2023.02.14
チームづくり
社内研修を検討するにあたり、研修体系の構築方法について知っておきたいという方は多いのではないでしょうか。
社内研修にはどのような種類があるのか、また進め方の手順を知っておくことで、スムーズな導入が可能です。
今回は、社内研修の種類を紹介し、企画・設計方法といった進め方を詳しく解説します。
社内研修にはいくつかの種類がありますが、目的に合わせた選択をすることで高い効果が見込まれます。
主な種類として挙げられるのは、下記の3つです。
それぞれ解説していきます。
「OJT(On the job training)」とは、実際に業務を進めながら行う研修のことです。
「現場研修」や「職場研修」とも言い、職種別の研修としてよく使われています。
上司からのフィードバックはもちろん、疑問点が出た時や何か起こった際、すぐにその場で確認・修正できる点がOJTの大きな特徴です。
それぞれの目標やスキルに合わせた実地教育を行うため、業務に必要なスキルや経験が身につき、そのまま仕事につなげることができます。
「Off-JT(Off the job training)」とは、業務に関連する知識や技術を習得する、いわゆる「集合研修」のことです。
基本的に社内研修を担当する社員が企画・運営する形になりますが、内容によっては外部の講師に依頼する場合もあります。
主に「新人社員研修」や「管理職研修」といった階層別、あるいは専門的な職種別に分かれて行うケースが多く、「座学研修」、「ワークショップ」、「eラーニング」など研修形態もさまざまです。
短期間で多人数が一度に習得できる点がOff-JTのメリットと言えます。
「SD(Self development)」は「自己啓発」とも言われ、受講者本人が自身の意思で取り組む学びのことを指します。
SDは個人で行うものですが、業務に関連した内容などの場合は、企業が費用を負担して能力向上のバックアップをするケースも多いです。
個人が興味関心を持っている研修を自発的に受講するため、高い学習意欲が長続きする点がメリットと言えます。
次に、具体的な社内研修の進め方として、企画や設計の方法を解説します。
まずは、下記の4段階で進めていくことがおすすめです。
それぞれ説明します。
上層部や管理職をはじめ、社員一人ひとりから現状のニーズや課題をヒアリングします。
その上で、「社員に足りない知識やスキル」や「社員が身につけるべき能力」を分析していきます。
また、職種や役職によって異なるニーズや課題があるか、といった観点も重要です。
ヒアリングで課題を集めたり分析したりすることは、社内研修の対象者やコンテンツ内容を決めるために欠かせない作業です。
なるべく多くの社員から協力してもらうことが大切になります。
次に、対象者を見据えた上で、該当する社内研修の「目標」を設定します。
目標は、結果を振り返る際に必要となるため、できるだけ具体的で明確なものにすると良いです。
例えば、達成や測定が可能か、実施期限はどのくらいか、といった点まで設定しておくことをおすすめします。
目標を決めたら、達成するための計画を立てる段階に入ります。
まずは、研修テーマや研修内容、研修種類を決め、下記のような計画の詳細を詰めていきます。
また、社内研修を外部に依頼する場合は、プログラム内容の確認や講師の選定、予算・日程調整なども決めておきましょう。
続けて、社内研修の運用ルールも作成しておきます。
基本的な運用ルールとして、「担当責任者」「研修の告知方法」「スケジュールや予算の管理方法」「フォローアップの方法」などを決めると良いです。
社内研修を体系的に継続して行うため、必ずあらかじめ組み立てておくことが重要です。
社内研修には、OJTやOff-JT、SDといった種類があり、目的に応じた選択が効果的です。
行う際は、まずヒアリングで課題やニーズを分析し、それをもとに目標や計画を立てていきます。
今回紹介した社内研修の種類や進め方を参考にして、導入を検討してみてください。


この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2025.07.15
「ティール組織」とは?5つの進化過程や要素について解説
