Column

2024.04.02

社内のコミュニケーションを活性化させる！3つのアイデアを紹介

社内コミュニケーションが活発になると、業務の効率化や風通しの良い組織風土の醸成などのメリットが期待できます。 社内コミュニケーションの改善を検討する場合、「どのような方法があるのか」「具体的なアイデアが知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、社内コミュニケーションを活性化させるための3つのアイデアをご紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 オフィスレイアウトを変更する 社内コミュニケーションを活性化させるには、オフィスのレイアウト変更が効果的です。 従来の固定席に代えて、次のようなスペースを設けることで社員同士の交流を促進できます。 フリーアドレス ミーティングスペース リフレッシュスペース それぞれ解説します。 フリーアドレス 「フリーアドレス」とは、社員の席を固定せず、その日の気分や作業内容に合わせて好きな席を選べるようにするワークスタイルのことです。 さまざまな社員と隣り合わせになるため、部署や役職を超えた偶発的な出会いが生まれやすくなります。 固定席ではなかなか会話のきっかけがない社員同士でも、フリーアドレスなら自然と会話ができるのではないでしょうか。 業務上の連携がスムーズになるだけでなく、新たなアイデアが生まれるきっかけになるかもしれません。 ミーティングスペース オフィス内に、小規模な打ち合わせに活用できる「ミーティングスペース」を設ける企業も増えています。 業務スペースの近くにミーティングスペースを設置すれば、立ち話の延長でさっと打ち合わせができるため、社員同士のコミュニケーションが活発になります。 ブレインストーミングや簡単な意見交換など、比較的気軽な用途に適したミーティングスペースがあれば、社内の垣根を超えた自然な意見交換の場が生まれるはずです。 リフレッシュスペース 社内にカフェスペースやラウンジなどを設けることで、リラックスした雰囲気の中で社員同士のコミュニケーションが促されます。 食事をしたり、コーヒーを飲んだりしてリフレッシュしつつ、自然な会話がしやすい環境を作ることが可能です。なかには、業務後にお酒を楽しめるスペースを設けている企業もあります。 所属部署や役職を問わず、気軽に他の社員と交流できるような「リフレッシュスペース」を設けることで、社内の垣根を越えた一体感が生まれ、社内コミュニケーションが活発化します。 コミュニケーションツールを活用する 昨今、リモートワークの浸透によって、対面でのコミュニケーション機会が減ってきています。 しかしこのような環境の中でも、さまざまなコミュニケーションツールが登場しており、こうしたツールをうまく活用すれば、社内コミュニケーションの質を高められます。 社外の顧客や取引先とのやりとりはメールがメインとなりがちですが、社内のコミュニケーションにおいては「チャットツール」の活用が有効です。 Slackなどのチャットツールを社内で共有して使えば、メールよりも気軽で即時的なコミュニケーションが可能になります。 チャットツールでは、複数のチャンネルやグループを作成できるため、社内の課題やプロジェクトごと、部門ごとなど、目的に応じて細かく使い分けられるのが魅力です。 緊急の連絡事項を一斉配信したり、特定のメンバー同士での限定的な議論を行ったりと、用途は幅広くあります。 さらに、最近のチャットツールにはビデオ通話機能なども備わっているため、気軽に顔を合わせてのミーティングも可能です。 社内イベントを実施する オフィスのレイアウト変更や、コミュニケーションツールの活用に加え、社内コミュニケーションを活性化させる効果的な方法として「社内イベントの実施」が挙げられます。 社内イベントを定期的に開催することで、社員同士の親睦を深め、社内コミュニケーションの機会を積極的に創出できます。 懇親会や食事会 社員同士の親睦を深める目的なら、懇親会や食事会などのイベントを開催するのが一般的です。 社外でのイベントであれば、オフィスを離れてリフレッシュする機会にもなります。 所属部署を越えて交流できるため、会話から新たな気づきが生まれたり、連携しやすい関係性を構築できたりと、組織の活性化につながることが期待できます。 ワークショップや社内運動会 社内コミュニケーションの活発化はもちろん、チームワークの強化や、スキルアップにつなげるといった目的には、ワークショップや社内運動会を企画・開催することも有効です。 どちらも参加者自らが考え、行動する体験型イベントなため、チームビルディングにも期待できます。 まとめ 社内コミュニケーションを活性化させるためのアイデアとして、オフィスのレイアウト変更、コミュニケーションツールの活用、社内イベントの実施という3つの方法を紹介しました。 従来の固定的な在り方に捉われず、柔軟な発想と工夫をすることで、社内コミュニケーションの活発化が実現します。 今回紹介したアイデアを参考にしながら、自社の実情に合わせた施策を検討、実行していくことをおすすめします。

