2024.05.14
チームづくり
目次
社会の第一線で活躍し始めているのが、「Z世代」と称される新しい世代の若者たちです。
上世代の人の中には、この世代の特徴や求めている働き方を知りたいという方も多いのではないでしょうか。
今回の記事ではZ世代の特徴やキャリア観を解説し、彼らが求める働き方についても紹介します。
Z世代の社員と働くにあたり、この世代の特徴などを知りたい企業の担当者はぜひ参考にしてみてください。
「Z世代」とは、1990年代後半から2010年に生まれた世代を指します。
他にミレニアル世代やα世代、X世代がありますが、それぞれ異なる時代に生まれた世代を表すアメリカ発祥の言葉です。
「ミレニアル世代」は、1981年から1996年の間に生まれた世代です。
一方「α世代」は、2010年から2024年頃までに生まれた、ミレニアル世代の子ども世代にあたります。
また、Z世代の親世代は、1965年から1980年に生まれた「X世代」です。
このように、各世代の名称は生まれた年代によって区分されており、世代間の関係性も明確になっています。
Z世代の最大の特徴は、デジタルネイティブであることです。
彼らは子どもの頃からパソコンやスマートフォンなどのデジタル機器を使いこなしています。
例えば情報収集やショッピング、動画鑑賞、ゲームなどはインターネットが中心で、SNSを通じてコミュニケーションを取るのが当たり前の環境で育ってきました。
これまでの世代とは異なり、Z世代はデジタル技術と共に成長し、生活の一部として取り入れているのです。
また、Z世代のキャリア観には、競争を避ける保守的な傾向があります。
株式会社SHIBUYA109エンタテイメントがZ世代(15〜24歳)を対象とした調査では、Z世代の4人に1人以上が出世を望んでいないという結果が出ました。
この世代は無理のない持続可能な働き方を求めており、出世を避ける主な理由として、責任の重圧を感じるからだと半数以上が回答しています。
Z世代は、肩書きにこだわるのではなく、自分に合った仕事のスタイルである程度の自由裁量を持って働くことを重視していると言えます。
参考:Z世代の仕事に関する意識調査|株式会社SHIBUYA109エンタテイメント
Z世代が求める働き方として挙げられるのは、次の4つです。
それぞれ解説します。
他の世代と比べて、Z世代は個人のプライバシー保護に敏感な傾向があります。
これは、SNS上での不用意な投稿がトラブルを引き起こすことを認識しているためだと考えられます。
またZ世代は、SNSを通じて自分の経験や私生活を共有したいと感じる一方で、プライベートな情報は親しい人にだけ知ってもらいたいと考えがちです。
そのため、職場においても、個人の私生活について踏み込みすぎないよう注意が必要です。
企業がZ世代とよりよい関係を築くためには、彼らのプライバシーに対する意識の高さを理解し、個人の境界線を尊重することが求められます。
Z世代は、職場において対等な関係を求めており、業務内容や評価基準についても公平かつ合理的であることを期待しています。
その理由として、Z世代がSNSを通じてさまざまな意見や口コミ、競合他社の情報に日常的に接していることが挙げられます。
企業がZ世代の働きやすさを追求するためには、コミュニケーションの対等性を確保し、業務内容や評価基準の透明性・合理性を高めることが重要です。
ネット上に溢れる膨大な情報を活用し、物事の正しさを冷静に判断することに長けているZ世代は、「会社の命令だから従うべき」といった根拠のない主張に納得しません。
また、「出勤時間10分前には出社する」「終業時間ぴったりに帰らない」などの形式的で不合理なルールを嫌う傾向があります。
そのため、仕事を任せたり指導したりする際には、明確で合理的な根拠を示すことが大切です。
Z世代の価値観を尊重し、彼らが納得できる形で業務を進めることが、生産性の向上につながります。
社内でのオープンなコミュニケーションを重要視することもZ世代が求める働き方です。
日常的にSNSを通じて情報を収集し、自分の経験を共有することに慣れているZ世代は、自己開示に対する抵抗感が少ないのが特徴です。
そのため、会社や上司とのコミュニケーションにおいても、オープンで透明性の高いやり取りを求める傾向が強いと言えます。
また、Z世代はデジタル環境で育ったことにより、疑問点があればすぐに調べて解決できる習慣が身についています。
職場においても、わからないことを上司や先輩に気軽に相談し、迅速に解決できるような環境が必要です。
1990年代後半から2010年生まれの「Z世代」はデジタルネイティブで、出世を避ける保守的な傾向にあるのが特徴です。
Z世代が求める働き方としては、プライバシー重視、平等性や合理性、明確な根拠を求める、オープンコミュニケーションを好むといった点が挙げられます。
そのため、企業は彼らの希望に沿った環境整備や対応を行う必要があります。
今回の記事を参考に、Z世代についての理解を深めておきましょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.11.29
サーバントリーダーシップを取り入れている4つの企業事例を紹介!