チームづくり近年、階層的なコミュニケーションやトップダウン方式への依存を見直し、時代の要請に応える理想的な組織モデルとして「ティール組織」が注目を集めています。 しかし、ティール組織とはどのような組織なのかよくわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、ティール組織の概要を解説し、5つの進化過程や3つの要素についても紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 ティール組織とは 「ティール組織」とは、トップによる細かなマネジメントがなくても、目的に向かって自律的に進化し続けられる組織のことです。 2014年にフレデリック・ラルーが著書で紹介した新しい組織モデルで、「ティール」は「進化」を意味しています。 従来の階層型組織とは異なり、この組織モデルには権力者が存在しません。 メンバー一人ひとりが自身の役割と環境のルールを理解し、状況に応じて独自に意思決定を行える柔軟性を持つのが特徴です。 グローバル化やIT技術の急速な進歩により、ビジネス環境は絶えず変化しています。 硬直化した組織構造では対応が困難な課題が増加し、効率的かつスピーディに動ける新たな組織体制が求められるようになりました。 時代の要請に応える理想的な組織形態として、ティール組織に注目が集まっているのです。 ティール組織への進化過程 フレデリック・ラルーは著書において、組織のフェーズを5段階の進化過程に分けて紹介しています。 各段階の組織モデルには独自の特徴があり、段階が進むほど組織としての総合力が高まって有機的な働きが可能となります。 5つの進化段階は次の通りです。 Red(レッド)組織 Amber(アンバー/琥珀)組織 Orange(オレンジ)組織 Green(グリーン)組織 Teal(ティール/青緑)組織 それぞれ解説します。 1.Red(レッド)組織 レッド組織は「オオカミの群れ」に例えられる最も原始的な組織形態です。 この組織では1人の圧倒的な支配者がトップに立ち、力や精神的な恐怖によって統制を図ります。 構成員は強い力への従属により安心感を得る場合もありますが、目先の利益を重視し、短絡的で衝動的な行動が中心となりがちです。 個人の力に結果が左右されるため、成果の再現性が低いといったデメリットがあります。 2.Amber(アンバー/琥珀)組織 アンバー組織は「軍隊」に例えられ、厳格な社会階級に基づく上意下達の指揮命令系統が特徴の組織形態です。 役職や立場のヒエラルキーが明確に決まっており、個人は割り当てられた役割を忠実に果たすよう求められるのが特徴です。 役割分担が明確なため属人化を防ぐことができ、多人数での統率が容易になるのがメリットですが、臨機応変な行動が難しく、環境変化への対応力が弱い点がデメリットといえます。 3.Orange(オレンジ)組織 オレンジ組織は「機械」に例えられ、階層構造を前提としながらも成果に応じた評価変動や出世の可能性を持つ組織形態です。 この組織では、組織内の流動性により競争意識が芽生え、イノベーションが起こりやすくなります。 数値化された明確な成果評価でモチベーション向上につながりますが、徹底した数値管理による生存競争が人間らしさの喪失を招く危険性があります。 4.Green(グリーン)組織 グリーン組織は「家族」に例えられ、組織と個人の両方に焦点を当てる組織形態です。 雇用主と従業員の力関係を残しつつも、個人の多様性や主体性を尊重するのが特徴です。 この組織では、それぞれの希望や適した働き方を取り入れ、ワークライフバランスを重視します。 ただし権限の分散方法が明確でないため合意形成に時間がかかり、緊急時にはリーダーの意思決定に依存する自律性の不十分さが課題です。 5.Teal(ティール/青緑)組織 ティール組織は「生命体」に例えられる理想的な組織形態です。 マネージャーやリーダーの役割がなく、上下関係も存在しません。 すべての関係者がフラットで対等な立場にあり、組織の存在目的と個人目標の一致に時間をかけます。 一人ひとりが組織の目的を理解し、自律的に意思決定を行うため、環境変化に対して柔軟に進化し続けられる強みを持ちます。 ティール組織の3つの要素 ティール組織は概念的な存在であり、特定の体制や型を示すものではありません。 各企業の実情やメンバーの個性に合わせた取り組みが求められますが、実現に向けては次のような共通要素が存在します。 セルフマネジメント ホールネス エボリューショナリーパーパス それぞれ解説します。 セルフマネジメント 組織の各メンバーが上からの命令を待つのではなく、自ら考えて決断し行動する力がセルフマネジメントです。 従来の組織にある管理職や部署の壁を取り払い、個人やチームが必要に応じて柔軟に意思決定を行います。 営業戦略の立案から人材採用まで、あらゆる判断を現場レベルで実施できる体制を築きますが、完全に個人任せにするわけではありません。 重要な決定を下す際には「助言プロセス」を活用し、専門知識を持つ人や影響を受ける関係者から意見を聞く仕組みを整えるのがポイントです。 