2025.07.22
チームづくり
従来の階層型組織とは異なる自律・分散・協調型の「ティール組織」は、多くの日本企業が直面している組織課題の解決策として注目されています。
企業担当者の中には、日本国内でこの概念がどのように実践されているか知りたいという方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、国内企業とティール組織の関係について解説し、実際にティール組織の要素を導入している企業の具体的な取り組み事例をご紹介します。
ぜひ、参考にしてみてください。
国内の多くの企業は、階層構造による管理体制と数値目標の達成を重視する「オレンジ組織」の特徴を色濃く持っています。
オレンジ組織は「機械」に例えられることもあり、明確なピラミッド型の階層と役職制度のもとで効率的な成果創出を追求する組織モデルです。
トップダウンによる意思決定システムと部門別の機能分化によって予測可能で統制の取れた運営を実現し、高い目標達成力を発揮してきました。
このような組織モデルで業績を上げてきた企業は多いですが、近年、長時間労働による社員の疲弊や創造性の低下、また変化の激しい市場環境への対応力不足といった課題が深刻化しています。
そのため、働き方改革の推進とともに、より柔軟で自律的な組織運営を目指すティール組織への関心が高まっているのです。
ティール組織では、従来の上下関係に基づく指示命令系統ではなく、社員一人ひとりが自主的に判断し行動することで、組織全体の目的実現を図ります。
また、情報の透明性を重視し、全員が平等に組織の状況を把握できる環境を整えることで、より創造的で持続可能な成長を追求しています。
ここからは、ティール組織を取り入れている国内企業の具体例をご紹介します。
ポイントサイト「ハピタス」を運営するオズビジョン社は、ティール組織の要素のうちの一つ「ホールネス」を実現した代表的な企業として注目されています。
同社の代表取締役である鈴木氏は、企業は人のために存在するものであり、人が企業のために存在するのではないという基本的な考えのもと、働く真の目的について深く考察しました。
その結果、マズローの欲求5段階説に着目し、現代社会において人々の「自己実現欲求」が高まることを予測したうえで「人の幸せに貢献し、自己実現する集団で在る」という企業理念を掲げました。
そして、この理念を実現するため、社員が全人格をさらけ出して働ける組織づくりに取り組んできたのです。
中でも特に重点的な取り組みが「Thanks day」と「Good or New」という2つの制度です。
「Thanks day」は、希望者が年に1日、誰かに感謝するための特別休暇を取得でき、現金2万円の支給も受けられるという、福利厚生も兼ねた制度でした。
取得者は社内ブログで感謝の対象と内容を共有することが求められ、当初は毎月利用希望者が現れるほど好評だったそうです。
一方「Good or New」は、毎朝5~6人のグループで、メンバーの長所や24時間以内のニュースについて話し合う制度でした。
これらの制度は一時的には社内コミュニケーションの活性化や理念の浸透に効果を発揮しましたが、マンネリ化や義務感の発生といった問題により、最終的には廃止されました。
しかし、こうした施策を通じて企業風土が徐々に変化し、自己実現のために働く社員の割合が向上したことで「ホールネス」の獲得につながったのです。
株式会社ネットプロテクションズは、自律・分散・協調を基盤とするティール型組織の構築により、社員の自己実現と社会発展を目指している企業です。
同社では「Natura」という独自の人事評価制度を導入しており、この制度では半年ごとに全社員が互いに面談と評価を行うことで、相互成長支援と心理的安全性の確保を図っています。
また、従来のマネージャー役職を完全に廃止している点が組織運営の特徴です。
これは、全員がマネージャーとしての機能を果たす必要があるという考えに基づいており、特定の個人に権限や責任が恒久的に集中することを避けています。
その代わり、各部署では「カタリスト」という流動的な役割を設置しています。
カタリストは情報、人材、予算の采配権限を持ちますが、チーム人数の約10パーセント程度が担当し、定期的に交代することが可能です。
重要なのは、カタリストの使命が権限の行使ではなく、最大限の権限移譲と共有にあることです。
さらに、半期ごとに実施されるディベロップメント・サポート面談では、同一機能部署の上位メンバーとのRDS面談や、カタリストとのQDS面談を通じて、業績振り返りやキャリアメンタリングが行われます。
昇格や昇給の決定には、業務をともに行うメンバーによる360度評価を活用し、評価者間での調整を経て最終決定される仕組みが構築されています。
日本におけるティール組織の導入事例から、従来の階層型組織からの転換が企業文化全体の変革を伴う挑戦であることがわかります。
今回紹介した2社に共通しているのは、表面的な制度導入ではなく、自社の価値観と深く結びつけながら社員が主体的に働ける環境づくりに継続的に取り組んでいる点です。
