Column

2024.12.17

アンガーマネジメントの具体的なやり方とは？メリット・デメリットも紹介

職場での人間関係において「怒り」の感情は誰もが経験するものです。 この感情を適切にコントロールする「アンガーマネジメント」のスキルが、企業でますます重要視されています。 今回は、アンガーマネジメントの具体的なやり方とメリット・デメリットについて解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 アンガーマネジメントのメリット アンガーマネジメントのメリットは、次の3つです。 自己理解の深化 生産性と創造性の向上 人材の効果的な育成 それぞれ解説します。 自己理解の深化 アンガーマネジメントを習得することで、自分自身への理解が深まります。 たとえば、締切前のプレッシャーで怒りやすい、急な予定変更に過敏に反応する、といった自分特有のパターンに気づけるようになります。 仕事面だけでなく、家庭や友人関係など、あらゆる場面で活用できるため、より充実した毎日を過ごせるようになるのが大きなメリットです。 生産性と創造性の向上 感情的な対立が減ることで、チーム内での自由な意見交換が活発になったり、部署間の連携がスムーズになったりして生産性向上につながります。 また、職場の雰囲気が改善されるため、一人ひとりのクリエイティビティも発揮されやすくなることもメリットです。それにより、革新的なアイデアが生まれやすい環境が整います。 人材の効果的な育成 適切なアンガーマネジメントは、次世代リーダーの育成に大きく貢献します。 たとえば、若手社員が重大なミスをした際も、感情的に怒るのではなく「同じミスを防ぐために、どんな対策が考えられるか一緒に考えよう」という建設的に働きかけることが可能です。 このような関わり方によって、失敗を恐れず、新しい提案や挑戦的な目標設定にも意欲的に取り組めるようになります。 さらに、管理職も冷静な判断のもと、部下それぞれの成長段階に合わせた適切な指導ができるようになり、組織力の底上げにつながります。 アンガーマネジメントのデメリット 感情を必要以上に抑制することで、精神的な負担が増大するおそれがあります。 また、常に穏やかな態度を心がけすぎると「物事をはっきり言えない優柔不断な人」という誤解を招きやすく、過剰な業務を抱え込んだり、理不尽な要求を断れなくなったりするケースが増えてしまいます。 適度な怒りや不満は状況を改善する原動力にもなるため、これらの感情を完全に抑え込むと、問題の放置や業務改善への意欲低下を招きかねません。 アンガーマネジメントでは、怒りの感情をなくすのではなく、建設的な提案や行動に変換するスキルを身につけることが重要です。 次の章で、アンガーマネジメントの具体的なやり方を見ていきましょう。 アンガーマネジメントの具体的なやり方 アンガーマネジメントの具体的なやり方は、下記の5つです。 6秒ルールで感情を抑える 思考を停止して冷静になる 感情記録で自己分析を行う 怒りを建設的な提案へ置き換える 知識の習得と実践を行う それぞれ解説します。 6秒ルールで感情を抑える 人間の脳は、強い感情が発生してから冷静な判断ができるまでに約6秒を要するとされています。 この特徴を活用し、怒りを感じた瞬間から6秒間、意識的に呼吸に集中するとよいです。 たとえば「6、5、4…」とゆっくりカウントダウンしながら呼吸を整えると、理性を取り戻しやすくなります。 通勤時やオフィスなど、どんな場所でも実践できる便利な方法なので、ぜひ取り入れてみることをおすすめします。 思考を停止して冷静になる 感情的になりそうな状況では、まず目の前の作業や会話を一時中断するのもよい方法です。 いったん思考を停止することで、怒りに任せた行動・言動を押さえる効果があります。 たとえば、資料を確認していて単純なケアレスミスを発見した場合、すぐに担当者に連絡するのではなく、一度資料を閉じて席を立ちます。 窓際や別スペースなど少し離れた場所に行き、深くゆっくりとした呼吸を3回ほど繰り返すだけで、冷静な状態に戻りやすくなるはずです。 感情記録で自己分析を行う 毎日の感情の変化を記録し、分析することで自己理解が深まります。 この場合、予定外の会議設定に対して怒りレベル3、締切直前の資料修正依頼に対して怒りレベル4など、具体的な数値と状況を記録するのがポイントです。 1ヶ月ほど続けると、「午後4時以降の予定変更に特に敏感に反応する」「月曜の朝はちょっとしたことでイライラしやすい」といった自分の特徴が見えてきます。 怒りを建設的な提案へ置き換える 怒りの感情をそのまま相手にぶつけるのではなく、建設的な提案に変換すると効果的です。 たとえば、「なぜ毎回同じミスを繰り返すのか」という非難を「チェックリストを作成して確認してはどうか」という提案に置き換えます。 また、「報告が遅い」という苛立ちは「重要な進捗があったらその日のうちにメールで共有してほしい」というように、具体的な行動を示した要望として伝えます。 相手との感情的な衝突を避けながら、問題の解決に向けて前向きな対話を進めることが重要です。 知識の習得と実践を行う 怒りの感情を上手にコントロールするには、知識の習得と実践的なトレーニングの組み合わせが効果的です。 ストレス管理の専門家による講座や心理学の基礎を学ぶワークショップなどに参加すると、より深い理解と実践力が身につきます。 最近では、オンラインで受講できる動画講座やグループセッションなど、自分のスケジュールに合わせて学習できる機会も増えています。 まとめ アンガーマネジメントは、怒りの感情を抑え込むのではなく、それを建設的な行動へと転換していく手法です。 6秒ルールや感情記録といった具体的なやり方を重ねることで、職場のコミュニケーションが円滑になり、組織全体の生産性も向上していきます。 ただし、感情を必要以上に抑制すると逆効果となる可能性もあるため、状況に応じて適切に活用することが大切です。

