2023.04.18
チームづくり
目次
「メンター制度」は、人材育成や離職防止に大変効果的な制度です。
しかし、導入が決まった場合、どのように始めたらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、メンター制度導入のために必要な手順について、ぜひ押さえておきたい5つのステップやマニュアル作成方法を紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。
メンター制度を導入する手順は、下記の5つです。
それぞれ解説します。
初めに、メンター制度によって解決を図りたい課題を抽出し、具体的な目標を設定します。
多くのメンター制度では、「若手社員の定着と自律の促進」が目標になりますが、中堅社員に向けた「キャリア形成の促進」や「女性社員の活躍促進」などを目標にする場合もあります。
また、メンター制度の運用体制を整えておくことも重要です。
メンターと運営側のコミュニケーションを密に取るためにも、活動報告についてのルールや、問題が出た時の報告、指示系統などをしっかりルール化しておきます。
メンターとなる社員が活動しやすい運用体制を作ることが成功のポイントになります。
次に、対象となるメンターとメンティを選出し、組み合わせを決めます。
選出する方法として指名や自薦・他薦がありますが、特にメンター選出の際はポイントを押さえることが大切です。
また、組み合わせを行う際は、事前にメンター・メンティそれぞれに関する情報をアンケートやヒアリングで収集しておくことでミスマッチが防げます。
メンター・メンティに対して事前の研修を行います。
お互いの役割や期待、行動を明確化して誤解や混乱を防ぐことが事前研修の目的です。
そのため、効果的なメンタリングに必要なスキルを教えたり、メンタリングで問題が起きた際の対処法を伝えたりする必要があります。
研修内容は、メンターとメンティの基本的な「ガイドライン」を整えてから決めるとスムーズです。
例えば、メンターのガイドラインには、「守秘義務を厳守する」「セクハラ・パワハラに注意する」などを、メンティのガイドラインには、「積極的に相談する」「緊急の相談は上司にする」などを取り入れます。
事前研修は、メンター・メンティ別々で行うだけでなく、合同で実施して顔合わせとするのもおすすめです。
事前研修後、メンタリングを開始します。
メンタリング実施中は、進捗フォローのためにも、メンター・メンティそれぞれから報告をもらって状況を把握することが重要です。
また、意見交換会を随時開催し、メンタリングの成功例や課題などの情報共有も行う方法もおすすめです。
メンタリングの修了後は、今後のためにも振り返りを行う必要があります。
メンター・メンティ双方にヒアリングやアンケートで振り返ってもらい、良かった点や改善できる点をまとめておきましょう。
メンター制度をマニュアル化する場合、次の2つの方法があります。
それぞれ説明します。
自社で作成する場合、解決すべき課題やメンター制度の目標をあらためて確認しておくことが大切です。
これらに合わせることで、マニュアルに取り込むべき項目がスムーズに決まります。
また、運用開始後も、ビジネス環境の変化に応じた見直しが必要です。
作ったままではなく、企業にとって最適なマニュアルにカスタマイズしていくことが重要になります。
自社で作成するのが難しい場合、外部に依頼する方法もあります。
日本メンター協会やメンター制度の導入支援を行っている企業に問い合わせてみましょう。
マニュアル作成だけでなく、メンター制度導入についての幅広いサポートを受けることも可能です。
メンター制度を導入する際は、必要な手順を確認しておくことでスムーズにスタートできます。
まずは自社が抱える課題の把握を行い、目標や運用体制を設定することから始めるのがおすすめです。
今回紹介した5つのステップを参考にしながら、導入を進めてみましょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.04.28
新入社員の5月病対策を「あり方」から考える|後編
チームづくり今回は、『新入社員の5月病対策を「あり方」から考える』の後編として、 「あり方」から考える新入社員の早期離職を防止するヒントについてご紹介していきます。 定着率をあげるための取り組みとして挙げられる対策は、給与・福利厚生の充実や人事評価制度の整備、職場環境の改善などがありますが、本記事では「あり方」からその問題にアプローチしていきます。 新卒の離職率 まずは、新卒が3年以内に離職する割合を見ていきましょう。 厚生労働省の令和2年度における新卒就職者の離職状況調査によると、3年以内離職率は、大卒が31.2%で、そのうち1年以内の退職率は10.6%とのことです。 参考:https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00004.html 前年比に比べ1.6ポイント減少したものの、これは新型コロナウイルスの感染拡大による景況悪化を背景に、若者が転職を控えたことが要因の一つとなっているようで、一過性のものであると考えられます。 とはいえ、「働き方改革」や「人生100年時代」といわれ、転職自体は以前よりも一般的になっています。 