国内企業がティール組織への転換を成功させるには、既存の企業文化を尊重しつつ、変化を恐れずに新しい働き方を模索する柔軟性が重要です。
ぜひ、ティール組織の考え方を取り入れながら、より人間らしく創造性豊かな組織運営の実現を目指していきましょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.08.09
従業員エンゲージメントの重要性とは?背景とメリットを解説
チームづくり「従業員に長く働いてもらいたい」 「定着率を上げるにはどうすればいいだろうか」 このような、人材の離職に関する悩みを抱える方も多いかもしれません。 自社の定着率を上げるためには「従業員エンゲージメント」を高める必要があります。 本記事では、従業員エンゲージメントとはどのようなものなのか、注目されている背景を含め、その重要性やメリットについて解説していきます。 従業員エンゲージメントとは? 従業員エンゲージメントは、「会社に貢献したい」という従業員の自発的な意欲を指し、いわゆる「愛社精神」と似ている言葉です。 「engagement(エンゲージメント)」とは「契約」の意味で、従業員と企業双方間の強い結びつきを表しています。 従業員エンゲージメントの尺度や判断は企業によって異なりますが、従業員エンゲージメントが高い従業員の特徴として 「職場環境や評価に満足している」「成長の機会がある」「自社の方向性に共感している」 という「満足度」「成長度」「共感度」の3つの高さが挙げられます。 従業員のモチベーションや自社への帰属意識を上げるには、従業員エンゲージメントの向上が必要不可欠だと言えるでしょう。 従業員エンゲージメントが注目される背景 それでは、なぜ従業員エンゲージメントが注目されているのでしょうか。 近年、従業員エンゲージメントが注目されている背景として、主に以下の3つが挙げられます。 人材の流動化スキルアップの重要性対面コミュニケーションの減少 それぞれ詳しく解説していきます。 人材の流動化 終身雇用の崩壊によって、入社してから定年まで一社のみに所属して働くという労働観が薄れ始めています。 転職や再就職で人材の流動化が顕著に進む中、企業側としては優秀な人材に「この会社でずっと働きたい」と感じてもらうことが重要課題となりつつあるのではないでしょうか。 従業員の定着率を高めるには、従業員エンゲージメントの向上が効果的です。 従業員エンゲージメントの高い従業員は自社に対する帰属意識も高いため、退職のリスクが低いと言えるでしょう。 スキルアップの重要性 多様化する消費者ニーズやAIの浸透、市場のユニバーサル化などにより、進化や変動が大変激しい時代に突入しています。 そのような厳しい状況の中で重要なのは、従業員一人ひとりの自律的なスキルアップを促して社会の変化に柔軟に対応させることです。 仕事へのモチベーションや成長に対する欲求が高いほど、自律的なスキルアップが期待できます。 従業員エンゲージメントを上げることで、従業員のスキルアップ、ひいてはキャリアアップにもつながるため、企業の成長に大きく影響するでしょう。 コミュニケーション機会の減少 近年、リモートワークが定着するにつれて対面コミュニケーションの機会が減少しています。 上司や同僚とのコミュニケーション不足によって、自分の評価や組織への必要性に不安を抱えている従業員も多いかもしれません。 それに伴い、従業員エンゲージメントの低下も懸念されるところです。 優秀な人材の流出を防ぐためにも、従業員エンゲージメントの改善が必要になるでしょう。 従業員エンゲージメントがもたらす3つのメリット このように、すべての企業は従業員の従業員エンゲージメントを高めるべき状況にあると言えます。 それでは、従業員エンゲージメントを重視することでどのようなメリットがあるのでしょうか。 従業員エンゲージメントがもたらすメリットとして3つが挙げられます。 離職率の改善に期待できる顧客満足度の向上につながる優秀な人材が集まる それぞれ以下で詳しく解説していきます。 離職率の改善に期待できる 退職を考えている従業員は従業員エンゲージメントが低く、仕事に対するやりがいのなさや、経営方針に共感できないといったいくつかの不満を抱えています。 一方、従業員エンゲージメントが高い従業員は不満が少なく、自社への貢献意欲にあふれているでしょう。 従業員エンゲージメントを上げて従業員の帰属意識や愛社精神を高めることで、離職率の改善が期待できます。 顧客満足度の向上につながる 従業員エンゲージメントが高い意欲的な従業員の働きによって、高品質な商品やサービスの提供が可能になります。 また、職場環境が明るい雰囲気であり、業績の結果も出ている中ではネガティブな感情が生まれにくいでしょう。 すべての従業員が高いレベルの顧客対応を行うことで、顧客満足度の大きな向上につながります。 優秀な人材が集まる 高い従業員エンゲージメントによって離職率が低い企業は、就職活動や転職活動を行っている人たちに良い印象を与えます。 従業員エンゲージメントを重視しているという企業の姿勢が伝われば、世間の注目を集めることも可能です。 信頼できる企業だと認識してもらうことで上位の志望順位が得られ、優秀な人材が集まるでしょう。 