2025.04.02
チームづくり
能力や才能を指す「ケイパビリティ」は、近年のビジネスにおいて注目されている概念です。
企業が組織的な強みを持ち、持続的な競争優位を築くには、自社が持つケイパビリティを正確に把握する必要があります。
しかし、「自社のケイパビリティが何かわからない」「把握できていない」という方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、自社のケイパビリティを把握する方法を解説し、アップデートする方法についても紹介します。
ぜひ、参考にしてみてください。
自社におけるケイパビリティを把握する際の効果的な手法の一つが「SWOT分析」です。
SWOT分析は、組織の内部要因と外部要因を体系的に整理するフレームワークで、「強み(Strength)」「弱み(Weakness)」「機会(Opportunity)」「脅威(Threat)」の4つの視点から現状を分析します。
強みと弱みは内部環境に関する要素で、自社がコントロールできる領域です。
強みは競合他社に対する優位性をもたらす特性であり、弱みは改善が必要な課題です。
一方、機会と脅威は外部環境に関する要素で、市場の変化や競合の動向など、自社の外部から生じる要因を指します。
SWOT分析を行う際に重要なのは「相対評価」の視点です。
自社のケイパビリティは、競合他社との比較においてはじめて意味を持ちます。
たとえば、製造業であれば生産効率や品質管理能力、サービス業であれば顧客対応の質やスピードなど、業界特性に応じた比較軸で評価する必要があります。
この相対評価を行うためには、競合他社の製品やサービスを実際に利用し、詳細に分析することが欠かせません。
自社内の自己評価だけでは、「強み」と思っていた能力が実は業界標準に過ぎなかったり、「弱み」と考えていた領域が実は差別化ポイントになり得たりすることもあります。
さらに重要なのが「顧客視点」の導入です。
自社が認識するケイパビリティと、顧客が評価するケイパビリティの間には場合によってギャップが存在します。
顧客フィードバックをていねいに収集・分析することで、市場で真に評価されている自社の強みを特定できます。
顧客が価値を見いだす能力こそ、社会的に認められたケイパビリティといえるのです。
SWOT分析で自社のケイパビリティを把握した後は、それを「自社のあるべき姿」と比較し、ギャップを埋めるための戦略を立案します。
この「自社のあるべき姿」とは、将来の市場環境において競争優位をもたらすと予測される理想的なケイパビリティの状態です。
現在のケイパビリティから「自社のあるべき姿」へ向かうためのアクションプランを立て、実行し、結果を検証し、必要に応じて軌道修正を行うというPDCAサイクルを回し続けることが、組織力を磨く上で重要です。
環境変化が激しい現代のビジネス環境において、組織のケイパビリティを継続的に更新することは競争優位性を維持するために不可欠です。
環境の変化に合わせて組織の資源や能力をアップデートさせる力を「ダイナミック・ケイパビリティ」といいます。
ダイナミック・ケイパビリティを効果的に発揮するためには、まず「センシング(感知)」能力を高める必要があります。
これは市場の変化や技術革新などの外部環境の変化を敏感に察知する能力です。
具体的には、業界動向の分析や顧客ニーズの変化を常に監視し、潜在的な脅威や機会を早期に発見します。
次に「サイジング(捕捉)」能力の強化が求められます。
これは感知した変化を機会として捉え、既存のリソースや知識を活用して対応する能力です。
新たな事業機会を見極め、それに適した戦略を立案し、必要な投資判断を行うことがこの段階では重要です。
最後に「トランスフォーミング(変革)」能力を構築します。
これは組織の資源や構造を再編成し、新たな競争環境に適応するよう変革する能力です。
たとえば、既存の業務プロセスやビジネスモデルを見直し、必要に応じて大胆な変革を実行することが求められます。
これらの能力を統合的に発展させることで、企業はオペレーション能力を超えた変革力を獲得できます。
重要なのは、これらの能力は一度構築して終わりではなく、継続的な学習と改善のサイクルを通じて強化されるという点です。
トップマネジメントのリーダーシップと企業全体の変革への意識共有が、ダイナミック・ケイパビリティの効果的な構築と更新の鍵となります。
ビジネス環境が変化する現代では、自社のケイパビリティを正確に把握しアップデートすることが競争力の源泉となります。
SWOT分析による相対評価と顧客視点を取り入れた自社能力の把握に始まり、「センシング」「サイジング」「トランスフォーミング」という3つの要素からなるダイナミック・ケイパビリティの構築が重要です。
理想的な「自社のあるべき姿」を定め、継続的なPDCAサイクルを回すことで組織力は磨かれていきます。
