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2025.01.14

職場でのメンタルヘルスケアとは？メンタルヘルス不調に陥る原因や影響について解説

近年、半数を超える人が仕事による強いストレスや不安を抱えているといわれています。 このため、職場でのメンタルヘルス対策は、企業が取り組むべき重要な課題となっています。 今回は、メンタルヘルスの概要について解説し、従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因やメンタルヘルス不調が及ぼす影響を紹介します。 「従業員へのメンタルヘルスケアをしっかり行いたい」「メンタルヘルスケアへの理解を深めたい」という方は、ぜひ参考にしてみてください。 メンタルヘルスについて 「メンタルヘルス」とは、単に「心の病気」を指すのではなく、「心の健康状態」を表す包括的な言葉です。 「身体的健康」に対しての「精神的健康」を意味し、精神機能が健全に発揮されている状態を指します。 心が健康な状態にある人は、安定した気持ちで仕事に意欲的に取り組み、日々の生活もいきいきと過ごせるのが特徴です。 WHO（世界保健機構）は「健康」を「病気でないということだけではなく、身体的、心理的、社会的に満たされた状態（Well-being）であること」と定義しています。 同様に、精神の健康も「病気ではない」という状態を超えて、自己成長への意欲や、より良い生活を送りたいという前向きな気持ちも含む概念として理解されています。 特に職場でのメンタルヘルスは、個人の心の健康だけでなく、「働く人が心身ともに健康的に働ける職場づくり」という広い意味を持っているのが特徴です。 近年の職場環境や仕事内容、組織風土、人間関係などの急速な変化に伴い、職場でのストレス要因は増加傾向にあります。 過度のストレスが蓄積したり、長時間労働が継続したりすることで、メンタルヘルスの不調を引き起こす可能性が高まります。 従業員の健康と企業の持続的な発展のためにも、適切なメンタルヘルス対策が必要です。 従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因 職場で従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因は、主に次の2つです。 過重労働 ハラスメント それぞれ解説します。 過重労働 長時間にわたる過重な労働は、従業員の心身の健康に深刻な影響を及ぼします。 特に深刻なのは、過重労働によって十分な睡眠時間を確保できなくなる点です。 睡眠時間の減少は心の健康状態と密接に関連しており、十分な睡眠時間を確保できないことでメンタルヘルスの不調につながりやすいといえます。 また睡眠不足は、食事が喉を通らなくなったり、やる気が出なくなったり、生活のリズムが乱れたりするなど、さまざまな問題を引き起こすため、注意が必要です。 さらに、過重労働は個人の健康被害にとどまらず、重要な社会問題の一つにもなっています。 労働災害の請求件数や認定件数は年々増加しているものの、これを受けて労災認定の基準も見直されるなど、社会制度面での対応も進められています。 ハラスメント 職場でのパワーハラスメントも従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因です。 パワーハラスメントは、次の6つに分類できます。 身体的な攻撃 精神的な攻撃 人間関係からの切り離し 過大な要求 過小な要求 個の侵害（プライベートへの過度な立ち入り） 2020年に厚生労働省が実施した実態調査では、過去3年間でパワーハラスメントを経験したと答えた労働者が31.4%に達することが明らかになりました。 この数字から、職場でのパワーハラスメントは珍しい事象ではないということがわかります。 また、2020年6月に労働施策総合推進法が施行されて以降、都道府県労働局に寄せられるパワーハラスメントに関する相談件数は1万8千件で、「いじめ・嫌がらせ」に関する相談も2020年度には約8万件にのぼっています。 参考：職場におけるパワーハラスメント対策が事業主の義務になりました！｜厚生労働省 メンタルヘルスの不調が及ぼす影響 従業員のメンタルヘルス不調は、個人と企業の両方に深刻な影響を及ぼします。 ここでは、それぞれの観点から解説します。 従業員個人への影響 メンタルヘルスの不調を抱える従業員は、まず日常的な業務遂行に支障をきたすようになります。 たとえば、遅刻や欠勤が増加する、仕事への集中力が低下する、業務上のミスや作業の遅れが目立つようになるといった具合です。 また、注意力が散漫になることで、職場での事故やケガのリスクも高まります。 状況が改善されないまま続くと、長期療養のための休職を余儀なくされたり、最終的には離職に至ったりするケースも少なくありません。 このような事態は、本人のキャリア形成を大きく阻害するだけでなく、収入面での不安など生活基盤そのものを揺るがすことにもなります。 企業への影響 従業員のメンタルヘルス不調は、企業にとって経営上の重大なリスクの一つです。 まず、組織全体の生産性と活力が低下し、業績に直接的な影響を及ぼします。 休職者が出た場合は、医療費や傷病手当の負担に加え、代替要員の確保にかかる人件費が発生します。 また、従業員が退職した場合は、新たな人材の募集・採用にかかる費用が必要です。 過重労働などが原因で労働災害として認定された場合、労災保険料の増額や損害賠償請求など、予期せぬ支出が重なる可能性もあります。 加えて、深刻な事態が発生した場合は企業イメージが大きく損なわれ、取引先や株主からの信頼低下、人材採用への悪影響など、企業の持続的な成長を脅かす事態に発展しかねません。 このような多面的なリスクを踏まえると、メンタルヘルス対策は企業の重要な経営課題として全体で取り組む必要があるといえます。 まとめ 職場でのメンタルヘルス対策は、従業員の健康と企業の持続的な発展の両方にとって不可欠な取り組みです。 過重労働やハラスメントなどの要因によって従業員がメンタルヘルス不調に陥ると、個人の生活やキャリアに重大な影響を及ぼすだけでなく、企業にとっても生産性の低下や経営リスクにつながります。 心身ともに健康的に働ける職場づくりのためには、メンタルヘルスについて理解を深め、組織全体で積極的に取り組んでいくことが重要です。

