2023.03.07
チームづくり
目次
変化が激しい近年のビジネス環境において、会社の今後を託せるような「経営幹部」を育成することが重要課題となっています。
経営幹部の育成を検討する場合、気をつけることやどのような人材を選ぶべきかについて知りたいという方も多いのではないでしょうか。
また、スムーズに進めるには、経営幹部育成に関する概要をあらかじめ把握しておくことが重要です。
そこで今回は、経営幹部候補となる次世代リーダーを育成する理由や考えられる課題、経営幹部に必要なスキルなどを詳しく解説します。
経営幹部育成とは一般的に、会社の将来を支える経営人材を早いうちから計画的に育成する取り組みのことを指します。
それでは、経営幹部を育成するべき理由としてはどのようなものがあるのでしょうか。
主な理由として挙げられるのは下記の3つです。
それぞれ解説していきます。
近年、ビジネス周辺の環境は急激に変化しており、「VUCA」(不安定・不確実・複雑・曖昧)の時代と言われています。
このような時代の中、経営に関するさまざまな判断を経営者1人で行うことは非常に困難です。
よって、経営者の判断をサポートする役割として、経験や知識をもとにした適切な意見を伝えられる経営幹部の存在が欠かせないと言えます。
また、環境の変化に適応するには、これまでの踏襲から脱却することが重要です。
経営者視点を持ちながら変革を牽引できる経営幹部を育成し、会社のさらなる成長につなげる必要があります。
会社の後継者がいないことも、経営幹部を育成する理由の一つです。
帝国データバンクが自社データベースをもとに行った後継者の決定状況と事業承継動向についての分析によると、2022年の全国・全業種約27万社の後継者不在率は57.2%となり、5年連続で不在率が低下しています。
また、調査を開始した2011年以降、後継者不在率は初めて60%を下回ったとのことです。
このような結果からも後継者不足は深刻であり、後継者となる経営幹部の育成は急務だと言えます。
参考:全国企業「後継者不在率」動向調査(2022)|景気・経済動向調査:帝国データバンク
会社経営の意思決定の際は、経営幹部からのさまざまな意見を取り入れることで成功に近づきます。
また、決定したことの実行は、経営幹部が先頭に立って担うケースがほとんどです。
そのため、意思決定とその実行の必要性も、経営幹部を育成するために重要な要素になります。
経営幹部を育成する場合、次のような課題が出てくるケースが多いです。
それぞれについて説明します。
経営幹部を育成するために研修を実施しても、知識が身についたり意識が高まったりしただけ、という結果では意味がありません。
研修では経営幹部としての意識や行動の変化を促すことが大切です。
終了後には継続的にPDCAサイクル(計画・実行・評価・改善)を回す必要があります。
経営幹部として期待される社員のほとんどは、現場において功績や結果を出した優秀な人材です。
自身の成功体験をもとにした部下育成を行う傾向があるため、似ているタイプの社員の成長にはつながりますが、それ以外の社員の育成がうまくいかない可能性も高まります。
任せるべき仕事が任せられなくなることで自分がプレイヤーとして動かざるを得なくなってしまい、経営幹部として存分に働けないという状況に陥りやすくなるのです。
経営幹部が現場のマネジメントに集中しすぎることで、経営側の意志や目的が現場に伝わらないという点も課題の一つです。
この場合、現場のマネジメントは成功しているものの、経営と現場をつなげる幹部としての役割が果たせなくなっていると言えます。
現場だけでなく、経営の立場からも考えられる経営幹部を育成しなくてはいけません。
それでは、経営幹部に必要とされるスキルにはどのようなものがあるでしょうか。
主なものとして下記の3つがあります。
それぞれについて説明します。
ビジョンを掲げるスキルは、経営や事業をするために大変重要な力です。
近年では、自社の強みだけでなく、SDGsなど世界の課題やニーズを考慮した上で社会に貢献できる方向性も見つけ出す必要があります。
正解が見えない中でも成果を出す次世代リーダーを生み出すことが大切です。
経営幹部には、目標に沿って人材や業務の配置・評価などを行う管理スキルが欠かせません。
また、本質的な課題を把握しながら、労務・財務なども幅広く管理する力が必要です。
このような管理スキルを活用することで、会社のパフォーマンスや競争力が向上します。
経営幹部には、人を引きつける力が必要となり、その姿勢は会社に反映されるものです。
そのため、経営幹部は経営に関する専門的な知識はもちろん、総合的な人間力を発揮することが重要になります。