ぜひ、自社のケイパビリティを把握、アップデートし、環境変化に柔軟に対応できる組織づくりに取り組むことをおすすめします。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2024.11.12
「人材定着」とは?概要やメリット、定着しない原因を紹介
チームづくり「人材定着」は、昨今の企業における最重要課題の一つです。 人を採用しても早期退職が相次いだり、なかなか定着に結びつかなかったりと、人材定着に関する悩みを抱えている企業も多いのではないでしょうか。 今回の記事では、人材定着の概要やメリットを解説し、定着しない原因についても紹介します。 人材定着について正しく理解し、従業員が定着しない原因を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 人材定着の概要 「人材定着」とは、従業員がとどまり、長期的に働き続けることです。 人材を「保持」「維持」するという意味で「リテンション」と呼ばれる場合もあります。 効果的な人材定着は、業務効率の向上や従業員のモチベーション維持、採用コストの削減など、企業に多面的な価値をもたらします。 日本企業における人材定着の課題は、従来の雇用慣行との関係で理解するとよいです。 これまで日本では、年功序列や終身雇用を前提とした新卒一括採用のメンバーシップ型雇用が主流でした。 一方、欧米ではスキルや成果を重視したジョブ型雇用が一般的です。 グローバル化の進展に伴い、日本でも人材の流動化が加速しています。 その結果、企業は従来の雇用慣行だけでは対応できない人材獲得競争に直面しており、戦略的な人材定着施策の重要性が増しているといえます。 人材定着のメリット 人材定着のメリットは、下記の3つです。 業務効率と組織力の向上 コストと採用負担の軽減 業績と経営の安定化 それぞれ解説します。 業務効率と組織力の向上 長期的に働く従業員が増えることで、業務効率と生産性が大きく向上するのがメリットの一つです。 豊富な経験と深い業務理解を持つ従業員は、効率的に仕事を進められるだけでなく、部署内のチームワーク強化や業務改善にも貢献します。 また、企業文化やノウハウが確実に継承され、組織としての競争力も高まっていきます。 コストと採用負担の軽減 人材定着率が高まると、新規採用や教育研修にかかるコストを大幅に削減できます。 また、継続的な採用活動が不要となり、新人教育の負担も最小限に抑えることが可能です。 人事部門の担当者は、戦略的な人材育成など、より付加価値の高い業務に注力できるようになります。 業績と経営の安定化 人材定着は企業の経営基盤を強化し、持続的な業績の安定をもたらします。 長期にわたって働く人材が確保できることで、一貫した事業戦略の立案と実行が可能となるからです。 また、人材定着は顧客との信頼関係構築にも役立ちます。 一定の品質とスピードでサービスを提供し続けることで、顧客満足度の向上と長期的な取引関係の維持が実現します。 人材が定着しない原因 人材が定着しない原因として挙げられるのは、次の3点です。 業務負荷の偏重 提案や意見が通りにくい組織文化 自分の希望とのミスマッチ それぞれ解説します。 業務負荷の偏重 優秀な人材ほど仕事の処理能力が高く、結果として過度な業務が集中しがちです。 通常業務に加えて重要プロジェクトへの参加要請も増え、徐々に負担が蓄積していきます。 このような状況が続くと、心身の健康を損なうリスクが高まり、やむを得ず退職を選択するケースが少なくありません。 提案や意見が通りにくい組織文化 意欲的な従業員は、業務改善や新規施策について積極的に提案を行います。 しかし、特に若手社員の場合、経験不足や在籍期間の短さを理由に建設的な提案・意見が十分に検討されないことがあります。 ベテラン社員が多い組織ではこの傾向が強く、新しいアイデアが採用されにくい環境が有能な人材の離職につながる可能性が高いです。 自分の希望とのミスマッチ 適性や希望を考慮しない業務の割り当ては、従業員の不満を招きます。 自身のキャリアプランと異なる業務が継続的に課されると、受動的な業務姿勢となり、最終的には離職を検討するきっかけとなります。 このようなミスマッチは、個人の成長機会を損なうだけでなく、組織全体の生産性低下にもつながる重要な課題です。 まとめ 人材定着は、企業の持続的な成長と競争力維持に不可欠な経営課題です。 優秀な人材が長期的に活躍できる環境を整備することで、業務効率の向上、コストの削減、そして組織力の強化が実現します。 ただし、業務負荷の偏重や提案が活かされない組織文化、キャリア希望とのミスマッチなどが、人材定着を阻害する要因となっています。 今後の企業成長のためにも、これらの課題に適切に対応し、従業員が活き活きと働ける職場づくりを進めることが重要です。
2023.10.05