また最近では、入社してわずか3ヶ月未満で退職してしまうケースもみられます。そのため、企業側も定着率を高めるための対策に取り組む必要があります。 新入社員が早期退職する原因から考える「あり方」 早期離職の理由として、令和3年3月に労働政策研究・研修機構が発行した資料では、 以下の3つが上位になっています。 休日数・労働時間(35.2%)職場の人間関係(28.4%)賃金の条件(24.2%) これは、入社してみたものの「こんなはずではなかった」というギャップが生じる、リアリティショックが起きるということも原因として考えられます。 このギャップへのアプローチとして、当人の「心のあり方」にフォーカスすることが解決の糸口になるかも知れません。 詳しくは、前編をご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0106/ 前編でお伝えしたように、ここでいう「心のあり方」とは、「自分の人生や仕事、物事に対して主体的になれているか」ということです。 では、主体的になるとはどういうことでしょうか。 主体的と似た言葉に自主的がありますが、まずここを混同されている方が多くいます。 たとえば、 自主的な人は、「この次なにをやればいいですか?」と聞く人です。 主体的とは、「次はこうしようと思うのですがいいですか?」と提案できる人です。 あまり差がなく感じるかも知れませんが、メンバーが新しく入ったら社内やチームの共通認識にすべき指針です。 なぜなら、 「依存的」な立場で発信しているか「自立的」な立場で発信しているか という大きな開きがあるからです。 実はこの差は、「心の成長」にも関係しているのです。 人は、心の成長の過程で必ず最初は「依存」から出発します。その次に「自立」のフェーズ、「相互依存」と移ります。 職場や立場が変わると、また「教えてもらう立場」「真っ白な状態」で「依存」からスタートすることになります。 もちろん人によって「自立」からスタートすることもあります。 それぞれ例えると、 依存・・・○○のせいで 自立・・・私ばっかり 相互依存・・・力を合わせて進む 「依存」には悪いイメージがあるかも知れませんが、心の成長においてスタート地点として捉えるとよいでしょう。 前編で、「新入社員の心が未熟」とお伝えしましたが、新入社員もここから出発しています。 社会人としての成長もこれからですから、教える側が“現在地”や“行き先”を示すような適切なマネジメントを行うことも大切です。 以下で、具体的にご紹介します。 「あり方」を示すリーダーシップとは 動機の違いでリーダー像が変わる 自分本位か相手本位か リーダーシップは、大きく分けて2つあります。 自分本位のリーダーシップ相手本位のリーダーシップ 自分本位のリーダーは、やり方重視のタイプで、飲み会や研修、アドバイスなどまずは支援から入ります。 そして、信頼されて当たり前というスタンスをとり、指示のみ出してきます。 このタイプは自己犠牲に陥りやすい性質があります。 たとえば「自分はここまでやってあげてるのに」が彼らの口癖です。 一方、相手本位のリーダーは、あり方重視のタイプです。まずは自らの行動・姿勢で見本を示します。 そして、自分からチームのメンバーを信頼することを信念としています。 このタイプは、メンバー自身が主体性のある人材に成長することを望んでいるので、メンバーのちょっとした成長にも心から喜べるリーダーです。 基本的に見返りを相手に求めないタイプなので、適切なマネジメントを行うことができるのが相手本位のリーダーになります。 伸び悩む若手に「スキルの成長曲線」の話しを 伸び悩む若手は、自分の“現在地”を見失っている状態です。そして、「どこまで頑張ればいいのか分からない」と、見通しの悪い道を走り続けるように心がすり減っている状況に陥っていることが多く見受けられます。 そんな時に、スキルの成長曲線を知っていたら負のスパイラルから抜け出すヒントになるかもしれません。 成長曲線とは、長い停滞期の後に急に伸びるというものです。 実は、スキルの成長は、かけた時間と成果は比例しないのです。多くの人はこれを知らないがために途中で挫折して諦めてしまいます。 こちらの図をご覧ください。 ©ワンネス経営® もしあなたの社員や部下に伸び悩む若手がいたら、スキルの成長曲線を書きながら説明すると、現在地が分かるため「いま自分は、一番負荷のかかるところにいるんだ」と自分の状況を可視化できるようになります。 それが負のスパイラルが抜け出すヒントになるでしょうし、途中で挫折してしまうという勿体ない状態を防止することにもつながります。 まとめ 今回は、「あり方」から考える新入社員の早期離職を防止するヒントについてご紹介しました。 多くの企業では定着率を上げるために、安直に社内イベントやレクレーションに走りがちです。 制度をすぐに変える事ができない代わりに比較的取り組みやすいところに目を向けるのは間違っていないのですが、根本的な部分を見落としているのではないでしょうか。 逆をいえば、「あり方」を重視する企業が少ないからこそ、取り組むことで新人がすぐ辞めない、むしろ定着率のよい会社となっていけるでしょう。 リーダー育成やチームづくりの課題解決に 影響力の高い素晴らしいリーダーの育成や、生産性の高いチームは簡単にはできません。正しい知識を身につけて、日々継続していく事が必要です。 ワンネス経営®︎の公式LINEではリーダー育成やチームビルディングのポイントを発信しています。すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