2022.10.18

従業員エンゲージメントを高める！ エンプロイーエクスペリエンス（EX）とは？

「エンプロイーエクスペリエンス（EX）」を、ご存じでしょうか。 エンプロイーエクスペリエンスという言葉の認知は、企業規模を問わず、この数年間で日本企業の間で急速に拡大中です。 また、エンプロイーエクスペリエンスの重要度も多くの企業で認識されており、経営課題として取り組まなければならないテーマとなっています。 今回は、人事のトレンドとして注目されているエンプロイーエクスペリエンスについて、その背景や導入するメリット、施策のコツなどを紹介します。 エンプロイーエクスペリエンス（EX）について 企業活動や人事制度、職場環境などを通して従業員が培う経験価値のことを、エンプロイーエクスペリエンス（EX）と言います。 この中には、従業員の満足度やスキルアップ、健康状態などさまざまな経験が含まれており、エンプロイーエクスペリエンスの向上は、企業文化の醸成や離職の防止につながるとされています。 ここでは、注目されている背景や同じような言葉との違い、導入するメリットについて説明していきます。 注目される背景 エンプロイーエクスペリエンスが注目されるようになった背景の一つとして、デロイト社が毎年発行するレポートが挙げられます。 このレポートにおいて、エンプロイーエクスペリエンスがヒューマンキャピタルに関するトレンドとして取り上げられ、急速に関心が集まりました。 また、近年見られる働き方の多様化に伴い、企業には、従業員一人ひとりの理想や目標に寄り添い、実現に導く対応が必要となっています。 さらに、転職にネガティブな印象を持たない「ミレニアム世代」や「Z世代」が組織の中心となってきているため、定着率の向上も重要です。 全体的な組織運営だけでなく、従業員個人の充実度や労働環境を重視する流れになっていることから、エンプロイーエクスペリエンスが注目されていると言えます。 エンプロイーサクセスとの違い エンプロイーエクスペリエンスと似ている言葉として、「エンプロイーサクセス」があります。 エンプロイーサクセスとは「従業員の成功」という意味で、自社の売上・利益アップと同時に、従業員が仕事上で成功したり、自分の理想を目指して取り組んだりすることを指します。 エンプロイーエクスペリエンスは、エンプロイーサクセスを実現するための取り組みの一つです。 つまり、エンプロイーサクセスにエンプロイーエクスペリエンスが含まれる、ということになります。 エンプロイーエクスペリエンス（EX）を導入するメリット エンプロイーエクスペリエンスを導入するメリットは以下の2つです。 従業員の離職率低下従業員のエンゲージメント向上 それぞれ説明していきます。 従業員の離職率低下 従来の「終身雇用」という考え方がなくなりつつある近年、転職を前提とした働き方が定着してきています。 また、情報リテラシーが高く、自身のスキルアップや新たなキャリアを求める世代が主な働き手となってきており、企業の離職対策は必須です。 