具体的には、高い倫理観や確固とした判断軸、柔軟な社会性などが挙げられ、身につけるには一般教養や経営学の習得が効果的です。
ビジネス環境の変化や後継者不在といった理由により、今や会社にとって経営幹部の育成は必要不可欠です。
経営幹部育成に関しては、考えられる課題や必要なスキルを把握しておくことで検討がスムーズに進みます。
ぜひ、今回の記事を参考にして、経営幹部となるべき次世代リーダーの育成を図っていきましょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2025.03.12
仕事ができる人とは?具体的な特徴や仕事ができない人との違いを解説
チームづくり企業が成長していくためには「仕事ができる人」の存在が欠かせません。 そのため、部下への指導や人材育成をする上で、実際に仕事ができる人の特徴を知りたいと考えている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、仕事ができる人の具体的な特徴や、仕事ができない人との違いについて解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 仕事ができる人とは 「仕事ができる人」とは、業務を効率的にこなすのはもちろん、積極的な姿勢で行動し、周りの期待を上回る結果を出せるような人のことです。 ビジネス用語では、こうした人材を「敏腕」と呼んでテキパキした仕事ぶりを評価したり、「優秀」「有能」と能力の高さを認めたり、あるいは「腕が立つ」と技術面での卓越性を表現したりします。 ただし、仕事ができる人として周りから評価される基準や要素は、年齢などで異なります。 キャリア初期では実務能力や自発性が重視され、上の立場になるほど人を動かす力や調整能力が問われるようになるケースが多いです。 仕事ができる人の具体的な特徴 仕事ができる人の具体的な特徴として挙げられるのは、下記の5つです。 主体的に行動できる 優れたリサーチ力と学習意欲を持つ 問題点を見出す力に長けている 自己管理能力が高い 客観的に判断できる それぞれ解説します。 主体的に行動できる 仕事ができる人は、考えるだけでなく実行にすぐ移せるといった行動力を持っています。 どんなに素晴らしいアイデアも行動に移さなければ価値を生みません。 変化の激しい現代社会では、自ら考え動く能力が重要視されています。 また、必要なときに適切な人に協力を仰いだり、未知の領域でも積極的に情報を求めたりする姿勢も必要です。 自分の力だけでなく、周囲のリソースを活用できる人は仕事で成果を出しやすいです。 優れたリサーチ力と学習意欲を持つ 依頼された業務に関する情報を素早く適切に集められる情報収集力の高さも特徴の一つです。 加えて、自分の知識不足を認識した場合、自発的に学びを深める行動ができることも重要です。 常に新しい知識を吸収しようとする姿勢が、長期的な成功を支えます。 問題点を見出す力に長けている 仕事ができる人は、日常業務の中で常に改善点を模索し、より良い結果を追求しています。 なぜなら、現状を正確に把握したうえで、問題点を見出す力を持っているためです。 問題が表面化する前に察知し、先手を打てる人材は企業にとって大きな資産となります。 自己管理能力が高い 自分自身をコントロールする能力も特徴として挙げられます。 特に仕事のパフォーマンスを左右するのは、時間管理、感情・モチベーションの調整、健康管理の3つの要素です。 困難な状況でも冷静さを保ち、自分のベストコンディションを維持できる人は、長期的に安定した成果を出し続けることができます。 客観的に判断できる 仕事のできる人は、主観や感覚ではなく、数字やデータに基づいた判断ができます。 たとえば、販売データを分析して優良顧客を特定したり、数値目標の進捗をチェックして早期に課題を見つけたりと、常に客観的な視点を持っているのが特徴です。 このような事実に基づく判断は、チームからの信頼を得やすく、具体的な成果にもつながります。 仕事ができる人とできない人の違い それでは、仕事ができる人と仕事ができない人にはどのような違いがあるのでしょうか。 主な3つの観点から解説します。 当事者意識・責任感 仕事ができる人は、どんな業務も他人事ではなく自分事としてとらえます。 また、自分の行動がどのような影響を与えるのかを考え、責任を持って取り組んでいます。 一方、仕事ができない人は、問題が起きても「自分には関係ない」と放置したり、「とりあえずやっておけばいい」という姿勢だったりするなど、言われた通りに最低限の業務をこなすだけです。 