2023.04.11
メンター制度とは?背景や目的、メリット・デメリットについて解説
チームづくり「メンター制度」は、主に若手社員に向けて精神面をサポートする制度です。 人材の育成はもちろん、離職を防ぎ、定着率の向上にもつながるため、現在多くの企業で広まりを見せています。 ただし、メンター制度の導入を考える場合、自社に適しているのかわからないという方も多いかもしれません。 メンター制度の概要やメリット・デメリットなどを知っておくことで見極めやすくなり、導入の検討がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、メンター制度が注目される背景や目的、また混同されやすいOJT制度との違いやメリット・デメリットについて紹介します。 メンター制度とは 「メンター制度」は、先輩社員が新入社員を中心とした部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。 業務やビジネススキルだけでなく、仕事観や生き方まで全人格的にサポートすることが特徴です。 支援する側を「メンター(mentor)」、支援される側を「メンティ(mentee)」と呼び、一般的にメンターは、メンティと年齢の近い入社3〜5年目の社員が担当します。 メンターがメンティを支援することを「メンタリング」と言い、若手社員の定着率向上などさまざまな効果が期待できます。 メンター制度が注目される背景 メンター制度が注目されている背景として、近年問題になっている「若手社員の離職率の高さ」が挙げられます。 入社3年以内に離職する原因の多くが、職場環境や仕事への不適応です。 それには、時代とともに変化した組織風土が関係しています。 先輩・後輩の関係が築きやすかった終身雇用・年功序列制度から、実力主義・多様化の組織体制に移行したことで、若手社員が孤立しやすくなったと言えます。 従来日本の企業が持っていた、先輩が後輩を指導するという組織風土を新たに創出することがメンター制度の狙いの一つなのです。 メンター制度の目的 メンター制度の主な目的は、若手社員が抱える不安や悩みを解消して孤立化を防ぎ、最終的に離職率を低下させることです。 また、自主性を大切にしながらビジネスパーソンとしての基礎知識を教えることで、自律を促す目的もあります。 加えて、メンターに育てられた若手社員はその後、同様のメンターになり、やり方が継承されていくため、人材の育成と生産性向上といった面からも重要です。 OJT制度との違い メンター制度と似ている制度として「OJT制度」がありますが、どのような違いがあるのでしょうか。 「OJT(On-the-Job Training)」は、企業が若手社員に行う教育方法の一つです。 研修としてよく利用されており、上司や先輩などのOJT担当者がスキルや知識を実際の業務を通して指導します。 一方、メンター制度では、実務に必要なスキル・知識を教えるだけでなく、メンタル面のサポートも行います。 メンティを全体的に支援するという点がOJTとの違いです。 また、OJT制度では基本的に同じ部署の上司・先輩が教えますが、メンター制度では別の部署の先輩社員が担当します。 メンター制度のメリット メンター制度にはさまざまなメリットがあります。 主なメリットとして挙げられるのは下記の4つです。 若手社員の不安解消 メンター自身の成長 組織の活性化 離職の防止 それぞれ解説します。 若手社員の不安解消 入社したての時期は職場の環境や人間関係に慣れないため、不安や孤独を感じがちです。 メンター制度を導入することで気軽に話せる先輩が存在し、職場になじむことが容易になります。 また、不安が取り除かれれば、仕事に対する意欲が向上するといったメリットもあります。 メンター自身の成長 人に教えることで、メンター自身の成長にもつながります。 メンティの悩みを聞いて適切に支援するには、傾聴力や共感力、コミュニケーション力といったさまざまなスキルの向上が不可欠です。 さらに、先輩社員としての自覚が生まれて責任感が強まり、仕事への向き合い方が積極的になります。 組織の活性化 組織の活性化に役立つ点も、メンター制度のメリットです。 他部署の先輩後輩同士で交流を行うため、社内の風通しが良くなるのはもちろん、社員全員が「若手社員の育成」という目的を共有できます。 コミュニケーションが活発になり、生産性の向上にもつながります。 離職の防止 メンター制度では、メンターとメンティの間で信頼関係が築けるため、自社に対する「愛社精神」が高まります。 加えて、他部署のことを知る機会にもなり、自社への理解も深まるものです。 メンター制度は、社員の離職を防ぐという大きなメリットをもたらします。 メンター制度のデメリット メリットが多い一方、デメリットもあります。 考えられるデメリットは、次の2つです。 メンターの負担 相性の問題 それぞれ説明します。 