Column

2023.04.11

メンター制度とは？背景や目的、メリット・デメリットについて解説

「メンター制度」は、主に若手社員に向けて精神面をサポートする制度です。 人材の育成はもちろん、離職を防ぎ、定着率の向上にもつながるため、現在多くの企業で広まりを見せています。 ただし、メンター制度の導入を考える場合、自社に適しているのかわからないという方も多いかもしれません。 メンター制度の概要やメリット・デメリットなどを知っておくことで見極めやすくなり、導入の検討がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、メンター制度が注目される背景や目的、また混同されやすいOJT制度との違いやメリット・デメリットについて紹介します。 メンター制度とは 「メンター制度」は、先輩社員が新入社員を中心とした部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。 業務やビジネススキルだけでなく、仕事観や生き方まで全人格的にサポートすることが特徴です。 支援する側を「メンター（mentor）」、支援される側を「メンティ（mentee）」と呼び、一般的にメンターは、メンティと年齢の近い入社3〜5年目の社員が担当します。 メンターがメンティを支援することを「メンタリング」と言い、若手社員の定着率向上などさまざまな効果が期待できます。 メンター制度が注目される背景 メンター制度が注目されている背景として、近年問題になっている「若手社員の離職率の高さ」が挙げられます。 入社3年以内に離職する原因の多くが、職場環境や仕事への不適応です。 それには、時代とともに変化した組織風土が関係しています。 先輩・後輩の関係が築きやすかった終身雇用・年功序列制度から、実力主義・多様化の組織体制に移行したことで、若手社員が孤立しやすくなったと言えます。 従来日本の企業が持っていた、先輩が後輩を指導するという組織風土を新たに創出することがメンター制度の狙いの一つなのです。 メンター制度の目的 メンター制度の主な目的は、若手社員が抱える不安や悩みを解消して孤立化を防ぎ、最終的に離職率を低下させることです。 また、自主性を大切にしながらビジネスパーソンとしての基礎知識を教えることで、自律を促す目的もあります。 加えて、メンターに育てられた若手社員はその後、同様のメンターになり、やり方が継承されていくため、人材の育成と生産性向上といった面からも重要です。 OJT制度との違い メンター制度と似ている制度として「OJT制度」がありますが、どのような違いがあるのでしょうか。 「OJT（On-the-Job Training）」は、企業が若手社員に行う教育方法の一つです。 研修としてよく利用されており、上司や先輩などのOJT担当者がスキルや知識を実際の業務を通して指導します。 一方、メンター制度では、実務に必要なスキル・知識を教えるだけでなく、メンタル面のサポートも行います。 