2023.02.07
チームづくり
目次
社員の育成は企業の成長のために欠かせないものです。
そのため、多くの企業では社内研修制度を取り入れて人材育成に努めています。
これから自社に研修制度の導入を検討する場合、「どんなメリットがあるのか」「なぜ必要なのか」といった疑問を持つ方も多いかもしれません。
そこで今回の記事では、社内研修制度の導入によって得られるメリットや必要性、注意点などを解説し、社外に依頼するケースについても紹介していきます。
研修は、勉強会や各種講座などに参加し、業務に必要となる知識やスキルを習得することです。
基本的なビジネスマナーを学ぶ研修や特定の業務に関わる研修、リーダーになる人のための研修など、現場での仕事では学べないさまざまな種類のものがあり、優秀な人材を育成するために欠かせないものとなっています。
また、社員一人ひとりの評価や働き方、キャリアプランの実現にもつながっていくことから、企業にも社員にも必要性の高い制度だと言えます。
研修制度の目的として挙げられるのは主に下記の2つです。
それぞれ解説します。
研修制度の最も大きな目的として、組織力の向上が挙げられます。
近年の市場環境やIT技術の進化に伴い、企業を取り巻く環境も大きく変化しています。
企業が強い組織になって競争に勝ち抜くには、スキルやノウハウの陳腐化を防ぎ、生産性をアップしなければいけません。
そのため、研修制度による情報や知識などのアップデートが必要不可欠です。
また、社員の学びをサポートする研修制度は普段の業務パフォーマンスを高めることから、企業の業績向上にもつながります。
知識やスキルが学べる環境を整えることも目的の一つです。
多くの企業では、研修として実務を通した「OJT」を取り入れていますが、その内容は実際の担当業務に限定したものになりがちです。
研修制度を導入することで、知識・スキルの体系的な習得が可能になり、OJTの内容が補完できます。
加えて、業務全体の理解度も深められ、トラブルや緊急時の対応がスムーズになります。
それでは、研修制度を導入することにどのようなメリットがあるのでしょうか。
研修制度を導入するメリットとして、次の3つがあります。
それぞれ解説していきます。
研修制度を取り入れることで、社員のスキルや知識が向上します。
研修に参加した社員は、学習内容を自分の業務においてアウトプットすることで、さらに理解が深まり効果が上がりやすいはずです。
また、自費で研修に参加する場合、金額を負担しなくてはいけませんが、自社に研修制度が導入されていれば安心して参加できます。
そのため、レベルの高い研修に挑戦しようといった学習意欲の向上につながりやすい点もメリットになります。
社内でこれまでに培われた風土や雰囲気は、変化や改善が必要となるケースもあります。
こういった場合、研修制度を導入すれば改善が可能です。
例えば、マネジメント研修を行うことで、管理職にステップアップするという意識が高まったり、行動が積極的になったりして、社内の雰囲気が変化するはずです。
また、人材育成を行うという風土ができれば、社員が自主的にスキルの向上に取り組むことにもつながります。
研修制度を導入していることは企業としてアピールできる事項の一つです。
特に新卒採用の場合、基礎スキルが学べる研修制度が整っていないと不安を与えることになり、中途採用の場合でも研修でキャリアアップを支援してもらえるかを重要視しています。
研修制度が導入されているかどうかは就職活動において参考にされることが多く、優秀な人材採用のためにも欠かせないものです。
よって、研修制度は人材育成の面だけでなく、採用の面においてもメリットになると言えます。
社内研修制度を導入する際には、注意点もあります。
まず、いきなり全社的に導入すると社内が混乱する可能性があるため、注意が必要です。
一部のポジションや部門に絞り、小規模にスタートしてから全社に展開していくスタイルが好ましいと言えます。
また、研修制度の効果を高めるには改善を繰り返すことが重要であり、その際に大切なのは実際に研修制度を利用した社員からのフィードバックです。
必ず受講者全員からフィードバックをもらい、効果を検証して方法や内容の改善を行っていくと良いです。
研修制度は社内だけで行うものと決まっているわけではありません。
場合によっては社外に依頼するケースもあります。
その際は、研修の準備にどれくらいの時間と費用をかけられるかどうかで検討することがおすすめです。
例えば、新入社員向けのビジネスマナーや社内コミュニケーションの活性化、マネジメント研修などは、講習のプロや専門家に依頼することでスムーズに理解が進みます。
一方、自社に関する内容の研修が必要な場合は、社内の人が研修を行ったほうが良いと言えます。
人材育成には欠かせない社内研修制度ですが、その目的として組織力の向上や学びの場の整備などが挙げられます。
社内研修にはスキルの向上や社内風土の改善といったさまざまなメリットがあり、社外へのアピール効果も大きいです。
また、ニーズに合わせて社外に依頼するという方法もあります。
ぜひ、今回の記事を参考にして、社外への依頼も含めた社内研修制度の導入を検討してみてください。


この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.01.31
代表的なリスクマネジメント3つと企業事例を紹介!