こういった当事者意識や責任感の有無の違いが、成果の差となって表れます。 周囲との関係性 仕事ができる人は、周囲との関係をしっかり築けています。 たとえば、進捗状況を定期的に共有したり、メンバーの意見を積極的に取り入れて全員が同じ方向を向けるよう働きかけたりします。 また、自分にできることは責任を持って対応しながら、必要に応じて適切に助けを求められる絶妙なバランス感覚も持ち合わせているのです。 対照的に、仕事ができない人は周囲との関係をうまく築けておらず、一人で抱え込むか、逆にすべてを人任せにしてしまいます。 報告や相談を怠ることで、トラブルも招きがちです。 失敗への向き合い方 仕事ができる人は、失敗を恐れません。 むしろ失敗を成長の機会ととらえ、「なぜ失敗したのか」を客観的に分析したうえで、具体的な改善策を立て、同じミスを繰り返さないよう実践します。 さらに、そこで得た教訓を周囲と共有し、企業の成長にも貢献します。 一方、仕事ができない人は失敗の原因を外部に求め、「環境が悪い」「運が悪かった」などと言い訳しがちです。 表面的な謝罪で済ませ、本質的な改善に取り組もうとしない姿勢が、成長の機会を逃す結果となっています。 まとめ 仕事ができる人の特徴は、主体性を持って行動し、優れた情報収集力と問題解決能力を備え、自己管理と客観的判断ができることです。 また、仕事ができない人との大きな違いは、当事者意識の有無、周囲との関係構築力、そして失敗への向き合い方にあります。 仕事ができる人に成長してもらうには、これらの特徴や違いを理解しておくとよいでしょう。
2022.09.27
アンガーマネジメントの必要性を意義から実践方法まで分かりやすく解説
チームづくり「その場の感情にまかせて相手に怒りをぶつけてしまった」 「ちょっとしたことでイライラしてしまう...」 「職場の雰囲気をより良くしたい」 コロナ禍における環境変化のストレスもあり、怒るほどでもないようなことにもイライラするようになったという声もある、昨今。 怒りの感情をうまくコントロールし、ビジネスやプライベートの場面で活用することで好影響をもたらすアンガーマネジメントが注目されています。 とくに、怒りが支配する職場は誰もが働きにくく、怒られない方に意識が向いてしまい、結果として不正を隠すといったことに繋がりかねません。 アンガーマネジメントを活用することで、今以上にポジティブに仕事と向き合えるはずです。 本記事では、アンガーマネジメントの意義から実践方法まで詳しく解説していきます。 アンガーマネジメントの意義 アンガーマネジメントは、怒りの感情とうまく付き合うための心理トレーニングのことです。 もとは1970年代にアメリカで、DV加害者や暴行事件を起こした犯罪者に対する矯正プログラムとして開発されたと言われており、今では広く一般的に使われています。 前提として、アンガーマネジメントの目的は「怒らないようになること」ではありません。 怒りは、身を守るために必要な感情です。しかし、怒りの感情により深刻な問題を引き起こすこともあり得ます。 そのためにアンガーマネジメントで大事にしているのは、怒ることを抑え込むのではなく、怒りの感情との向き合い方を変えていくためのアプローチです。 アンガーマネジメントを活用することで、良好な人間関係を築けるようになるだけでなく、気持ちに余裕をもって過ごせるようになるでしょう。 職場におけるアンガーマネジメント アンガーマネジメントをビジネスの現場で活用することで職場の人間関係を良好にします。 怒りの感情をコントロールできずにいると、人に当たってしまったり、自分を責め過ぎたりして職場の雰囲気を悪くしてしまうのは想像に難くないでしょう。 特に、上司が感情的になり、部下に怒りをぶつけてしまうと、部下は上司の顔色をうかがうようになります。 本来であれば、お客様との良好な関係を築き、顧客満足度を高めることで自社の利益を最大化させることを目的とすべきでしょう。 しかし、部下が上司の機嫌ばかり気にしている状態になっていると、本来の目的を達成できません。 そのため、アンガーマネジメントを管理職研修、マネジメント研修に導入する企業が増えています。 心理学における怒りの感情のメカニズム 「なぜ怒るのか」という根本的な原因を理解することで、アンガーマネジメントがしやすくなります。 ここでは怒りの感情が沸き起こるメカニズムについて紹介します。 まず怒りの背景にはどんなものがあるでしょうか。 不安や悲しみ疲れや孤独焦燥感恐怖 など、怒りの感情にはさまざまな背景が隠れているものです。 これを第一次感情といいます。 