メンティを全体的に支援するという点がOJTとの違いです。 また、OJT制度では基本的に同じ部署の上司・先輩が教えますが、メンター制度では別の部署の先輩社員が担当します。 メンター制度のメリット メンター制度にはさまざまなメリットがあります。 主なメリットとして挙げられるのは下記の4つです。 若手社員の不安解消 メンター自身の成長 組織の活性化 離職の防止 それぞれ解説します。 若手社員の不安解消 入社したての時期は職場の環境や人間関係に慣れないため、不安や孤独を感じがちです。 メンター制度を導入することで気軽に話せる先輩が存在し、職場になじむことが容易になります。 また、不安が取り除かれれば、仕事に対する意欲が向上するといったメリットもあります。 メンター自身の成長 人に教えることで、メンター自身の成長にもつながります。 メンティの悩みを聞いて適切に支援するには、傾聴力や共感力、コミュニケーション力といったさまざまなスキルの向上が不可欠です。 さらに、先輩社員としての自覚が生まれて責任感が強まり、仕事への向き合い方が積極的になります。 組織の活性化 組織の活性化に役立つ点も、メンター制度のメリットです。 他部署の先輩後輩同士で交流を行うため、社内の風通しが良くなるのはもちろん、社員全員が「若手社員の育成」という目的を共有できます。 コミュニケーションが活発になり、生産性の向上にもつながります。 離職の防止 メンター制度では、メンターとメンティの間で信頼関係が築けるため、自社に対する「愛社精神」が高まります。 加えて、他部署のことを知る機会にもなり、自社への理解も深まるものです。 メンター制度は、社員の離職を防ぐという大きなメリットをもたらします。 メンター制度のデメリット メリットが多い一方、デメリットもあります。 考えられるデメリットは、次の2つです。 メンターの負担 相性の問題 それぞれ説明します。 メンターの負担 メンターを担う先輩社員は、普段の業務に加えて後輩のフォローを行う必要があります。 そのため、個人にかかる負担が大きくなりがちです。 周囲がしっかりサポートする、評価基準に取り入れてメンターの評価を高くするといった工夫が大切になります。 相性の問題 メンター制度は、メンターとメンティの関係が良好でなければ成立しない制度です。 2人の相性が悪いとお互いにストレスを抱えてしまい、逆効果になりかねません。 あらかじめ相性を検討した上で開始し、場合によっては早めにメンターを変更するなどの仕組みを作っておくことが重要です。 まとめ メンター制度は、若手社員の離職率の高さを背景として注目されている人事育成制度です。 先輩社員がメンターとして若手社員の精神的なサポートを行うことで良好な社内環境を生み出し、孤立化を防いだり自律を促進したりする効果があります。 メリットが多い一方、デメリットもあるため、導入の際は確認しておくことが重要です。 ぜひ、今回の記事を参考にしながら検討してみてください。