2023.10.31

シェアドリーダーシップを導入している3つの企業事例を紹介！実際に取り入れるには？

近年、多くの企業が「シェアドリーダーシップ」に注目し、導入を図っています。 しかし、シェアドリーダーシップの導入を検討する場合、どのように活用すればいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、シェアドリーダーシップを取り入れることで成果を上げた企業事例を3つご紹介します。 実際の事例を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 シェアドリーダーシップのおさらい 「シェアドリーダーシップ」とは、チームのメンバー全員がリーダーの役割を担い、影響力を持ってリーダーシップを発揮することです。 一人ひとりがリーダーシップを持つことでチーム全体のパフォーマンスが高まり、生産性や業績の向上につながるのがシェアドリーダーシップの特徴です。 また、新たなアイデアが生まれやすかったり、次世代リーダーの育成に役立ったりといったメリットもあります。 キヤノンマーケティングジャパン株式会社 キヤノンマーケティングジャパン株式会社では、キヤノンマーケティングジャパングループ初の案件に対応する際、シェアドリーダーシップを活用したプロジェクトチームを発足しています。 このプロジェクトチームでは、「営業」や「企画」、「ITソリューションスペシャリスト」、「市場品質」など各組織の専門スキルを持ったメンバー10人が主体的にそれぞれの役割を持ってお客さま対応に注力しました。 一つのチームとして連携し、相手のスキルや立場を考えながら巻き込んだり、時には課題解決のため新たな人材を入れたりなど、メンバー全員が同じ方向を向いて進むことで成功に導いています。 株式会社JR東日本テクノハートTESSEI 株式会社JR東日本テクノハートTESSEIは、新幹線車両清掃の専門会社です。 「現場ファースト」の姿勢をとっている当社では、シェアドリーダーシップを取り入れ、現場メンバーが顧客のために動いたり、改善提案を行ったりすることでサービス向上を図っています。 また、リーダーシップの発揮を促すには、社員の自己効力感を高めることが重要です。 そのため、自主的なインフォーマル活動のフォーマル化や表彰制度の採用、エンジェルレポートなど、個人の成果を可視化することで自己効力感の向上に努めています。 カルビー株式会社 カルビー株式会社では、社員一人ひとりの持ち味や個性を尊重し、全員が活躍できる組織づくりに注力しています。 シェアドリーダーシップを活用するには評価制度の見直す必要があったことから、従来の年齢ベースの基本給からバリュー評価へと制度を一新しました。 500の社員案から策定した「Calbee 5values」をもとに、上司と部下が話し合って行動目標を立て、実践度合いを評価しているのが大きな特徴です。 さらに、2020年7月には「Calbee New Workstyle」を導入し、「圧倒的当事者意識」を重視した働き方の刷新を行っています。 具体的には、次のような内容を盛り込み、多様なライフスタイルに応じた働き方の選択を可能としました。 オフィス勤務の社員を対象としたモバイルワークの標準化 フルフレックスタイム制の導入 業務上支障がない場合の単身赴任の解除 また、「部署異動の自己申告制度」や「Calbee Learning Café」というオンライン学習会の実施、副業の解禁など、「全員活躍」を確実にするさまざまな施策も実践中です。 まとめ シェアドリーダーシップを取り入れて成果を得ている3つの企業事例を紹介しました。 新プロジェクトのためのチームや現場対応、評価制度の一新など、社員全員が活躍できる仕組みづくりとして大いに役立つのではないでしょうか。 今回紹介した事例をもとに、自社に合わせたシェアドリーダーシップの導入を検討することをおすすめします。