2022.09.13

リモートワークの普及で注目！オンラインコミュニケーション研修とは？

近年、新型コロナウィルス感染対策の一環でリモートワークを取り入れる企業が増加しました。 効率面などでメリットが大きいリモートワークですが、その一方で思わぬコミュニケーションの行き違いも起こりがちです。 リモートワークを導入したものの、社内のコミュニケーションに課題を感じている担当者も多いのではないでしょうか。 対策を検討されているのであれば「オンラインコミュニケーション研修」がおすすめです。 今回の記事では、オンラインコミュニケーションでのポイントをお伝えし、併せてオンラインコミュニケーション研修についても紹介します。 オンライン上でのコミュニケーションのポイント 企業でリモートワークを取り入れている場合、業務連絡にはSlackなどのチャットツールを、会議や打ち合わせにはZoomなどのオンライン通話ツールを利用するケースがほとんどです。 こういったオンラインコミュニケーションを中心としたリモートワークには、良い点だけでなく、出社して働く場合と異なる課題も出てきます。 例えば、チャットツールは手軽に連絡がとれて便利な反面、意図している内容が伝わりづらいといったデメリットがあります。 テキストのみのやりとりは表情が見えないため、「冷たいことを言われた」など、意図しない受け止められ方をされてしまう可能性が生まれます。 また、オンライン通話ツールでは、お互いの顔は見えるものの、画質や通信環境によっては細かな表情がわかりにくいといった現状があります。 直接話す場合に比べて、相手の気持ちや感情を推し量ることが難しいかもしれません。 さらに、ビデオ会議においては、発言のタイミングが計れず未消化で終わってしまうケースもあります。 オンラインで円滑なコミュニケーションを行うには、こういった課題をクリアする工夫が必要です。 以下の3つの工夫がコミュニケーションのポイントになるので、しっかり押さえておきましょう。 相手に与える印象の工夫伝える工夫受け取る工夫 それぞれ説明していきます。 相手に与える印象の工夫 オンラインでは非言語な部分がわかりづらいため、表情や姿勢、映り方などを工夫して好印象を与えることが重要です。 特に、画面に映る時はカメラの位置に注意すると、印象がかなり変わるのでおすすめです。 カメラを目線よりも下にしない、近づきすぎないことで威圧的な雰囲気がなくなり、また、照明を工夫すれば明るい印象になります。 話す時は、画面ではなくカメラを見ながら話すと相手の目を見ることになり、より印象力が上がります。 伝える工夫 対面の場合と異なり、オンラインでは音声が聞き取りづらかったり集中が続かなかったりといったことが起こりがちです。 そのため、重要なキーワードやパートをしっかり発音するなど、伝える工夫も必要になります。 ポイントは大きな声を出すのではなく、テンポや抑揚をつけて話すように心がけることです。 できるだけ感情を込めるように、いつもより3割増しの表現を心がけると伝わりやすさがアップします。 受け取る工夫 オンラインでのコミュニケーションには、伝える工夫だけでなく、受け取る工夫も欠かせません。 業務内容を確実に受け取るのはもちろん、相手の感情や気持ちの部分も受け取れる対応力が重要です。 話をまとめて「〜ということですね」と伝えれば、受け取れていることが明確になるので相手も安心します。 チャットの場合は、スタンプの積極的な利用がおすすめです。 「伝わっていますよ」とレスポンスすることで、相手側は安心感や信頼感を抱きます。 オンラインコミュニケーション研修について　 こういったオンライン上でのコミュニケーションに難しさを感じる場合、オンラインコミュニケーション研修を検討するのも一つの方法です。 オンラインコミュニケーション研修は、以下のようなポイントで行われます。 積極的傾聴や視覚・聴覚情報の重要さを学び、実際のスキルを習得する話すタイミングや相手の心情を理解するグループワークを通した意見の共有・実践を繰り返す 一般的に、オンラインコミュニケーション研修では、Zoomなどを利用して講師と受講者が双方向でコミュニケーションを取りながら行います。 ライブ配信での研修になるため、オンラインでのコミュニケーションがどのようなものなのか体感しやすいはずです。 通常のコミュニケーション研修とは違い、オンラインに特化したコミュニケーション研修になっている点が特徴だといえます。 まとめ リモートワーク時代に入り、オンラインでの円滑な社内コミュニケーションが必須となりました。 オンラインコミュニケーションを円滑に行うには、印象の工夫や伝える工夫、及び受け取る工夫といったこれまでと違うポイントを押さえることが重要です。 このような工夫を身につけるためには、オンラインコミュニケーション研修でオンラインならではのコミュニケーションを学び、実践することをおすすめします。 業務遂行やチームワークの向上を図るためにも、検討してみてはいかがでしょうか。 風通しを良くし、強いチームをつくるワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 すぐに試していただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう。 皆さんのチームビルディングにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE たった３分の動画で認識を揃えることができます！ワンネス経営®︎公式Youtube