この制度により、経験の浅いメンバーでも適切な判断を下せるよう支援し、組織全体の質を保つことができます。 ホールネス ホールネスは「心理的安全性」が高い状態と言い換えられます。 ホールネスを実現するには、メンバーが評価を気にして本音を隠したり、期待される人物像を演じたりする必要がない組織文化を作り上げることが大切です。 定期的な対話の場を設け、メンバー同士が深いレベルで理解し合える機会を創出することで心理的安全性の高い職場環境を実現します。 エボリューショナリーパーパス 組織の存在意義や目標を固定化せず、常に見直しながら発展させていく姿勢がエボリューショナリーパーパスの本質です。 変化の激しい時代においては、事前に立てた計画通りに進むことよりも、現実に応じて方向性を調整する柔軟性が求められます。 そのため、従来の「計画を立てて実行する」アプローチから脱却し、「現状を感じ取りながら適応する」方式に転換することが重要です。 まとめ ティール組織は、メンバーが自律的に意思決定を行い、環境変化に柔軟に対応できる理想的な組織モデルです。 実現するには、5つの進化段階を理解し、セルフマネジメント・ホールネス・エボリューショナリーパーパスの3要素を押さえておくとよいでしょう。 ぜひ今回の記事を参考に、ティール組織の導入を検討してみてください。
2022.05.12
ドラッカーから学ぶマネジメントの基本|現代にも通じるヒントを探る
チームづくり「マネジメント力を向上させる」と当たり前のように耳にするけど具体的に何をするのか分からない… マネジメントはどんな組織・企業においても大事な要素でありますが、一方で、言葉の定義や実行のために必要なポイントは、あまり理解されていない場合が多いかもしれません。 そこで、本記事では、「マネジメントの父」と称されるアメリカの経営学者P.F.ドラッカーの言葉からマネジメントの基本をご紹介していきます。 ドラッカーが提唱する考え方は現代の組織づくりにおいても重要なヒントになるでしょう。 ビジネスにおけるマネジメントの定義とは もともとマネジメント(management)は、「経営」や「管理」、「経営力」という意味を持ちますが、ビジネスにおいてのマネジメントとは、「経営管理」や「組織運営」などを指します。 具体的には、企業が組織の成果を上げるためにヒト・モノ・カネ・情報などの経営資源を活用し、リスク管理の下、目標の達成を目指すことです。 このマネジメントの概念は、ドラッカーの著書『マネジメント』の中で提唱されたものです。 ドラッカーは、2010年頃大ヒットした書籍『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら』略して「もしドラ」で興味を持った方も多いのではないでしょうか。 ドラッカーが定義する「マネジメント」と「マネージャー」とは ドラッカーは著書の中で「マネジメント」と「マネージャー」を以下のように定義しています。 マネジメント:「組織に成果を上げさせるための道具・機能・機関」マネージャー:「組織の成果に責任を持つ人物」 マネジメントは、組織の成果を最大化するための要素で、マネージャーは組織の目標達成に責任を持つため、的確なマネジメント力が求められているのです。 企業において管理職がここでいう「マネージャー」の役割を担うわけですが、意義を取り違えてしまっているケースも多く見受けられます。 以下の記事で詳しく解説しておりますので、ぜひ参考になさってください。 参考記事: https://flapsplan.co.jp/blog0087/ マネジメントが持つ役割について マネジメントの大きな役割は、組織の成果を最大化するため、「目標・案件・プロセス」を管理し、設定した目標を達成するために組織を運営することにあります。 また、組織は、社会や個人と相互に関係し合うことで成り立ちます。この相関関係の中でマネジメントは組織を機能させるために不可欠なものです。 そのうえでマネジメントが求められている役割として、ドラッカーは以下の3つの考え方を提示しています。 組織が果たすべきミッションを達成する組織で働く人を活かす社会に貢献する これらは、現代の企業が取り組むべき課題として注目されている「ミッション・ビジョン・バリュー」や「パーパス」と言い換えることができます。 マネジメントの実行に必要なスキル マネジメントは「組織の成果を最大化」するための手段ですが、マネジメントを実行するために必要なスキルについて、ドラッカーは以下の4つを提示しています。 意思決定のスキルコミュニケーションのスキル管理のスキル分析のスキル これらは、マネジメントの遂行者であるマネージャーにとって、職務を行う上で何が求められるのかを知るヒントとなるでしょう。 