2024.11.01

働きやすい組織づくりに必要な「従業員幸福度」とは？概要や従業員満足度との違い、重要性について解説

「従業員幸福度」は、従業員の仕事満足度を測る指標です。 近年、働き方の多様化によってそれぞれの仕事への期待も変化している中、従業員の幸福度向上に取り組む企業が増えています。 そのため、「従業員幸福度を上げて働きやすい組織づくりをしたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。 今回は、従業員幸福度の概要について解説し、従業員満足度との違いや従業員幸福度の重要性についても紹介します。 従業員幸福度を上げたいと考えている企業の担当者は、ぜひ参考にしてみてください。 従業員幸福度の概要 従業員幸福度は、従業員の満足感や充実感を数値化した指標です。 「Employee Happiness」の頭文字を取って「EH」とも呼ばれ、この指標を活用することで従業員の仕事に対する思いを理解し、改善が必要な領域の特定が可能です。 近年の働き方の多様化に伴い、給与や労働時間だけでなく、職場環境や福利厚生、キャリアアップの機会なども、幸福度に影響を与える要因として注目されています。 また、海外ではすでに多くの企業で採用されており、従業員幸福度の向上が企業の業績アップや離職率低下につながることが明らかになっています。 従業員幸福度の向上は仕事面だけでなく、個人の生活全体にも良い影響を与えるため、企業と従業員双方にとって有益な取り組みです。 さらに、従業員幸福度は組織の健全性を示す重要な指標でもあり、今後の企業経営において欠かせない要素となります。 従業員満足度との違い 従業員幸福度と似ている言葉に「従業員満足度」（Employee Satisfaction、ES）があります。 従業員満足度は主に労働環境の充実度を評価する指標で、給与・労働時間・福利厚生・職場環境などに対する従業員の満足度を数値化したものです。 日本企業でも従業員満足度の向上に取り組む例は多く、比較的なじみのある概念です。 一方、従業員幸福度は働く人の「働きがい」に焦点を当てています。 働きがいのポイントは、たとえば次のようなものです。 自身の仕事が公平に評価され、適切な対価やポジションを得られているか 仕事を通じて、達成感や成長を実感できているか 職場で意見が尊重され、安全な人間関係が構築できているか また、従業員満足度が企業主導でコントロールできる「働きやすさ」を測る指標であるのに対し、従業員幸福度は従業員一人ひとりが主導権を握り、その定義や判断基準も異なるのが大きな違いです。 従業員満足度の向上が必ずしも従業員幸福度の向上につながらないという点もポイントになります。 たとえば、給与や労働時間といった直接的な待遇を改善しても、業務内容に意義を見出せなかったり、やりがいを感じられなかったりすれば、幸福度は向上しません。 理想的なのは、従業員幸福度と従業員満足度がバランス良く支え合う状態だといえます。 従業員幸福度の重要性 従業員幸福度の重要性として、次の3つが挙げられます。 強みと弱みの再認識 イノベーションや生産性の促進 離職率の低下 それぞれ解説します。 強みと弱みの再認識 従業員幸福度の測定は、従業員の日常的な幸福状態を理解する上で非常に有効です。 これによって、企業は自社の強みと弱みを再認識し、業務効率の向上につながる改善点を見出せます。 従業員の不満や課題を正確に把握して解決することで、長期的な視点での働きやすさの追求が可能となり、結果として企業の収益性最適化にも役立ちます。 イノベーションや生産性の促進 従業員幸福度の向上は、イノベーションや生産性の促進にも大きく貢献します。 仕事にやりがいを感じる従業員は、より前向きな姿勢で業務に取り組み、新しいアイデアを生み出す可能性が高まります。 また、心から満足して働ける環境は雰囲気も良く、従業員の生産性を自然に向上させるものです。 離職率の低下 従業員幸福度の高い職場では離職率が低下し、新入社員の定着率も上がる傾向があります。 これは人材育成のコスト削減や組織知識の蓄積につながる重要なポイントです。 まとめ 従業員幸福度は、単なる労働環境の充実度を超えて、従業員の「働きがい」を反映する重要な指標です。 この指標を活用することで、企業は業務効率の向上、イノベーションの促進、生産性の向上、離職率の低下などの利点を得られます。 従業員の幸福の追求は、個人の利益だけでなく、企業全体の成長と競争力強化にもつながります。 多様化する働き方の中で、従業員幸福度の向上は企業の成功に不可欠であり、働きやすい職場環境の構築が求められているといえるでしょう。