チームづくりサーバントリーダーシップは、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考えをもとにした、従来のリーダーシップとは全く異なる理論です。 そのため、サーバントリーダーシップの導入を検討する際、どのように取り入れればいいかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、サーバントリーダーシップを効果的に活用している企業事例を4つ取り上げて解説します。 実際の事例にはどのようなものがあるのか知りたい場合、ぜひ参考にしてみてください。 資生堂 化粧品メーカーである「資生堂」は、経営改革においてサーバントリーダーシップの理念を取り入れ、これによって業績向上や組織の変革を達成しています。 このサーバントリーダーシップの実践者として知られるのが、「資生堂の再生」をミッションとして抜擢された池田守男氏です。 彼は社長在任中、顧客をピラミッドの頂点に据え、顧客に接する機会が多いビューティーコンサルタントや営業職の従業員の声に重点を置きました。 社長をはじめとするリーダーの使命はそのサポートを行うこととし、結果として売上向上と満足度の高いサービスの提供が実現しました。 良品計画 無印良品で知られる「良品計画」は、業績急落時にサーバントリーダーシップを導入し、その成果として業績の回復と拡大を達成しています。 当時の社長である松井忠三氏は、業績低下が著しかった際、全国の店舗に自ら足を運び、現場の声に耳を傾けました。 この傾聴の結果、課題が浮かび上がり、解決に向けて「MUJIGRAM」と呼ばれる業務可視化のためのマニュアルとシステムが開発されました。 「MUJIGRAM」の特徴は、初めての人でもわかるような具体的な内容から明確な作業目的までが網羅されており、絶えず更新が行われている点です。 従業員の声を大切にしつつ、業務の透明性を確保する手段を講じたことで、サーバントリーダーシップの要素である「傾聴」「概念化」「先見力」が具現化されています。 ダイエー 全国でスーパーを展開する「ダイエー」は、トップダウン経営で成長を続けてきましたが、業績不振の際にサーバントリーダーシップの導入を図りました。 特に生鮮食品の鮮度に関する課題があったことから、当時の社長、樋口泰行氏のもとで結成されたのが、「鮮度向上プロジェクトチーム」です。 樋口氏が全ミーティングに参加し、従業員の意見を積極的に取り入れるなどの取り組みを行い、結果として顧客からの信頼を回復することに成功しました。 また、ダイエーは赤字店舗の売上低下に対処するため、50店舗の閉鎖を決断しています。 樋口氏はこれらの店舗すべてに出向き、従業員に閉鎖の理由と感謝の気持ちを伝えました。 この働きかけにより従業員のモチベーションが向上し、「閉店売りつくしセール」は成功を収めたということです。 同時に異動先の従業員にも働きかけを行い、前年比プラスの売上を達成するなど、積極的な経営戦略が業績向上に寄与しました。 スターバックスコーヒー 有名な世界的コーヒーチェーン、「スターバックスコーヒー」もサーバントリーダーシップの手法を採用しています。 例えば、「人々の心に活力と栄養を与えるブランドとして、世界で最も知られ、尊敬される企業になる」という企業目標は、組織の上層部から一方的に決められたものではありません。 従業員の考えが次第に洗練され、全世界の店舗で共有されるプロセスを経て生まれたものです。 このボトムアップ型のビジョンがあってこそ、世界的なコーヒーチェーンに成長したということができます。 まとめ 今回紹介したサーバントリーダーシップの4つの事例は、企業の経営において経営者が現場の声を尊重し、積極的に活用する重要性を示しています。 従来のトップダウン型思考を変えることで、業績向上につながるといえるでしょう。 ぜひ、事例を参考にして、サーバントリーダーシップを効果的に取り入れてみることをおすすめします。
2024.11.01
働きやすい組織づくりに必要な「従業員幸福度」とは?概要や従業員満足度との違い、重要性について解説