怒りの根本的な部分では、不安や怖れ、辛いといったネガティブな感情があります。 たとえば、「仕事がうまくいかない」「意見がぶつかった」といった出来事が積み重なると無意識のうちにネガティブな感情がたまってしまいます。辛く感じたり、不安を覚えたりする人も多いでしょう。 第一次感情が小さいうちに解消できれば問題ないのですが、ため込んでしまい容量オーバーとなったときに怒りが沸き起こります。 あふれ出した怒りの感情は、第二次感情です。 この第二次感情は、第一次感情がなければ発現しません。 怒りは自分を守るために必要な感情ですが、どんな第一次感情を背景にしているかを理解することが大切です。 つまり、アンガーマネジメントは第一次感情とうまく付き合うためのトレーニングといえます。怒りの感情をなくすのは不可能ですが、怒りのきっかけとなる背景を理解することでうまくコントロールできるようになるでしょう。 アンガーマネジメントがもたらす効果 怒りの感情とうまく付き合うようになることで、自分だけでなく周囲にも良い影響をもたらします。 アンガーマネジメントがもたらす効果は以下の3つです。 人間関係が良好になる感情をセルフコントロールする力がアップする取り組むべきタスクに集中できるため生産性が向上する それぞれ以下で説明します。 人間関係が良好になる アンガーマネジメントで怒りの感情をコントロールできるようになると、周囲と良好な人間関係を構築できます。 怒りのままに感情を相手にぶつけてしまうと、相手はストレスを感じてしまいます。そうなれば、相手との関係性はギスギスしてしまうでしょう。 アンガーマネジメントで怒りの感情をうまくコントロールできれば、自分の気持ちを分かりやすく相手に伝えられるようになるのです。 感情をセルフコントロールする力がアップする 怒りの感情とうまく付き合えるようになることで、感情をセルフコントロールする力がアップします。 日々コミュニケーションをとるなかで、思わず怒りにまかせて感情的になってしまった経験はないでしょうか。 後から「感情的になって言わなくてもいいことを言ってしまった」と後悔しても、発言を取り消すことはできません。 アンガーマネジメントで感情をセルフコントロールできるようになると、「怒りにまかせて感情的に言ってしまった」という後悔を減らせるようになるでしょう。 取り組むべきタスクに集中できるため生産性が向上する アンガーマネジメントによる怒りのコントロールは、業務の生産性向上にも期待できます。 たとえば、集中して行うべき重要な業務があっても、怒りの感情を抱いたまま、業務に取り組んでいても、頭の中は作業どころではなくなっているでしょう。 つまり、ネガティブな感情に左右されてしまうと、作業効率が悪くなるのです。 アンガーマネジメントで怒りの感情をうまくコントロールできるようになると、目の前の仕事に集中でき、結果として生産性がアップします。 アンガーマネジメントの実践方法について ここからは、アンガーマネジメントを具体的にどのように実践すればよいのかについて解説します。 アンガーマネジメントの実践方法は以下の5つです。 ストップシンキング(思考停止させる)コーピングマントラ(怒りが収まる言葉を心の中で唱える)スケールテクニック(怒りの度合いを数値化する)グラウンディング(怒りとは別のものに意識を向ける)タイムアウト(時間を置いて仕切り直す) ストップシンキング(思考停止させる) 一度怒りを覚えると、さまざまなことが記憶からよみがえります。 このような状態では怒りが膨れ上がり、自分でも手が付けられなくなりますが、頭の中を真っ白にして何も考えない瞬間を作りましょう。 これをストップシンキングといいます。 ポイントは、思考停止させている間は、原因も解決策も一切考えないことです。 心の中を落ち着かせ、気持ちがクールダウンしてから考えを再開させるとよいでしょう。 コーピングマントラ(怒りが収まる言葉を心の中で唱える) 怒りを覚えたときに、自分に言い聞かせる言葉を用意しておき、心の中で唱えることをコーピングマントラといいます。 これは、ストレスの元になる感情に働きかけ、ストレスをゆるめる手法です。 たとえば、「きっと大丈夫」「想定内だから問題ない」といった自分にとって怒りを落ち着かせる言葉を見つけましょう。この時の言葉は、自分の心が落ち着く言葉でよいので、好きなペットの名前でも大丈夫です。 スケールテクニック(怒りの度合いを数値化する) スケールテクニックは、自分がどのくらい怒っているのかの度合いを数値化し、怒りを静める手法です。 怒りを覚えたら、10段階でその気持ちに点数をつけます。