メンターの負担 メンターを担う先輩社員は、普段の業務に加えて後輩のフォローを行う必要があります。 そのため、個人にかかる負担が大きくなりがちです。 周囲がしっかりサポートする、評価基準に取り入れてメンターの評価を高くするといった工夫が大切になります。 相性の問題 メンター制度は、メンターとメンティの関係が良好でなければ成立しない制度です。 2人の相性が悪いとお互いにストレスを抱えてしまい、逆効果になりかねません。 あらかじめ相性を検討した上で開始し、場合によっては早めにメンターを変更するなどの仕組みを作っておくことが重要です。 まとめ メンター制度は、若手社員の離職率の高さを背景として注目されている人事育成制度です。 先輩社員がメンターとして若手社員の精神的なサポートを行うことで良好な社内環境を生み出し、孤立化を防いだり自律を促進したりする効果があります。 メリットが多い一方、デメリットもあるため、導入の際は確認しておくことが重要です。 ぜひ、今回の記事を参考にしながら検討してみてください。
2022.01.25
リーダー必読!「褒めて伸ばす」の落とし穴
チームづくり「わたし、褒められて伸びるタイプなんです」 ってよく聞きますよね。 逆に聞きたいんですが、叱られて伸びるタイプっているんでしょうか?笑。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ とりあえず、褒めて伸びるタイプですって先に言っておきたいのは、ミスっても叱らないで欲しいというただの防御策でしかないことをまずはご理解ください。 それでも、なお「褒めて伸ばす」というのはなんとも甘美な響きであり、人材育成の理想郷な感じがします。 ところが「褒める」のが苦手という人も結構います。 褒めるのが苦手という人は大体どっちか。 自分の基準が高すぎて何をみても大したことないと思ってしまう自分なんかに褒められても嬉しくないんじゃないかと思ってしまう 両方ボリューム調整せえよ。と思います。笑。 大したことないって言ってマウントとって何が都合がいいんでしょうか。 自分なんかに、って小さく見せて何が都合がいいんでしょうか。 褒めるというのは心の報酬です。 その効果をしっかり理解して褒めていきたいですね。 ただ!褒めるってのはなかなかの諸刃の剣です。 リーダーが知っておくべき「褒める」の落とし穴についてまとめました。 「褒める」と「承認する」の違い 早速ですがひとつ質問です。 「褒める」と「承認する」の違いって説明できますか?? 「褒める」とは、人のしたこと、行いを優れていると【評価】してそのことを言う。たたえること。 「承認する」とは、そこにある事実を【認める】こと。 この違い。わかりますか? 「褒める」には【評価】が入っていて「承認する」は【事実を認めて伝える】だけ というのがポイントです。 人は誰からどんな風に褒められたい? 実は「褒める」というのは難易度が高いことなんです。 一歩間違えると、相手をねぎらって距離を縮めるつもりで言った言葉が、逆効果になってしまいます。 それは人は【評価されたいと思う人から評価されたい】という思いがあるからです。 尊敬している人とそうでもない人、どっちから褒められると嬉しいか。 もちろん、そうでもない人から褒められてもまあ、悪い気はしないんですが、やはり自分が尊敬していたり、自分のことをよく理解している人から褒められると嬉しいわけです。 同じ「褒める」にしても【誰が言うか】によって全然感じ方が変わってしまうのです。 どうですか? あなたはスタッフから「褒められて嬉しい人」になれているでしょうか? って聞かれるとドキッとしません? 褒める時は本音が大事 もう1つ褒めるときの落とし穴をご紹介します。 それは本当にそう思っていないと嘘っぽくなるということです。 当たり前なんですけどね。 いわゆる「お世辞」ですね。 急に社員から「社長、最近、吉沢亮に似てきましたね」 って半笑いで言われて 「えー!ほんとに?やっぱ最近ジム行き始めたからかなぁ」ってならんでしょ。 (いや、たまに本当にそう思う人がいるから経営者ってすごい。逆に。) 平均80点のテストで60点だった子に対して「60点すごいじゃん!」って言ってもなかなか届かない。 あ まとめ 褒めるの落とし穴についてまとめてみました。 なんでも褒めればいいってもんじゃないんです。 褒められて嬉しい人になること本音で伝えること これを大事にしていきましょう。 今日はがんばったね。じゃなくて、 今日もがんばったね。です。 「は」と「も」で、かなり印象違います。 リーダーは言葉を磨いていきましょう。 生産性を向上させるコミュニケーション チームリーダーと一般メンバーでは立場や経験の違いから、コミュニケーションがすれ違ってしまうことがあります。 すれ違いをなくすためには、伝える側と受け取る側の双方がそれぞれどのようなことを注意するべきなのか?ポイントを知りましょう。 円滑なコミュニケーションを行い生産性を向上させるヒントを公式LINEにて配信中です。今日からすぐに実践できるコミュニケーションのコツを知りたい方は下のボタンからLINEを追加し配信を受け取ってください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。