2023.01.24

リスクマネジメントに取り組む手順は？プロセスや対応策をわかりやすく解説

近年の多様化したリスクに対応するため、企業はリスクマネジメントを行う必要があります。 これから本格的に取り組みたいと考えている場合、その手順を知っておくことでスムーズな導入が可能です。 今回の記事では、リスクマネジメントのプロセスとともに、代表的な対応策を解説します。 リスクマネジメントのプロセス リスクマネジメントを行う際は、プロセスを踏んで進めていくことがおすすめです。 リスクマネジメントの一般的なプロセスは下記の通りです。 リスクの発見・把握 リスクの分析 リスクの評価 リスクへの対応 モニタリングと改善 それぞれ解説していきます。 1.リスクの発見・把握 まず、リスクの棚卸しを行い、リスト化します。 この場合、リスク管理を担当する一つの部署だけでなく、さまざまな部門が参加して網羅的に洗い出すことが重要です。 また、リスクにはさまざまな種類がありますが、自社において想定されるすべてのリスクを出していく必要があります。 この段階で漏れなくリスクを発見・把握しておくことが、リスクマネジメントのスムーズな実施につながります。 2.リスクの分析 続いて、リストアップしたリスクの内容を分析していきます。 具体的には、リスクの「影響度」と「発生確率」を一つずつ特定し、両方を掛け合わせた結果を基準とした上で、それぞれがどのくらい重大なものか比較できるようにします。 分析は、可能な限り数値化するなど定量的に行うことがポイントになりますが、難しいケースも多いため、定性的な側面を含めながらの比較検討がおすすめです。 3.リスクの評価 次に、それぞれのリスク分析の結果を可視化して、評価を行います。 その場合、リスクを「影響度✕発生確率」で算定し、リスクレベルを可視化することがおすすめです。 また、評価の際は、リスクの重大さに注目するだけでなく、対応の順序に関しても検討しましょう。 4.リスクへの対応 リスクの評価ができたら、次は対応について優先度が高いリスクから考えていきます。 リスク対策には、リスクによって損失が起きる頻度と大きさを抑える「リスクコントロール」と経済的損失を補填する「リスクファイナンス」の2種類があり、これらに合わせた取り組みを決めていくと効率的です。 5.モニタリングと改善 対策が決まってリスクマネジメントを実施した後は、モニタリングを行う必要があります。 形骸化しないよう、リスクマネジメントが適切に行われているか、また目的や目標が達成できているのかを継続的に検証していくことが重要です。 定期的にモニタリングと評価を実施し、改善を図っていかなければいけません。 リスクマネジメントの代表的な対応策 上記に挙げた手順の中でも特に重要なのが、「リスクへの対応」です。 リスクマネジメントの代表的な対応策として、次の4つがあります。 低減 移転 許容 回避 それぞれの内容を説明していきます。 低減 リスクの「低減」とは、起こる可能性が高いリスクを最低限に減らす対策のことです。 主に、事前に防止策を立てておいたり、リスクの発生源になりうるものを分散させておいたりといった対応になります。 事業活動の細分化や追加資源の投入などさまざまな対応策があるため、自社の状況に応じた検討がおすすめです。 移転 第三者にリスクを「移転」させることも対応策の一つです。 例えば「損害保険」への加入や「証券化」などで、金銭的損失の移転が可能になります。 これらを活用すればある程度のリスクに備えることができるため、リスクマネジメントとして大変有効です。 許容 リスクの「許容」は、リスクの発生を受け入れることを指します。 すべてのリスクに対応することは難しいため、時にはリスクを受け入れる判断も必要です。 許容しやすいリスクとしては、影響力が小さく、発生頻度が低いものが挙げられます。 この対策を行う場合、評価と分析をしっかり行い、あらかじめ許容可能なリスクを選別しておくことが重要です。 回避 起こり得るリスクに備え、関連する事業活動そのものを停止することが「回避」です。 事業活動を停止すればリスクの回避が可能ですが、一方、事業によって得られるリターンを逃すデメリットもあります。 そのため、得られるリターンに対して起こり得るリスクの方が重大と想定される場合に限り、リスクの回避を行うケースが多いです。 まとめ リスクマネジメントを実施する際は、プロセスに沿って行うとスムーズに進められます。 始めの段階で、各部署において想定されるすべてのリスクを洗い出しておくと良いです。 また、対策にはさまざまな方法があるため、リスクの分析・評価が大切です。 今回の記事を参考にして、リスクマネジメントへの具体的な取り組みを検討していきましょう。