それぞれ以下でご説明します。 意思決定のスキル マネジメントにおける「意思決定」を行う際は、全員の意見が一致すればいいとは限りません。 ドラッカーは意思決定について 意思決定における第一の原則は、意見の対立を見ないときには決定を行わないことである としています。 より良い決断には、多様な意見が出ることで見解が対立したり、さまざまな案が挙げられたりする中で選び抜いた意思決定が求められます。 また、多様な意見や複数の選択肢が出てこないときは、意思決定自体を見送る決断も必要になります。 さらに、マネージャーには、組織の目標に沿った明確なビジョンが求められます。方針や判断基準がブレてしまうと部下に不信感を与え、組織を統率する力も弱まってしまうことにもつながります。 コミュニケーションのスキル 複数人が働く組織で仕事をするため、コミュニケーションを図ることは不可欠です。 ドラッカーはコミュニケーションについて コミュニケーションとは、知覚であり、期待であり、欲求であり、情報法ではない。 と定義しています。 同じ目標に向かって仕事を進めるには、チーム内の認識をひとつにしていくことが重要です。マネージャーは組織全体の目標を掲げ、向かう方向を示すことで、部下に自分の考えを理解してもらう必要があります。 また、ドラッカー曰く コミュニケーションで最も大切なことは、相手が語らない部分を聞くことである。 とも。 コミュニケーションは一方的なものではなく双方向に形成されるものであることを意識しておきましょう。相手の意見を傾聴し、相互理解を深めることがポイントです。 管理のスキル 人を束ね、仕事で成果を出していくためには、管理のスキルも重要です。 目標の達成に向けて、生産性を高めるために組織を適切に機能させる必要があります。 一人ひとりに適切な役割・仕事を割り当て、それぞれが得意な分野で力を発揮することが理想的な形ですが、そのためには、「評価測定」を行い、定期的に評価・フィードバックをすることが有効です。 部下の理想や目的、欲求、ニーズをきちんと評価し、評価に対する具体策を管理することが、組織の一人ひとりが自らの位置付けや役割を理解していくことにつながります。 分析のスキル ドラッカー曰く、マネジメントには長期・短期の「時間軸での視点」で動くことも重要であるとしています。 そのため、経験値や勘のみに頼り無闇に動くのではなく、長期的な目標も見据えて客観的な視点から検証し、行動していかなければなりません。 そこで役立つのが、分析のスキルです。 組織の成果を最大化するためにはヒト・モノ・カネ・情報の経営資源を活用し、これまで蓄積されてきた情報や知恵、技術などから、リスクの分析および管理が必要です。 まとめ 今回は、ドラッカーから学ぶマネジメントの基本と題し、現代にも通じるヒントを探っていきました。 ドラッカーは著書『マネジメント』の中で「マネジメントのほとんどがあらゆる資源のうち、人が最も活用されず能力も開発されていないことを知っている。だが、現実には、人のマネジメントに関するアプローチのほとんどが、人を資源としてではなく、問題、雑事、費用として扱っている」と指摘しています。 現代の企業が抱える問題に通じるような言葉は、ドラッカーの時代からその宿題は課されたままになっているように感じます。 重要な資源である人にフォーカスした経営ができる企業は、組織に所属する人たちの自己実現の場をちゃんと与えることができるため、組織の一人ひとりが「自分ゴト」として仕事に取り組む主体的な組織へと成長できるでしょう。 そこで働く人がそれぞれ自信を持っているところは結束が強く、同じ目標に向かって一人ひとりが自分の役割に応じて動くため推進力が大きくなります。 結果的に、社会へ企業の存在意義を示し、企業が持続的に発展していけるようになるのではないでしょうか。 コミュニケーションの課題を解決するにはワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 立場や経験の違いから、同じことを話していても解釈が異なってしまいコミュニケーションが複雑になってしまう。 そんな時、どんなことに注意するべきなのか? すぐに試していただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう。 皆さんのチームビルディングにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE たった3分の動画で認識を揃えることができます!ワンネス経営®︎公式Youtube
2022.11.29
アダプティブラーニング|企業の導入事例を紹介!