チームづくり急激に変化する社会環境などに伴い、リスクを組織的に管理するリスクマネジメントが大きな注目を浴びています。 リスクは多様化しており、企業はリスクマネジメントの必要性を認識して積極的に実施していかなければいけません。 ただし、実際自社に取り入れる場合、どのように行えばいいのかわからない方も多いのではないでしょうか。 具体的に検討する際は、代表的なものや企業の事例を知っておくことで参考にしやすいはずです。 今回の記事では、企業が取り組むべき代表的なリスクマネジメントについて説明し、3つの企業事例を紹介します。 代表的なリスクマネジメント 企業のホワイト化を総合的に評価する国内唯一の認定制度「ホワイト企業認定」では、2020年3月よりリスクマネジメントを審査の設問内容に追加しています。 ここで審査項目とされているリスクマネジメントの内容は、全企業で取り組むべき代表的な事項と言えるため、確認しておくことが重要です。 代表的なリスクマネジメントは、下記の3つになります。 情報セキュリティ 事業継続計画(BCP) 労働安全衛生 それぞれについて解説します。 情報セキュリティ 情報セキュリティにおけるリスクマネジメントでは、初めに情報セキュリティに関する方針や規定を定め、ネットワーク機器一覧や環境マップ、情報資産台帳などの作成を行います。 その際は、内部だけで決めるのではなく、外部の専門家の意見を取り入れることがおすすめです。 続けて、どのような役割と責任があるかを業務ごとに明確にした上で、全従業員にセキュリティ対策のルールをしっかり周知します。 また、情報セキュリティ教育として、セキュリティ上の脅威や対策について教えることも大事なポイントです。 事業継続計画(BCP) 自然災害や不祥事といった緊急事態が発生した際に、被害を最小限に抑え、いち早く事業が再開できるような方法・対策をまとめた計画を「事業継続計画」(BCP:Business Continuity Plan)と言います。 企業は、緊急事態発生時に従業員の安全や健康を確保するための待機方法や連絡手段、緊急時対応人員の確保などを定めたBCPを作成しておく必要があります。 また、BCPを理解するための従業員への教育研修も必須です。 BCPの導入により、緊急時の被害や操業停止期間を最小限に抑えることができ、企業への高い評価にもつながります。 労働安全衛生 企業は、労働安全衛生に関する方針や規定を定めた上で、全従業員に周知しておかなければいけません。 ポスターの掲示や表彰制度の導入、安全衛生の啓蒙につながるセミナーの開催などで、意識向上を図ることが重要です。 加えて、「管理責任者」を選任し、役割や責任、権限を決めておく必要があります。 リスクマネジメントの企業事例 次に、リスクマネジメントの具体的な企業事例を3つ紹介します。 富士通株式会社の事例 テクノロジーソリューションやデバイスソリューションを事業内容とする富士通は、パソコンやスマートフォン、カーナビなどでおなじみの企業です。 富士通では、取締役会に直属するリスクマネジメント・コンプライアンスに関わる最高決定機関として「リスク・コンプライアンス委員会」を設置し、富士通グループ全体のリスクに対する適切な把握・対応を実施中です。 また、国内外の各部門・グループ会社にリスク・コンプライアンス責任者を配置することで相互連携の体制構築に努めています。 加えて、社長直下の組織である全社「リスクマネジメント室」にリスク・コンプライアンス委員会事務局機能を移管し、CRMO(Chief Risk Management Officer)のもと、リスク情報全般の把握・対応を行っています。 リスクマネジメントの徹底を図るため、富士通グループ全体における階層別の各種教育・研修実施はもちろん、全社防災体制と合同防災訓練、BCP活動の取り組みに力を入れている点も特徴の一つです。 参考:富士通株式会社|リスクマネジメント カゴメ株式会社の事例 「野菜の会社」として自然の恵みを最大限に活かし、健康寿命の延伸への貢献を目指すカゴメでは、「食の安全」を中心にさまざまなリスク低減活動を推進しています。 特徴として、全社的なリスクマネジメント(ERM:Enterprise Risk Management)体制に沿った、継続的なリスクマネジメントへの取り組みが挙げられます。 