0をまったく怒りを感じていない状態として、10は「絶対に許せない!」と思うほどの激しい怒りです。 こうして怒りの度合いを数値化することで、「これは2だから、たいしたことないな」「これは7くらいだからかなり怒っているぞ」と自分を客観視でき、具体的な対処方法を考えることができるようになります。 また、点数づけに集中することで、怒りの感情にストップをかける効果も期待できます。 グラウンディング(怒りとは別のものに意識を向ける) 怒りで頭がいっぱいになると、他のことが考えられなくなります。そんな時はグラウンディングが効果的です。 グラウンディングとは、怒りを覚えた時に別の物事に注目することで意識をそらす手法のことをいいます。 たとえば、パソコンに向かっていたら、ディスプレイの形状をひたすら観察したり、傍らにコーヒーがあれば、コーヒーの香りや味をしっかり味わうなど、目の前の物事に集中しましょう。 つまり、強制的に「今」に集中することで、怒りの増幅を防ぐことができるのです。 タイムアウト(時間を置いて仕切り直す) 怒りは覚えた直後が最も激しく、段々と沈静化していきます。そのため、怒りを覚えたら、最低でも5〜10秒ほど間を置くことがおすすめです。 一度その場を離れ、感情の流れをリセットし、さらに深呼吸や軽いストレッチをすると高ぶる気持ちが静まります。 タイムアウトの手法を活用し、感情のままに怒らなくても済むように切り替えましょう。 まとめ 怒りの感情は周囲に伝播する性質も持っているため、職場の雰囲気にも悪影響を及ぼします。 一人ひとりがアンガーマネジメントを身につけることで、職場の人間関係は良好になり全体の雰囲気も大きく改善するでしょう。 皆が働きやすい職場になれば、業務効率も上がり生産性向上にも期待できます。 また、アンガーマネジメントにより、怒りの感情とうまく付き合えるようになると日々のコミュニケーションがスムーズになります。 コミュニケーションが円滑な雰囲気の良い環境づくりのためにも、アンガーマネジメントを取り入れてみてはいかがでしょうか。 コミュニケーションの課題を解決するにはワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 立場や経験の違いから、同じことを話していても解釈が異なってしまいコミュニケーションが複雑になってしまう。 そんな時、注意するべきなのか? すぐに試していただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう。 皆さんのチームビルディングにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE たった3分の動画で認識を揃えることができます!ワンネス経営®︎公式Youtube https://youtu.be/JMdGhmrIn8A
2023.05.23
【価値協創ガイダンス】知っておきたい6つのフレームワーク
チームづくり「価値協創ガイダンス」は、企業と投資家をつなぐ「共通言語」として情報開示や対話の質を高めるため、さまざまな情報を体系的かつ統合的に整理するのに活用できる手引です。 2022年8月には、サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)の実現に向けた経営の強化と、効果的な情報開示や建設的・実質的な対話を行うためのフレームワークとして、「価値協創ガイダンス2.0」に改訂されています。 自社の経営強化のために価値協創ガイダンスの活用を検討している場合、この中で取り上げられているフレームワークについて具体的に把握しておくことが重要です。 そこで今回は、価値協創ガイダンスの6つのフレームワークについて詳しく解説します。 これから積極的に価値協創ガイダンスに取り組みたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 価値協創ガイダンスのフレームワークとは 「価値協創ガイダンス」では、どのように無形資産の投資やESGの取組が企業の競争優位性を持続的に向上させられるか、といった「価値創造ストーリー」を説明するため、次の6つのフレームワークを提示しています。 価値観 長期戦略 実行戦略(中期経営戦略など) 成果と重要な成果指標(パフォーマンスとKPI) ガバナンス 実質的な対話・エンゲージメント 参考:「価値協創のための統合的開示・対話ガイダンス 2.0(価値協創ガイダンス 2.0)」|経済産業省 それぞれ解説します。 1.価値観 「価値観」は、社会の課題解決に対して企業や社員一人ひとりが取るべき行動の判断軸、また判断の拠り所となるものです。 