まとめ 近年、人材の流動化や変動の激しい環境、リモートワークの浸透といった背景によって、従業員エンゲージメントの重要性がクローズアップされています。 離職率を抑え、従業員を定着させるためには従業員エンゲージメントを高める必要があります。 従業員の「満足度」「成長度」「共感度」を向上させて、企業のパワーを強化していきましょう。 風通しを良くし、強いチームをつくるワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 すぐに試していただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう。 皆さんのチームビルディングにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE たった3分の動画で認識を揃えることができます!ワンネス経営®︎公式Youtube
2023.10.17
メンバー全員がリーダーシップを発揮する「シェアドリーダーシップ」とは?概要や3つのメリットなどを紹介
チームづくり近年、メンバーそれぞれがリーダーシップを発揮できる組織づくりとして、「シェアドリーダーシップ」に注目が集まっています。 シェアドリーダーシップでは、誰か一人がリーダーになるのではなく、チームメンバー全員がリーダーとなってリーダーシップを発揮します。 取り入れることでメリットも多いため、シェアドリーダーシップへの取り組みを検討している方もいらっしゃるのではないでしょうか。 今回は、シェアドリーダーシップの概要や類似する用語との違いを解説し、シェアドリーダーシップの3つのメリットを紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 シェアドリーダーシップの概要 「シェアドリーダーシップ」とは、チームのメンバー全員がリーダーの役割を担い、影響力を持ってリーダーシップを発揮している状態を指します。 分担するという意味の「シェア」と、指導力や統率力を意味する「リーダーシップ」を組み合わせた言葉が、シェアドリーダーシップです。 「リーダーシップをシェアする」、つまり一人ひとりがリーダーシップを持つことでチーム全体のパフォーマンスが高まり、結果として生産性・業績の向上につながります。 類似用語との違い シェアドリーダーシップについて理解するには、類似する用語との違いを把握しておくことが重要です。 シェアドリーダーシップに似ている言葉として、下記の2つがあります。 サーバントリーダーシップ オーセンティックリーダーシップ それぞれ解説します。 サーバントリーダーシップ 「サーバントリーダーシップ」は、チームの一人がリーダーを担い、他のメンバーにサポートや助言を行うスタイルのリーダーシップです。 「サーバント」とは「奉仕者」のことで、その言葉どおり、メンバーに奉仕し、牽引していきます。 メンバー全員がリーダーシップを発揮するのがシェアドリーダーシップの特徴ですが、サーバントリーダーシップでは、一人のリーダーがリーダーシップを発揮し、チームの中心となって他のメンバーをサポートするという違いがあります。 オーセンティックリーダーシップ 「オーセンティックリーダーシップ」は、価値観や信念を自分らしく大事にしながら活躍するリーダーシップです。 「オーセンティック」は「本物の」という意味の言葉で、自身のマネジメントから倫理観に基づいた行動まで独自の視点でリーダーシップを発揮します。 シェアドリーダーシップではメンバー全員がリーダーですが、オーセンティックリーダーシップにおいては、チーム内の一人がオーセンティックなリーダーとしてチームを引率します。 シェアドリーダーシップの3つのメリット シェアドリーダーシップに取り組むことで得られるメリットは次の3つです。 生産性向上につながる 新たなアイデアが生まれやすい 次世代リーダーの育成に役立つ それぞれ解説します。 生産性向上につながる シェアドリーダーシップを実践することで、メンバー同士でサポートし合いながら業務に取り組めます。 このような環境下では全体のパフォーマンスが上がりやすいため、生産性の向上につながるのがメリットの一つです。 新たなアイデアが生まれやすい メンバー全員がリーダーになれば対等な立場になり、自主性が養われるため、意見交換の活発化が見込めます。 役割を超えて積極的に意見を出し合えば、新しいアイデアが生まれやすくなるものです。 また、アイデアが生まれやすい風土ができることでイノベーションの促進にもつながり、新たなビジネスモデルや事業のきっかけにもなります。 次世代リーダーの育成に役立つ シェアドリーダーシップは、次世代リーダーの育成にも役立ちます。 年齢や経験にかかわらず、すべてのメンバーがリーダーシップを発揮できる点がシェアドリーダーシップの大きな特徴です。 そのため、リーダーシップについて学べる機会を業務の中で持つことができ、特に若手社員は実践を通してリーダーに必要なスキル・知識の習得が可能です。 まとめ 「シェアドリーダーシップ」は、チームのメンバー全員がリーダーの役割を担うことでリーダーシップを発揮している組織の状態を指します。 類似している言葉として「サーバントリーダーシップ」や「オーセンティックリーダーシップ」が挙げられますが、メンバー一人ひとりがリーダーになるシェアドリーダーシップとの違いを把握しておくとよいでしょう。 シェアドリーダーシップのメリットには、生産性向上や新たなアイデアの創出、次世代リーダーの育成などがあり、従来のリーダーシップでは難しかった組織づくりが可能になります。 メンバー全員がリーダーシップを発揮できる環境を目指すなら、シェアドリーダーシップの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