各部門での対応に加え、リスク管理体制の充実を図るため、食品企業として重要視する6つの専門委員会を設置して対応を推進中です。 また、2021年には代表取締役を議長とする「リスクマネジメント統括委員会」を新設しました。 加えて、プライバシーポリシーを制定し、個人情報保護に努めているほか、震災対策知識とカゴメの震災対策をまとめた「カゴメセーフティネット」の導入でクライシスマネジメント強化にも注力中です。 BCPの観点においては、2012年に制定した「カゴメグループ災害対策基本行動計画」、2017年に制定した「BCP初動基準」による各事業所で防災訓練や安否確認訓練を行っており、「事業継続マネジメント(BCM)」の取り組みも進めています。 参考:カゴメ株式会社|さまざまなリスクへの対応 高島屋株式会社の事例 百貨店やショッピングセンターでおなじみの高島屋では、リスクマネジメントとして、社長を委員長とする「高島屋グループCSR委員会」を発足し、グループ全体にリスクマネジメント体勢を構築しています。 また、「高島屋グループリスクマネジメント委員会」では、さまざまなリスクを抽出してマニュアルの作成・整備を行い、予防体制を強化中です。 「危機管理」「倫理」「環境」「IR」といった個別課題に向けて本社の主幹部門が中心になり、関連各部署・企業と連携して的確な対応を行っている点が大きな特徴です。 参考:高島屋株式会社|ガバナンス&リスクマネジメント まとめ 多様化が進む近年、企業を取り巻くリスクには適切に対応していく必要があります。 そのため、リスクマネジメントを理解し、積極的に取り入れて行かなければいけません。 リスクマネジメントには、情報セキュリティや事業継続計画(BCP)、労働安全衛生などがあり、これらを押さえておくことが大切です。 ぜひ、今回紹介した具体的な企業事例を参考にして、リスクマネジメントの導入を検討してみてください。 コミュニケーション課題を解決するワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 具体的な行動方法まで詳しくお伝えしているため、知らなかった状態から→知っていて学びを活かせる状態になる事が可能です! 職場のコミュニケーションのズレを解消し、チームの生産性が上がると結果として売上も上がっていきます! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
2022.08.02
楽しく取り組めるチームビルディングのワークショップ4選
チームづくり「社員が楽しみながらチームビルディングできる方法を知りたい」 「ゲーム性のあるワークショップを取り入れてみたい」 少し難しい印象の「チームビルディング」ですが、ゲームのように楽しみながら行いたいと思っている方も多いかもしれません。 本記事では、「ゲーム性のあるワークショップ」を4つ取り上げてその特徴などを紹介するとともに、行う際に気を付けるべきことも解説していきます。 そもそもチームビルディングの目的とは? チームビルディングとは、個人のスキルや経験などを生かしながら、チームで目標達成するための取り組みのことです。 チームビルディングの目的としては、主に以下の3つがあります。 高いパフォーマンスを上げる チームの関係性を強化する 目標を明確化して浸透させる 円滑なコミュニケーションや的確な役割分担を行うためには、とくにチームの関係性の強化が不可欠です。 ゲーム性のあるワークショップでも、チームビルディングの目的の一つ、「チームの関係性を強化する」ことに期待ができると言えます。 ゲーム性のあるチームビルディングのワークショップ ゲーム性のあるチームビルディングのワークショップの中でも、多くの企業で取り入れられているワークをご紹介します。 ゲーム性のあるワークショップとして有名なものは以下の4つです。 ワールドカフェ NASAゲーム(コンセンサスゲーム) オープンスペーステクノロジー ブラインドサッカー それぞれ以下で詳しく解説していきます。 ワールドカフェの特徴 カフェで会話を楽しむように、役職や立場にとらわれずフラットに意見を交換するワークショップです。 ここでは、お互いの認識を深めて理解することを目的としています。 議論を戦わせて答えを見つけるのではなく、「楽しく対話すること」がポイントです。 