ここでは、企業は自社固有の価値観を示すとともに、どのような社会課題を「重要課題」として捉えるのかを検討することが重要とされています。 課題を検討し、価値観を対外的に示すことによって、企業は変化の激しい社会の中で従業員エンゲージメントの向上や長期的な価値創造につなげられます。 また、長期的な視野に立つ投資家にとっては、企業の価値観を知ることでビジネスモデルの実現可能性を判断できるようになるのです。 2.長期戦略 「長期戦略」は、企業の価値観に基づき、社会全体の動向を見定める長期ビジョンの策定や、その実現の柱となるビジネスモデルの構築・変革、リスクと機会の分析などを統合的に行うことによって構築できます。 ここでのポイントは、企業は、産業構造や事業環境の変化に対応した長期的・持続的な価値創造のあり方を示すべき、とされている点です。 そのためには、企業が目指す長期ビジョンやビジネスモデルからなる長期戦略を、リスクと機会の把握・分析をした上で統合的に構築することが推奨されています。 また、この場合の長期ビジョンは、価値観・重要課題と合わせ、自社で働く一人ひとりの目標ともなる内容が望まれます。 3.実行戦略(中期経営戦略など) 「実行戦略(中期経営戦略など)」は、長期戦略を実現するため、企業が持っている経営資源やステークホルダーとの関係を維持・強化しながら取り組む足下および中長期的戦略を指します。 企業には、足下の経営成績の分析・評価や長期的なリスクなどの分析を踏まえつつ、長期戦略の具体化に向けた戦略策定と実行が求められます。 ただし、ここでの戦略には、経営戦略だけではなく、人材戦略や知的財産・技術(知的資本)、研究開発、DX推進に対する投資戦略、ブランド戦略なども含まれ、実行戦略の中にESGやSDGsなどを組み込んで明確に提示していく点も重視されています。 4.成果と重要な成果指標(パフォーマンスとKPI) 「成果(パフォーマンス)と重要な成果指標(KPI)」は、企業の価値観を踏まえた戦略の実行により、どれだけ価値を創出してきたか、それを経営者がどのように分析・評価しているかを表す指標です。 企業は、KPIによる長期戦略などの進捗管理や成果評価を通じて、長期戦略などの精緻化や高度化、そして必要に応じた見直しを行うことが重要です。 投資家に対しては、KPIを設定した理由や長期戦略・実行戦略における位置づけ、今後の見通しなどを詳しく説明することが望ましいとされています。 5.ガバナンス 「ガバナンス」は、長期戦略・実行戦略の策定などを的確に行い、持続的に企業価値を向上させるための規律付けの仕組み・機能です。 そのため、企業には、長期戦略などの企業行動を規律するガバナンスを実効的かつ持続可能なものにするよう、しっかり整備することが求められます。 例えば、社長やCEOを始めとする各役員が持つ役割・機能分担を明確に公表し、それぞれ実効的に果たすことなどが挙げられます。 加えて近年においては、属性や能力などの多様性の確保、透明性・合理性の高い意思決定を行う仕組み作りが重視される場合も多いです。 投資家にとっては、ガバナンスの状況を確認することで、企業を信頼し安心して投資を行う根拠が得られます。 6.実質的な対話・エンゲージメント 「実質的な対話・エンゲージメント」は、企業の「価値創造ストーリー」について企業と投資家が双方向的に対話を行い、その内容を磨き上げていく共同作業です。 ここでは、企業と投資家は、実質的な対話を深めながら、長期的かつ持続的な企業価値を協同で作り上げていくことが重要だとされています。 具体的な行動として、企業側には投資家に対する実効的な情報の開示を、投資家側にはその情報をもとにした対話のアジェンダ設定が求められます。 また、対話後に企業が行うべきアクションとして、得られた示唆をもとに、自社の企業価値構成要素を見直し、必要に応じてそれらの改善に向けた取り組みの実施が挙げられます。 企業が取り組みの進捗状況や成果を公表し、投資家のさらなる助言や意見を求め、今後に反映させることで、価値創造ストーリーの一層の強化・発展につながるのです。 まとめ 経済産業省が作成した「価値協創ガイダンス」は、企業と投資家をつなぐ共通言語として情報開示や対話の質を高める手引です。 今回紹介した6つのフレームワークを把握しておくことで、価値協創ガイダンスについてより深く理解できるはずです。 投資家との関係を向上させるためにも、価値協創ガイダンスを積極的に取り入れて活用することをおすすめします。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。