エンプロイーエクスペリエンスを導入し、従業員の働きがいを向上させることによって、離職の防止はもちろん、自身が組織の一員であることに対して誇りを持てるようになり、生産性の向上や組織のさらなる発展が期待できます。 従業員のエンゲージメント向上 もう一つのメリットとして、企業に対する貢献意欲、つまり従業員のエンゲージメント向上が挙げられます。 エンプロイーエクスペリエンスを導入して取り組むことで、従業員はその企業で働く価値を実感でき、満足度が上がります。 企業に対する帰属意識が高まるため、仕事を通した貢献意欲につながるのです。 エンプロイーエクスペリエンス（EX）施策のコツ それでは、エンプロイーエクスペリエンスを実施していく上で、どのような施策のコツがあるのでしょうか。 施策のコツとして、主に下記の5つが挙げられます。 人事評価オンボーディングアサインメント学習機会職場環境改善 それぞれ解説していきます。 人事評価 自分の能力や業務への努力に対する正当な評価は、企業への大きな愛着につながり、新たなチャレンジの源にもなります。 優れた人事評価制度は、従業員の充実した働き方のために欠かせないものです。 その際、実績を認めるだけでなく、将来的な目標に寄り添い、その実現に向けた支援を行うことが大切です。 オンボーディング 新入社員を職場に配置し、組織の一員として定着させ、戦力化させるまでの一連のプロセスを「オンボーディング」と言います。 企業がオンボーディングに注力することで、新入社員は組織に馴染みやすくなり、仕事に愛着を持てるようになります。 新入社員の離職防止や早期に戦力化させる効果はもちろん、自社が自分にとって可能性に満ちた場所であることを実感してもらうことがオンボーディングの目的です。 それによって、エンプロイーエクスペリエンスの大きな向上につながります。 アサインメント 従業員に仕事を割り当てることを「アサインメント」と言いますが、ただ仕事を割り振るのではなく、従業員一人ひとりの希望や適性を把握した上で行うことが大事です。 業務に対するやりがいや充実度を高める優れたアサインメントは、従業員のキャリアにも良い影響を与えます。 学習機会 学習の機会を与えることで、従業員のスキルアップだけでなく、気付きや視野を広げることが可能です。 また、他の領域に学習の幅が広がれば、従業員の新たな可能性も発見できます。 「学び」は、企業・従業員双方にとってプラスの面が大きいものなのです。 職場環境改善 従業員が充実した仕事を行うためには、健全な職場環境が必要です。 職場環境を改善し、従業員の健康保持や増進に取り組むことによって、労働生産性も向上します。 豊かなエンプロイーエクスペリエンスを創出するためにも、職場環境は大変重要だと言えます。 まとめ エンプロイーエクスペリエンスは、企業規模を問わず、急速に人事のトレンドとなってきています。 従業員の満足度を高め、優秀な人材を企業に定着させるためにも、エンプロイーエクスペリエンスの検討が必要不可欠です。 ぜひ、エンプロイーエクスペリエンスを自社に取り入れて、従業員エンゲージメントを高めていきましょう。