2023.08.01
デザイン思考とは?注目されている背景や社内に導入するメリットについて解説
チームづくり近年、課題解決の手段として多くの企業で取り入れられているのが、「デザイン思考」です。 ただし、注目を集めている一方、「社内に取り入れることでどのような効果があるのか」「そもそもデザイン思考とは?」といった疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、デザイン思考の概要や注目されている背景、社内に導入するメリットについて解説します。 デザイン思考の自社への導入を考えている場合、ぜひ参考にしてみてください。 デザイン思考とは 「デザイン思考」とは、課題解決のためにデザインの手法を活用する考え方を指します。 アメリカのデザインコンサルタント会社IDEOが提唱し、世界中に広まった考え方で、デザインの世界だけでなく、ビジネスや教育などさまざまな領域で応用することが可能です。 デザイン思考では、「ニーズ」や「テクノロジー」、「ビジネス」といった視点からユーザーが抱える潜在的な課題を見つけ、その解決策を考えます。 「デザイン」という言葉にはクリエイティブなイメージがありますが、本来の意味での「設計」や「意図」「立案」といった概念でデザイン思考を捉えると理解しやすいです。 デザイン思考が注目されている背景 デザイン思考が注目されている背景として、昨今のユーザーエクスペリエンス(UX)やカスタマーエクスペリエンス(CX)を重視する流れが挙げられます。 これらを意識したアプローチを行うには、ユーザーの潜在的な課題を発見して解決するという、デザイン思考が必要です。 また、新たなビジネスが次々に生まれるデジタル分野においても、デザイン思考は欠かせないものとなっています。 デジタル技術を活用して新しい価値を創出する、いわゆるDXへの取り組みには、デザイン思考の導入が有効です。 デザイン思考を社内に導入するメリット デザイン思考を取り入れることで得られるメリットとして、次の4つが挙げられます。 多様な意見を受容しやすくなる 積極的にアイデアを提案する習慣・環境につながる コミュニケーションや意欲の向上が図れる 幅広いユーザーニーズに対応できる それぞれ解説します。 多様な意見を受容しやすくなる デザイン思考には、さまざまな意見を出し合うというプロセスが含まれます。 繰り返し行うことで、多様な意見の受け入れに慣れ、さまざまな視点を持ちやすくなります。 積極的にアイデアを提案する習慣・環境につながる アイデアや意見はできるだけ多く、自由に出し合うのがデザイン思考の考え方です。 そのため、ふだんから取り組むことによって、アイデアを積極的に提案する習慣につながります。 また、デザイン思考ではPDCAサイクルを回して何度も試行錯誤を繰り返すため、アイデアを創出し続ける環境が実現する点もメリットです。 コミュニケーションや意欲の向上が図れる デザイン思考のもとでは、立場の違いに関係なく、すべての社員がフラットな状態で議論に参加します。 社内のコミュニケーションが活発化するだけでなく、議論に参加することで「自社に貢献できた」という意識を持てるようになり、意欲が上がりやすくなります。 幅広いユーザーニーズに対応できる 幅広いユーザーニーズに応えることができるのも、デザイン思考を取り入れるメリットの一つです。 たとえば、商品開発を行う際は、さまざまな角度からユーザーが必要としているものを捉えることが重要です。 多様なアイデアを出し合うデザイン思考を導入すれば、ユーザーに支持される商品・サービスが生まれやすくなります。 まとめ デザイン思考は、ユーザーが抱える潜在的な課題を発見し、その解決策を導くことを基本とした考え方です。 近年のUXやCXを重視する流れや、DXへの取り組みの必要性などを背景にして注目を集めており、多くの企業に取り入れられています。 デザイン思考では、さまざまな多くの意見やアイデアを出し合って課題解決につなげるため、幅広いユーザーニーズに応えられます。 また、積極的なアイデアの提案、多様性の受容、社内コミュニケーションの活発化といったメリットが得られます。 今回の記事を参考に、デザイン思考を取り入れることを検討してみてはいかがでしょうか。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。