やり方としてはまず、リラックスできる場所で4〜5人のグループを作り、1つのテーマについて話し合います。 その後、それぞれ他のグループに移動して前のグループで話し合った内容を共有しながら話し合いを続けていきます。 いろいろな意見がミックスされ、最後は全体で意見が共有されるしくみになります。 一人ひとりの意見が全体に伝わり、参加意識が高まることやメンバー同士を理解できることがこのゲームの特徴です。 NASAゲーム(コンセンサスゲーム)の特徴 チームメンバーとの合意形成(コンセンサス)が必要なゲームを「コンセンサスゲーム」と言います。 NASAゲームもコンセンサスゲームの一つで、「月面に不時着した宇宙飛行士たち」という設定で実施します。 グループに分かれて、母船にたどり着くために必要なアイテムを決めていき、NASAによる模範解答に最も近いチームが勝利となります。 まず自分で考えて意見を提示し、チームで話し合いながら全員で結論を導いていく流れです。 このゲームでは合意形成の難しさを実感した上で、チームで考えるメリットを理解できることが特徴です。 ワンネス経営研修でもNASAゲームを実際に行っており、それぞれのコミュニケーションスキルの把握に役立つため、おすすめのゲームになります。 オープンスペーステクノロジーの特徴 チームの全員が一同に集まり、話し合うことで、意思決定やアクションプランを生成する方法論を「ホールシステム・アプローチ」と言います。 オープンスペーステクノロジーは、ホールシステム・アプローチの代表的な技法であり、参加者一人ひとりが関心を持つすべての課題を取り上げて全員で話し合っていくしくみです。 参加に強制はなく、人数や対象者の限定もありません。 参加メンバーの主体性を尊重する、自己組織化のプロセスを取るところがポイントです。 大まかなテーマを提示するだけで開始され、アジェンダの透明性の高さも特徴となっています。 ブラインドサッカーの特徴 ブラインドサッカーは、プレーヤー4人とゴールキーパー1人の5人、補助スタッフ2人が1チームとなってフットサルコートで対戦する「見えないサッカー」です。 ゴールキーパー以外のプレーヤーはアイマスクを装着して、シャカシャカと音が出るボールを用いてプレーをします。 声を出して指示するスタッフはプレーヤーを思いやり、プレーヤーはその声を信じてプレーをするという特性から、お互いの「思いやり」と「信頼」が重要なゲームだと言えるでしょう。 見えないスポーツを体験することで、多様性適応力の向上や組織コミュニケーションの改善が図られることが特徴です。 ワークショップを実施するときに気を付けること ワークショップを行う際は、目的意識を明確にする必要があります。 相互理解が深まることで、自身の成長と他者への貢献を大切にする魅力的なチーム作りが可能になります。 ワークショップをただのゲームとして楽しむだけではこのようなチーム作りの目的からかけ離れてしまうため、気を付けることが大切です。 また、メンバー全員がワークショップを楽しめるよう、快適な環境やリラックスできる雰囲気を用意することも重要です。 とくに室内でのワークショップの場合、空調や騒音などに気を配ると良いでしょう。 まとめ 今回は、楽しく取り組めるチームビルディングとして、主なワークショップ4つを解説しました。 ワークショップを行う際、目に見えない感情の問題を言語化できると相互理解がさらにスムーズになります。 ワンネス経営では「私が変わるとチームが変わる」をモットーとし、コミュニケーション課題を解決するための共通言語を学びます。 お互いに相手を深く理解し、チームを強靭なものにしていきましょう。 他にもチームビルディング実践方法をご紹介! チームビルディングは日常的なコミュニケーションから意識をしていくことが効果を出すポイントです! ワンネス経営®︎の公式ラインにご登録をいただくとメンバーが意欲的になる承認の仕方など具体的なチームづくりのポイントを知ることができます! 是非友達登録をしていただき、配信をお待ちください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE
2023.08.29
プロセスマネジメントとは?注目されている背景やメリットを解説