インクルーシブ・リーダーシップに求められるリーダーの資質とは?高めるためのヒントも紹介
チームづくりメンバーが持つリーダーとしての資質を引き出しながら組織全体の力を向上させる手法として、インクルーシブ・リーダーシップに注目が集まっています。 そのため、インクルーシブ・リーダーシップを自社に取り入れて活用したいという方も多いのではないでしょうか。 インクルーシブ・リーダーシップを導入する際は、求められるリーダーの資質などについて把握しておくことが重要です。 今回は、インクルーシブ・リーダーシップに求められるリーダーの資質について解説し、インクルーシブ・リーダーシップを高めるためのヒントも紹介します。 インクルーシブ・リーダーシップへの取り組みを前向きに考えている場合、ぜひ参考にしてみてください。 インクルーシブ・リーダーシップに求められるリーダーの資質 インクルーシブ・リーダーシップに求められるリーダーの資質は、下記の6つです。 コミットメントする力 謙虚な心 バイアスに対する認識 旺盛な好奇心 異文化への適応能力 協働促進する力 それぞれ解説します。 1.コミットメントする力 インクルーシブ・リーダーの資質として、コミットメントする力が挙げられます。 具体的には、多様性への本気の取り組みを明言し、現状に対する疑問の投げかけや説明責任を課すことなどを通して問題を解決する能力です。 また、組織のビジョンと価値観を共有し、それを推進するための行動を優先します。 2.謙虚な心 インクルーシブ・リーダーは、自分自身の能力の限界や弱点を認識しています。 そのため、謙虚な心を持っており、素直に過ちを認めたり、部下に丁寧な対応をしたりすることができます。 3. バイアスに対する認識 自分自身が持ち合わせるバイアス(偏見)を認識し、それが他人への評価や意思決定に影響を及ぼさないようにすることもインクルーシブ・リーダーの資質の一つです。 また、一人ひとりやシステムには欠点があることを認めた上で、実力主義の徹底に尽力します。 4.旺盛な好奇心 インクルーシブ・リーダーには、新しいアイデアや異なる視点に対する旺盛な好奇心を持ち、それらについて学び続けられるという資質があります。 さらに、他者に対しても深い好奇心を持つため、人の言葉にしっかり耳を傾けて共感し、理解しようと努力します。 5. 異文化への適応能力 インクルーシブ・リーダーは、異文化への適応能力を持ち、異なる文化背景を持つメンバーと効果的に協働することが可能です。 そのためには、それぞれの文化の知識を学ぶのはもちろん、社会情勢などをアップデートする必要もあります。 6. 協働促進する力 チーム内での協働を促進し、メンバー全員が貢献できる環境を作り出すこともインクルーシブ・リーダーの資質と言えます。 メンバー一人ひとりを尊重してさまざまな価値観を認め、心理的安全性に配慮し、組織の団結力向上に努めます。 インクルーシブ・リーダーシップを高めるためのヒント インクルーシブ・リーダーシップを高めるには、次の3つのヒントが参考になります。 多様性に基づくビジョンを持つ コミュニケーションやフィードバックを行う メンバーの多様性を活用する それぞれ解説します。 多様性に基づくビジョンを持つ インクルーシブ・リーダーシップを高めるために重要なのは、リーダーが明確なビジョンを持つことです。 また、多様性の重要性を深く理解し、その意識を持つ必要もあります。 リーダー自身が多様性を尊重し、それを組織全体に浸透させるための基盤作りが大切です。 コミュニケーションやフィードバックを行う オープンで透明なコミュニケーションもインクルーシブ・リーダーシップを高めるために必要です。 これにより、メンバー全員が情報にアクセスし、意思決定プロセスに参加できるようになります。 また、フィードバックは成長と改善のために欠かせないプロセスです。 リーダーはフィードバックを適切に行うことでメンバーのパフォーマンスを向上させることができます。 メンバーの多様性を活用する リーダーがメンバーの多様性を活かす努力をすることも、インクルーシブ・リーダーシップを高めるヒントの一つです。 メンバー一人ひとりが持つ独自のスキルや視点を認識し、最大限に活用することが求められます。 さらに、リーダーは多様性を促進するための取り組みを率先して進め、組織全体の意識を変える必要もあります。 まとめ インクルーシブ・リーダーには、コミットメントする力、謙虚な心、バイアスに対する認識、旺盛な好奇心、異文化への適応能力、協働促進する力の6つの資質が必要です。 また、多様性に基づくビジョンを持つ、コミュニケーション・フィードバックを行う、メンバーの多様性を活用するといったヒントに基づいて高めると良いでしょう。 今回の記事を参考に、インクルーシブ・リーダーシップを積極的に取り入れてみてはいかがでしょうか。
2022.07.05
チームリーダーに必要なスキルと目標設定の3ステップ・ポイントを解説!