チームづくり「従業員幸福度」は、従業員の仕事満足度を測る指標です。 近年、働き方の多様化によってそれぞれの仕事への期待も変化している中、従業員の幸福度向上に取り組む企業が増えています。 そのため、「従業員幸福度を上げて働きやすい組織づくりをしたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。 今回は、従業員幸福度の概要について解説し、従業員満足度との違いや従業員幸福度の重要性についても紹介します。 従業員幸福度を上げたいと考えている企業の担当者は、ぜひ参考にしてみてください。 従業員幸福度の概要 従業員幸福度は、従業員の満足感や充実感を数値化した指標です。 「Employee Happiness」の頭文字を取って「EH」とも呼ばれ、この指標を活用することで従業員の仕事に対する思いを理解し、改善が必要な領域の特定が可能です。 近年の働き方の多様化に伴い、給与や労働時間だけでなく、職場環境や福利厚生、キャリアアップの機会なども、幸福度に影響を与える要因として注目されています。 また、海外ではすでに多くの企業で採用されており、従業員幸福度の向上が企業の業績アップや離職率低下につながることが明らかになっています。 従業員幸福度の向上は仕事面だけでなく、個人の生活全体にも良い影響を与えるため、企業と従業員双方にとって有益な取り組みです。 さらに、従業員幸福度は組織の健全性を示す重要な指標でもあり、今後の企業経営において欠かせない要素となります。 従業員満足度との違い 従業員幸福度と似ている言葉に「従業員満足度」(Employee Satisfaction、ES)があります。 従業員満足度は主に労働環境の充実度を評価する指標で、給与・労働時間・福利厚生・職場環境などに対する従業員の満足度を数値化したものです。 日本企業でも従業員満足度の向上に取り組む例は多く、比較的なじみのある概念です。 一方、従業員幸福度は働く人の「働きがい」に焦点を当てています。 働きがいのポイントは、たとえば次のようなものです。 自身の仕事が公平に評価され、適切な対価やポジションを得られているか 仕事を通じて、達成感や成長を実感できているか 職場で意見が尊重され、安全な人間関係が構築できているか また、従業員満足度が企業主導でコントロールできる「働きやすさ」を測る指標であるのに対し、従業員幸福度は従業員一人ひとりが主導権を握り、その定義や判断基準も異なるのが大きな違いです。 従業員満足度の向上が必ずしも従業員幸福度の向上につながらないという点もポイントになります。 たとえば、給与や労働時間といった直接的な待遇を改善しても、業務内容に意義を見出せなかったり、やりがいを感じられなかったりすれば、幸福度は向上しません。 理想的なのは、従業員幸福度と従業員満足度がバランス良く支え合う状態だといえます。 従業員幸福度の重要性 従業員幸福度の重要性として、次の3つが挙げられます。 強みと弱みの再認識 イノベーションや生産性の促進 離職率の低下 それぞれ解説します。 強みと弱みの再認識 従業員幸福度の測定は、従業員の日常的な幸福状態を理解する上で非常に有効です。 これによって、企業は自社の強みと弱みを再認識し、業務効率の向上につながる改善点を見出せます。 従業員の不満や課題を正確に把握して解決することで、長期的な視点での働きやすさの追求が可能となり、結果として企業の収益性最適化にも役立ちます。 イノベーションや生産性の促進 従業員幸福度の向上は、イノベーションや生産性の促進にも大きく貢献します。 仕事にやりがいを感じる従業員は、より前向きな姿勢で業務に取り組み、新しいアイデアを生み出す可能性が高まります。 また、心から満足して働ける環境は雰囲気も良く、従業員の生産性を自然に向上させるものです。 離職率の低下 従業員幸福度の高い職場では離職率が低下し、新入社員の定着率も上がる傾向があります。 これは人材育成のコスト削減や組織知識の蓄積につながる重要なポイントです。 まとめ 従業員幸福度は、単なる労働環境の充実度を超えて、従業員の「働きがい」を反映する重要な指標です。 この指標を活用することで、企業は業務効率の向上、イノベーションの促進、生産性の向上、離職率の低下などの利点を得られます。 従業員の幸福の追求は、個人の利益だけでなく、企業全体の成長と競争力強化にもつながります。 多様化する働き方の中で、従業員幸福度の向上は企業の成功に不可欠であり、働きやすい職場環境の構築が求められているといえるでしょう。
2022.09.06
最近注目の研修手法「ブレンディッドラーニング」とは?