チームづくり近年、プロセスを重視するマネジメント手法である「プロセスマネジメント」が注目されています。 プロセスマネジメントを取り入れることで業務効率化や生産性向上に効果があるとされ、業務の成果を最大化できます。 今回は、プロセスマネジメントについて、注目されている背景やメリットを解説します。 プロセスマネジメントについて詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 プロセスマネジメントの概要 プロセスマネジメントとは、業務の結果ではなく、「プロセス」を分析し管理するマネジメント手法のことです。 業務の結果はその過程(プロセス)から生み出されるため、過程を最適化することで成果も最大化させる、という考えがベースになっています。 例えば、営業部のメンバーをマネジメントする場合、契約数などの結果にだけ注目してしまうと、どのような過程を経て、そこに至ったのかが不明のままです。 プロセスがわからないままでは、適切な改善策も見つかりません。 一方、プロセスマネジメントでは、営業の業務内容を「商談」、「見積り」、「契約締結」といった細かい段階に分解し、それぞれにおいての良し悪しを判断します。 各業務プロセスでの問題点が明確になるため、改善策が見つけやすくなります。 注目されている背景とは プロセスマネジメントが注目されている背景として、業務効率化や生産性向上の必要性が挙げられます。 日本は他国に比べて生産性が低いとの課題があり、公益財団法人日本生産性本部が調査した「労働生産性の国際比較 2022」でも27位という結果です。 また、今後の人口減少も相まって、労働力の確保と競争力の向上が企業の重要な焦点とされており、業務効率化や生産性向上がこれまで以上に重要視されています。 そのため、営業職などの業務においても業務プロセスを最適化する必要性が高まっているのです。 参考:労働生産性の国際比較2022|公益財団法人 日本生産性本部 プロセスマネジメントのメリット プロセスマネジメントには、主に下記の4つのメリットがあります。 プロセスを可視化できる 業務の進捗状況を把握しやすい 業務の属人化が防げる ミスやトラブルが防げる それぞれ解説します。 プロセスを可視化できる プロセスマネジメントの大きなメリットとして、プロセスの可視化が挙げられます。 プロセスマネジメントでは、プロセスごとにフローチャートや手順書などの作成が必要なため、携わるメンバー全員での把握・共有が可能です。 プロセスを可視化して共有すれば、チームの共通認識ができ、メンバー間での連携がスムーズになります。 業務の進捗状況を把握しやすい プロセスマネジメントでは、プロセスごとに業務を管理します。 そのため、個々のプロセスの進捗状況が把握しやすい点がメリットです。 進捗状況の把握によって、各業務にかかっている時間が明確になることで、改善ポイントの発見につながります。 また、リアルタイムで進捗状況を把握することで、計画と現状を比較しながら業務全体の進捗管理を行うことが可能です。 業務の属人化が防げる 業務の属人化が防げることも、メリットの一つです。 業務が属人化している場合、その担当者が不在時に業務が停滞したり、退職してノウハウが失われたりしてしまうおそれがあります。 さらに、業務が集中することで長時間労働が発生する可能性も高いです。 業務の棚卸しやフローチャートの作成などプロセスマネジメントを行えば、それぞれの業務プロセスが明確になり、業務の属人化を解消できます。 ミスやトラブルが防げる プロセスマネジメントを取り入れると、ミスやトラブルの防止にもつながります。 例えば、業務担当が属人化されている場合、他の誰もミスやトラブルに気づかなかった、といったケースが起こりがちではないでしょうか。 プロセスマネジメントで業務フローの型化ができていれば、ミスやトラブルの原因特定や今後の課題が明確化しやすくなります。 まとめ プロセスマネジメントは、結果ではなく、そのプロセスに焦点を当てることで成果の最大化を図るマネジメント手法です。 業務効率化や生産性向上の必要性を背景として注目されており、プロセスの可視化ができ、業務の属人化を防げるといったメリットがあります。 今回の記事を参考に、プロセスマネジメントについて理解を深め、導入を検討してみてはいかがでしょうか。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。