チームづくり「チームリーダーになった自分に求められることは何だろう」 「目標設定のやり方はこれで合っているのだろうか」 チームリーダーになりたての人にとって、これらのモヤモヤを解消できないまま業務を進めるのは不安があるかもしれません。 そこで本記事では、チームリーダーに求められる役割や、目標設定の手順を3ステップで紹介するとともに、目標の達成に不可欠なチームビルディングのポイントについて解説していきます。 チームリーダーに求められる役割とは チームリーダーに求められる役割を一言でいうと、「チームが目標達成のためにスムーズに仕事を進められる状況をつくること」です。 そのためにチームリーダーには、以下の3つのスキルが求められます。 チームをまとめるスキルメンバーを育成するスキル適切な目標設定ができるスキル それぞれ以下で詳しく解説していきます。 チームをまとめるスキル チームをまとめるスキルは、団結したチームをつくるために必要不可欠な力です。 チームをまとめるためには、まずはコミュニケーションを円滑にしていくことが大切です。 コミュニケーションを円滑にしていくことは、チームリーダーとメンバー、メンバー同士が信頼関係を築くことにつながるため、チームの団結力は強くなります。 また、各メンバーと1対1で会話できる場を設け、一人ひとりのメンバーの個性や、そのメンバーがチームの成長のためにどういった意見を持っているかなど、メンバーと向き合うことで理解していきましょう。 メンバーを育成するスキル チームの中には経験が浅い人もいれば、経験豊富な人もいます。 成果を出すために、経験豊富な人や仕事が早い人に業務を任せたくなることもあるかもしれませんが、そのような仕事の割り振り方では、メンバーの成長につながりません。 育成には時間がかかるものですが、経験豊富なメンバーにサポートを依頼するなどして、チーム内で体制を整えることも必要です。 また、研修を受ける機会を設けたり、業務内容の難易度を少しずつ上げていったりすることで、メンバーもスムーズに業務を進められるようになります。 メンバーの育成におけるチームリーダーの役割は、メンバーの長所と短所を見極め、適性を見出すことです。 そのうえで長所は褒める、短所は指摘して改善に導くといった、メリハリのある指導をしていくことがポイントです。 適切な目標設定ができるスキル 目標は、チームが進むべき方向性を示すものとなります。 適切な目標設定には、会社のビジョン・目標を踏まえ、チームに与えられた数字の目標を細分化するとともに、目標を達成するために「具体的にどのような施策を実施すべきか」を整理する必要があります。 また、数字だけでなく各メンバーの適性を把握し、役割分担をしていきます。 その際に、一人ひとりのメンバーに対して期待することを明確にしていきましょう。 目標設定の手順については、次の項で詳しく解説していきます。 目標設定の3ステップ チームリーダーには、全社的な視点からチームの目標を捉え、メンバーに明確に伝えられる目標設定スキルが必要です。 チームリーダーが成果につながる目標設定をするための3ステップは以下のとおりです。 施策の洗い出し明確な目標の設定動機づけと共有 それぞれのステップについて、以下で詳しく解説していきます。 施策の洗い出し チームの目標設定では、目標を達成するためにどんな施策をしていくべきかを考えることも大切です。 適切な目標設定をするために、施策の洗い出しは重要なステップといえます。 洗い出しには、KPIツリーといったフレームワークを使い可視化することで、整理しやすくなります。 KPIツリーとは チームにおける最終目標(KGI)と、KGIを達成するまでの中間目標(KPI)の関係性をロジックツリーで可視化したもの KPIツリーを用いると、より上位の目標からチームの目標へと細分化でき、目的を見失うことを防ぐことにもつながります。 また、施策を多めに洗い出しておくことで、計画どおりに進まなかったときの改善がスムーズに実施できるでしょう。 明確な目標の設定 基本的に目標設定は、全社の目標と紐づくようにチームの目標を設定していきます。 そのため、経営方針や事業計画、部門目標などの上位の目標を確認し、上位の目標の達成に紐づくように、チーム目標・メンバー個人の目標を具体的に落とし込んでいくことが必要です。 ただし、目標は売上や利益率といった数字だけではありません。