2022.09.29

組織の記憶が変わる時。

あらゆる組織に不文律、つまり文字化されていないルールが存在する。 暗黙の了解とも言えるし、風土と言ってもいい。 例えば、失敗して落ち込んだ社員への対応だ。（この失敗という定義は、困難なことに十分な準備をして挑戦した結果とする） ある会社では、反省文を書き再発防止に努めることが当たり前。 しかし、ある会社では「ナイスチャレンジ！」と称えることが当たり前。 どちらが良い悪いではない。経営者が「どんな風土を醸成したいか？」だけだ。 今回は、チームビルディングにおいて研修がどのように作用するか？について、株式会社カルテットコミュニケーションズ様の事例について紹介する。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 福永（以下、福）：「お疲れ様です」 安冨さん（以下、安）戸村さん（以下、戸）：「お疲れ様です」 福：「今日は、お二人が体験した“研修による変化”というテーマでお話を聞かせてください」 安・戸：「よろしくお願いします」 福：「現在、お二人は上司と部下という関係性で間違いないですか？」 安：「はい、そうですね」 福：「お話を伺おうと思ったのは、現在、戸村さんが研修を受講中なのですが、その中でとても嬉しいシェアをしてれたからなんです。ぜひそのお話を聞かせてください」 上司の一言で考えがガラッと変わった 戸：「実は、僕、この会社に入ってすぐだったんですけど、結構落ち込んでた時期があったんです」 安：「え？そうなの？知らなかった！笑」 戸：「そうなんですよ。言ってないですから。笑。広告運用の仕事なんですが、結構覚えることが多くて、自分にできるのか？ってめちゃくちゃ不安になってたんです」 安：「うん」 戸：「で、すごく落ち込んで、考えが後ろ向きになっていた時に、安富さんがスキルの成長の話をしてくれたんですよ」 安：「あー！したした！あの時そんなに落ちてたの？？」 戸：「そうなんです。人知れず落ち込んでました。笑。でもその時に、今はしてる努力と成果が比例しない時期なんだ。って目で見えるように図に書いて教えてくださったんです。そしたら、あ、そうか。って。見通しが見えて安心したんですよ」 安：「え〜そうだったんだ」 戸：「それで、もう少しがんばってみようと思えて、やってたら本当にいつの間にか。気がついたら悩んでたレベルのことは普通にできるようになってました。だから、もしもあの時に諦めてしまっていたらめちゃくちゃ損してたと思います」 安：「当時は私もできるだけ習ったことをアウトプットしなきゃって思ってたから、ちょうどタイミングが良かったのかも知れない」 戸：「すごいタイミングだったんですよ」 会社の文化や風土を自分たちで創っていく 戸：「実は前職の時にも、同じように壁に当たって落ち込むことがあったんです」 安：「そうなんだ」 戸：「だけど、その会社は“去る者は追わず”という文化だったので、特にフォローもなかったんですよね。だからカルテットコミュニケーションズってなんて温かい会社なんだ！って感動したんです」 安：「確かにうちの文化や風土って人を大事にしてるよね」 戸：「本当にそう感じます。転職してきた組は、なおさらそう思います」 福：「私が戸村さんのこのお話を聞いて、一番感動したのは、安富さんがしっかりとアウトプットを実践してくれたことなんですよね」 安：「私は幸いなことに一期生で受講できたんですよ。で、せっかく習ったので自分のためにも活用しようという思いでした。それがたまたまハマったのかな」 福：「これでカルテットさんに導入させていただいて3年経つんですよ」 安：「もう3年前ですか？早っ！笑」 福：「初回に受講した人たちが、新しく入った人たちに伝えて、その人たちが成長して研修を受講してもらうことによって、しっかりと腹に落ちるわけです」 安：「そこで学んだ人たちが、また次の世代に伝えていくってことですね」 福：「その通りです。それが組織の記憶が変わる瞬間なんです」 戸：「組織の記憶ですか？」 福：「そう。あらゆる組織にはその組織に根付いている記憶があります。あの時にこう対応したから今後もこうだよね。みたいな。」 安：「ありますね」 福：「つまり、戸村さんの前職だと、辞めていく人は自分の選択だからそっとしとこう。という対応の記憶に従って全員がそう動いているというわけです」 戸：「なるほど」 安：「元々、人を大事にする文化風土というのはあったんだけど、研修によって実際の日常の行動をどうするか？が明確になって、みんなが共通認識、共通言語を用いて行動できるようになった感じがします」 戸：「確かにそうですね。私も研修で習ったことでさらに理解が深まったので、今度自分の後輩が悩んだ時には自分がしてもらったように、声をかけたいです」 福：「まさにこれが組織の文化風土になっていくということですよね。今日は忙しいところありがとうございました。これからもよろしくお願いします。」 安・戸：「ありがとうございました。」 次世代リーダーを育成する「ワンネス経営」 ワンネス経営®︎はインナーブランディングの強化を通して、業績の向上に貢献するプログラムです。あり方とやり方の両面からの習慣づくりをサポートし、社内風土の活性化など組織課題を解決します。 離職防止や次世代リーダーの育成について関心のある経営者様・人事担当者様、是非ご検討ください！ 事務局：スズキヒラク 詳しくはこちらをチェック！！ノウハウを限定公開中！ https://flapsplan.co.jp/blog0043/ https://flapsplan.co.jp/blog0098/

