的安全性の確保を図っています。 また、従来のマネージャー役職を完全に廃止している点が組織運営の特徴です。 これは、全員がマネージャーとしての機能を果たす必要があるという考えに基づいており、特定の個人に権限や責任が恒久的に集中することを避けています。 その代わり、各部署では「カタリスト」という流動的な役割を設置しています。 カタリストは情報、人材、予算の采配権限を持ちますが、チーム人数の約10パーセント程度が担当し、定期的に交代することが可能です。 重要なのは、カタリストの使命が権限の行使ではなく、最大限の権限移譲と共有にあることです。 さらに、半期ごとに実施されるディベロップメント・サポート面談では、同一機能部署の上位メンバーとのRDS面談や、カタリストとのQDS面談を通じて、業績振り返りやキャリアメンタリングが行われます。 昇格や昇給の決定には、業務をともに行うメンバーによる360度評価を活用し、評価者間での調整を経て最終決定される仕組みが構築されています。 まとめ 日本におけるティール組織の導入事例から、従来の階層型組織からの転換が企業文化全体の変革を伴う挑戦であることがわかります。 今回紹介した2社に共通しているのは、表面的な制度導入ではなく、自社の価値観と深く結びつけながら社員が主体的に働ける環境づくりに継続的に取り組んでいる点です。 国内企業がティール組織への転換を成功させるには、既存の企業文化を尊重しつつ、変化を恐れずに新しい働き方を模索する柔軟性が重要です。 ぜひ、ティール組織の考え方を取り入れながら、より人間らしく創造性豊かな組織運営の実現を目指していきましょう。