チームづくり一人ひとりに合わせた学習が可能なアダプティブラーニングは、教育機関のみならず、企業の人材育成にも大きく役立ちます。 導入を検討している場合、「自社に取り入れたらどのように活用できるのか」「導入している企業の具体例を知りたい」と思っている方も多いのではないでしょうか。 今回は、前回お伝えしたアダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールの中でも、「Cerego」「Core Learn」を導入している企業の事例をご紹介します。 アダプティブラーニングのおさらい アダプティブラーニングは、さまざまなIT技術を利用しながら学習者それぞれの理解度や進行度に合わせて行う学習方法を指し、「適応学習」とも言われます。 文部科学省が「すぐにでも着手すべき課題」としているように、国内の教育現場において推進されているのが、このアダプティブラーニングです。 そして、学習者一人ひとりに合わせた学習のやり方は、教育現場のみならず企業の人材育成にも大きな効果があるとされています。 現在、すでに多くの企業でeラーニングが取り入れられていますが、双方向でのコミュニケーションが可能なアダプティブラーニングは、さらに多様化した学習方法だと言えます。 西日本旅客鉄道株式会社の事例 代表的な企業向けアダプティブラーニングの一つとして、Ceregoがあります。 Ceregoは、記憶定着に特化した学習システムで、何度も繰り返し復習問題を解きながら知識を定着していく点が特徴です。 北陸や近畿地方、中国地方といった西日本を中心に鉄道を運営する「西日本旅客鉄道株式会社」(JR西日本)では、Ceregoを導入し、運輸関係司令職員の知識習得に役立てています。 運輸関係司令職員が行う業務には、ダイヤ乱れ解消などさまざまなものがあり、マニュアルや業務内容の把握をはじめ、多岐にわたる知識が必要です。 以前より、JR西日本では運転マニュアルなどをペーパーレス化する取り組みを実施しており、運輸関係司令職員はタブレット端末を利用しながら業務を行っていました。 その上で、情報発信や知識共有のさらなる効率化が検討され、導入が決定したということです。 また、隙間時間を有効活用して学べるように設計されたシステムは、多忙な運輸関係司令職員にとって最適だと言えます。 導入の結果、職員一人ひとりの学習意識が高まったことや、情報伝達やアップデートのスピード化といった成果が出ています。 株式会社三菱UFJ銀行の事例 印刷会社大手の凸版印刷が提供しているCore Learnは、企業向けの完全習得型学習管理システムです。 当初から金融機関に向けたeラーニングに特化していることもあり、3大メガバンクの一つ「株式会社三菱UFJ銀行」でも導入されています。 銀行の社員は、業務に必要となる、お金に関するさまざまな知識を完全に習得しておかなければいけません。 三菱UFJ銀行では、2016年から、新入社員の金融知識習得のためにCore Learnを取り入れました。 Core Learnには「法務」「税務」「財務」「為替」の4つのコンテンツがあります。 三菱UFJ銀行ではこれらをベースに、自社に特化した内容を盛り込んだ「骨太ドリル」を作って導入しています。 自社独自の教材を活用することで学習者の理解度も向上し、社内テストでは前年比より16%も全体の点数が上がったそうです。 また、理解度だけでなく、わからない部分を教え合ったり知識を共有したりといったチームワークにも効果がありました。 まとめ これまで教育機関向けのものがほとんどだったアダプティブラーニングですが、企業でも活用が進んできています。 導入する際は、自社の人材に関する課題を明確にした上で、適切な学習システムを選択することをおすすめします。 ぜひ、今回の企業事例を参考にアダプティブラーニングの導入を検討し、人材育成に活用していきましょう。 [sitecard subtitle=関連記事 url=https://flapsplan.co.jp/blog0160/ target=] [sitecard subtitle=関連記事 url=https://flapsplan.co.jp/blog0162/ target=]
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