2024.12.31

人材マネジメントを取り入れるには？具体的な手法や事例を紹介

人材マネジメントは、組織のビジョン達成に向けて人材の管理や活用を行うアプローチです。 導入によって企業にさまざまなメリットがありますが、具体的な手法や事例を知りたいという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、人材マネジメントの具体的な手法と2つの事例を取り上げて解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 人材マネジメントの具体的な手法 人材マネジメントの具体的な手法は、下記のとおりです。 課題の把握 必要な人材要件の定義 アクションプランの策定 実行とモニタリング 評価と改善 それぞれ解説します。 1.課題の把握 初めに、組織の成長や発展を妨げている人材面での課題を正確に把握します。 具体的には、営業力の不足による売上の伸び悩みやマネジメント層の不足による組織拡大の限界、従業員の定着率の低さなど、経営に直接影響を及ぼす問題点を特定します。 この段階での課題認識がその後の施策の効果を大きく左右するので、しっかり把握することが重要です。 2.必要な人材要件の定義 課題が明確になったら、その解決に必要な人材像を具体的に描き出します。 求められる能力やスキル、経験値を詳細に定義し、必要な人数も算出しておくとよいです。 また、定着率の向上が課題の場合は、離職の根本的な原因を分析した上で、社内コミュニケーションの改善やキャリア支援制度の構築など、具体的な対策を検討します。 3.アクションプランの策定 人材施策を実現するための具体的なアクションプランを立案します。 採用計画であれば、採用時期や人材要件、採用人数などを設定しましょう。 人材育成においては、研修時期や対象者の選定、教育手法、到達目標などを明確にします。 これらの計画は、関係する部門長や対象となる従業員と共有し、全体の合意を得ることが大切です。 4.実行とモニタリング 策定したアクションプランを着実に実行に移します。 この際、現場任せにするのではなく、経営層も積極的に関与しながら、進捗状況を定期的にチェックする必要があります。 特に初期段階ではきめ細かなモニタリングを行い、計画と実態のずれが生じていないか確認することが重要です。 5.評価と改善 状況と成果を定期的に評価し、目標達成度を測定します。 進捗に遅れが見られる場合や期待される効果が得られていない場合は、その原因を分析し、必要に応じて計画の修正や新たな施策の追加を行います。 より効果的な人材マネジメントのためには、このPDCAサイクルを継続的に回すことが大切です。 人材マネジメントの事例 ここでは、人材マネジメントの事例として、楽天グループ株式会社と株式会社オリエンタルランドの例を紹介します。 楽天グループ株式会社 楽天グループ株式会社では人材マネジメントの改革を推進しており、中でも特に注目される取り組みが「Back to Basics Project」です。 このプロジェクトでは「勝てる人材、勝てるチームを作る」という基本目標を達成するため、次の3つの領域での改善に注力しています。 採用 採用プロセスの見直しや採用ブランディングの強化を行い、より多くの優秀な人材を確保するとともに、採用ランキングの向上を図っています。 この取り組みによって、企業の成長に適した人材が効率的に確保されています。 育成 従業員育成のため、全社的に1on1ミーティングを導入しています。 また、管理職向けのフィードバックスキル向上研修のほか、新たに38の集合型研修プログラムを開発し、90%以上の高い満足度を得ています。 定着 従業員の定着を促すため、評価や報酬制度を刷新し、長期就労者向けの退職金制度も新設されました。 また、在宅勤務制度やフレックス制度など、多様な働き方に対応する仕組みも整備されています。 加えて、「人材育成マップ」を作成し、楽天で積み重ねられるスキルやキャリアを明確化することで、従業員が長期的なキャリアビジョンを描きやすくしています。 従業員の出身国・地域が100を超えるという多様なバックグラウンドを活かし、オープンでイノベーティブな企業文化を醸成しているのも楽天グループの大きな特徴です。 このような取り組みを通じて、従業員が最大限の力を発揮できる環境を提供し、事業の成長を支えています​。 参照：楽天グループ株式会社 株式会社オリエンタルランド 東京ディズニーランド・リゾートの運営を手掛ける株式会社オリエンタルランドは、卓越したサービス品質で高い評価を得ている企業です。 同社の優れた顧客満足度の背景には、独自の人材育成制度があります。 特に注目すべきは「ファイブスター・プログラム」という取り組みで、これは従業員（キャスト）の優れた行動を即座に評価・称賛する仕組みになっています。 具体的には、キャストが模範的な行動を示した際に、上司から特別なカードが贈られ、その場で称賛を受けるというものです。 この直接的な評価システムにより、キャストは自身の働きが正当に認められていると実感し、さらなる向上心とやりがいを見出せます。 また、「スピリット・オブ・東京ディズニーリゾート」や「サンクスデー」といった制度も導入されており、組織全体で高品質なサービス提供を支える体制が整えられています。 参照：株式会社オリエンタルランド まとめ 人材マネジメントは、組織の持続的な成長と発展に必要なアプローチです。 その実践においては、課題把握から評価・改善までの体系的な方法が重要となります。 楽天グループやオリエンタルランドの事例が示すように、効果的な人材マネジメントは企業の競争力向上と従業員の成長・満足度向上の両立を可能にします。 ぜひ、これらの手法や事例を参考に、人材マネジメントの導入を検討してみてはいかがでしょうか。