目標を達成したときに「どのようなチームになっているか」という、チームの未来像や方向性も含まれます。 それらを踏まえて目標設定をするには、「SMARTの法則」を活用することがおすすめです。 SMARTの法則とは、目標達成の精度を高めるために用いるフレームワークで、以下の5つの要素に沿って明確なゴールを決めていきます。 Specific:具体的であるMeasurable:計測可能であるAchievable:達成可能であるRelevant:上位目標に紐づいているTime-bound:期限がある これらの5つの要素に沿って目標設定を行うことで、常にモチベーションが維持され、成功の確率が高まるといわれています。 納得できる目標が設定できたら、目標の達成のための具体的な行動計画に落とし込んでいきます。 動機づけと共有 目標設定ができたら、具体的な行動をイメージできるようにチームと共有します。 その際に重要なのが、メンバーが目標を「自分ゴト」にするための動機づけです。 業務上の目標設定は、上から与えられたものになりがちで、目標を達成するための動機づけがきちんとできていなかった場合、メンバーにとって設定した目標は「自分には関係ない」ものになってしまうかもしれません。 動機づけについては、SMARTの法則の「Relevant(上位目標に紐づいている)」が活用できます。これを個人にとっての目標やキャリア、自己成長といった部分と紐づけることでメンバー自身も目標を達成するための具体的な行動に落とし込めるようになります。 チームビルディングは目標達成の近道に チームビルディングとは、メンバー個々人のスキルや経験を最大限に発揮し、目標を達成できるチームを作り上げていくための取り組みを指します。 ここでポイントとなるのが、チームの成果を最大化するために、各メンバーが自身の力を発揮するという点です。 仮に、各メンバーが優秀な人材であっても、目指す方向がバラバラであれば、チームの成果を最大化することはできません。 また、各メンバーが主体性に欠け、依存的なチームの場合は目標達成には時間がかかってしまうか、最悪の場合、目標に到達できないまま期限になってしまいます。 では、チームリーダーは具体的にどのようなことを実践するのがよいのでしょうか。 チームリーダーは、日頃の業務のなかで以下の3点を心がけることが大切です。 公平な発言機会を与える気さくなコミュニケーション相互理解を深める チームビルディングにおいて、メンバーが意見を出しやすい環境作りは必要不可欠です。 とくにミーティングの場では、一部のメンバーのみが発言して終わることのないよう、公平に発言の機会を与えましょう。 また、日頃から気さくにコミュニケーションが取れるチームであることも重要なポイントです。 コミュニケーションが円滑なチームは、業務効率が上がるだけでなく、ミーティングの場でも各メンバーが意見を出しやすくなるため、新しいアイデアが生まれやすい傾向にあります。 メンバーはそれぞれ、異なるバックグラウンドや個性を持っています。チームリーダーやメンバー同士で相互に理解し合えるチーム作りを心がけることで、チーム全体の成長を促しましょう。 まとめ 今回は、チームリーダーに求められる3つのスキルと目標設定の3ステップ、チームビルディングのポイントを解説しました。 ワンネス経営では、チームや組織を「電車から新幹線にリニューアルすること」を目指しています。 電車は先頭車両だけの動力で後続の車両を牽引していますが、新幹線はほとんどの車両が動力車です。 これをチームに置き換えると、各メンバーが主体的になり、目標達成のために前向きな取り組みができるチームになります。 そういった団結力のあるチームであれば、前に進む原動力があるので、高いポテンシャルを維持したまま目標を次々と達成していけるでしょう。 チームリーダーとして急成長していくために リーダーとして更に成長し、影響力を高めていくために学びましょう。 ワンネス経営®︎では影響力のあるリーダーとして成長していく事を継続的にサポートします! 公式LINEにご登録いただくと、生産性を向上させるヒントやチームビルディングのポイントを知る事ができます。 学んだその日からすぐに実践できるものばかりです。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。