2024.03.19

社内コミュニケーションにおける課題とは？活性化させる5つのメリットも紹介

業務のスムーズな遂行には、社員同士のコミュニケーションが不可欠です。 近年、リモートワークの普及など働き方の多様化によって労働環境が大きく変化しています。 そのため、社内のコミュニケーション不足が気になっている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、社内コミュニケーションにおける課題と活性化させるメリットをご紹介します。 社内コミュニケーションにおける課題 社内でのコミュニケーションでは、社員同士の感情と認識が一致していないことが問題になります。 コミュニケーションの課題は単なる行動や出来事の表面だけでなく、その背後にある感情や文脈に根ざしている場合が多いです。 そのため、根本的な解決を図るなら、これらを把握・理解しておくことが重要です。 例えば、コミュニケーションがうまくいかない場合、一般的に次の5つの問題が考えられます。 「認知」の欠如 「理解」の不足 「共感」の不足 「実践」の不足 「影響・波及」の不足 それぞれ解説します。 「認知」の欠如 認知されていない、情報がまったく伝わっていない状態です。 伝えたいメッセージが相手に届いていないので、相手にとっても「知らないから何もできない」ことになります。 「理解」の不足 情報は伝わっているものの、その内容が正しく理解されていない状態です。 これは伝え方や言語が不足していることが原因となっています。 「共感」の不足 情報は理解されているものの、心理的・感情的な理由で拒否されている「理解はしているが、したくない」という状態です。 この場合、問題は技術的なものではなく、人間関係にあるケースが多いため、人と人との関係改善が先決です。 「実践」の不足 情報が認知・理解・共感されても、実際の行動に移されていない状態です。 この段階では、行動に移さない原因を明確にして対応する必要があります。 「影響・波及」の不足 大規模な組織などで、個々の認識と行動が全体に影響・波及されていない状態です。 経営者やチームリーダーは有効なコミュニケーションを通じて、全社員が共通の目標に向かって動くよう努める必要があります。 また、個人だけでなくチームや組織全体としての意識統一も求められます。 社内コミュニケーションを活性化させる5つのメリット 社内コミュニケーションを活性化させることで得られるメリットは、次の5つです。 業務効率の向上 新たなアイディアの創出 離職率の低下 顧客満足度の向上 主体的な社員の増加 それぞれ解説します。 業務効率の向上 社内でのコミュニケーションが活発化することで情報のやり取りが頻繁になります。 「報告・連絡・相談」のサイクルが密接に行われるようになるため、業務効率の向上につながるのが大きなメリットです。 また、早期にミスを発見でき、大きな問題になる前に対処できる可能性も高まります。 新たなアイディアの創出 コミュニケーションが活発になり意見が自由に交わされる職場環境では、新たなアイディアが生まれやすくなります。 対話を通じて異なる意見や視点を受け入れることで、創造的な思考が促されるからです。 相互尊重のもとに成り立つコミュニケーションが育まれるよう、環境を整えることが大切です。 離職率の低下 離職率が低下することも社内コミュニケーションの活性化のメリットです。 良好なコミュニケーションは相互尊重の文化を築き、社員にとって働きやすい環境を作ります。 例えば、仕事内容が自分に合っていても、周囲からの評価や感謝の言葉が得られない状況は、精神的に大きな負担となります。 社員が自分を価値ある存在と認識し、実感できることが重要です。 顧客満足度の向上 社内コミュニケーションが活性化することで、顧客情報の共有と管理がスムーズに行われるようになります。 問い合わせや苦情に対して迅速かつ適切な対応が可能となり、結果として顧客の満足度向上につながるのもメリットの一つです。 また、好意的な反応が増えることで、職場全体の雰囲気を良くする効果も期待できます。 主体的な社員の増加 活発なコミュニケーションが行われる環境では、主体的な行動を取る社員が増える傾向にあります。 コミュニケーションの過程で自分の発言内容を事前に熟考することで思考が整理され、それが積極的な行動へとつながりやすいからです。 さらに、会話を通じて他者の状況や感情を理解することで、進んで提案したくなる場合もあります。 コミュニケーションを促進し、社員が自ら行動しやすい環境を整えると良いでしょう。 まとめ 社内コミュニケーションにおける課題と、活性化させる5つのメリットを紹介しました。 ぜひ今回の記事を参考に、社内コミュニケーションの課題について把握し、活性化させることで得られるメリットの理解を深めておきましょう。