チームづくり現在導入している自社研修に効果が感じられず、どのような研修を行うべきか困っている方も多いのではないでしょうか。 研修の効果を高めるためには、新たな研修手法の取り入れも検討したいものです。 近年、「ブレンディッドラーニング」という研修手法が注目されており、その有効性について見聞きすることも増えてきました。 ブレンディッドラーニングは自社研修に活用できる可能性が高いため、あらかじめ詳しく知っておくと良いです。 今回の記事では、ブレンディッドラーニングはどのような手法なのか、特徴やメリット、実施する際の注意点などをご紹介します。 ブレンディッドラーニングの特徴 ブレンディッドラーニングは、英語で「Blended Learning」 と表記されるように、さまざまな学習方法をブレンドした研修手法です。 それぞれの学習方法のメリットは活かし、デメリットは他の方法でカバーすることによって、効果の高い研修を効率的に実現できる点が特徴です。 主な学習方法として以下の5つが挙げられます。 eラーニング動画コンテンツ集合学習(講義)集合学習(議論)OJT ブレンディッドラーニングでは上記のような複数の学習方法を組み合わせて行いますが、効果を得るためにはそれらの組み合わせ方が重要です。 例えば、基本的なケースとして、eラーニングや動画コンテンツで基礎的な内容を学んだ後、集合学習でアウトプットする、といった組み合わせが挙げられます。 これは、eラーニングなどの個別学習では疑問点が解決できないことが多いため、必要に応じて集合学習に方法を切り替え、学習効果を高める狙いがあります。 また、研修の段階に応じて、アウトプットの段階から再度インプットの段階に戻って学び、より高度な応用・実践につなげるケースも、能力開発の観点から大変理想的です。 ブレンディッドラーニングのメリット ブレンディッドラーニングの導入は、研修を実施する企業・参加者双方にとってメリットがあります。 どのようなメリットがあるのか、企業側と参加者側それぞれについてご紹介します。 企業側の場合 ブレンディッドラーニングを導入する企業側の大きなメリットとして、経費削減が挙げられます。 集合研修のみで研修を行う場合、座学から実践まで全ての内容を扱う必要があるため、研修期間や規模を大きくせざるを得ません。 その点、ブレンディッドラーニングであれば、必要最小限の期間・規模で集合研修が行えるため、会場費や交通費、宿泊費、資料の印刷費などのコスト削減が可能になります。 また、座学のパートをeラーニングなどで行うことで、参加者の知識習得度の一元管理が可能です。 あらかじめどこまで習得できているか把握しておけば、レベルに見合った効果的な集合研修が実施できます。 参加者側の場合 ブレンディッドラーニングを取り入れ、集合研修の実施期間が短くなることによって、参加者側にもさまざまなメリットが生まれます。 日程の都合が合いやすくなるのはもちろん、遠方から参加する場合は移動の手間も省けるなど、参加への負担が軽減されます。 集合研修で初めから研修を行う場合、参加者によっては「全く理解できない」「すでに知っていて時間の無駄」といったケースもあります。 しかし、eラーニングなどで全員が基礎知識を身につけた状態での集合研修なら、ほぼ同じレベルから学び合える点もメリットになります。 ブレンディッドラーニングを実施する際の注意点 ブレンディッドラーニングを実施する際に注意したい点の一つとして、それぞれの学習方法の内容に一貫性を持たせることが挙げられます。 例えば、eラーニングとその後に行う集合研修のテーマが異なったもので内容も連動していない場合、研修そのものが散漫になり学習効果が低下します。 集合研修においてあるテーマでディスカッションを行うなら、それに必要な知識をeラーニングの内容に入れておくなど、一貫性のある研修内容に構成しておくことが重要です。 また、事前学習の期限を設定することも注意するポイントになります。 集合研修でグループ演習を行う場合、eラーニングなどの事前学習を修了していない参加者がいると、知識の理解度の違いからディスカッションがうまくいかない可能性があります。 よって、集合研修の参加者は、研修前に事前学習を修了しておかなければなりません。 集合研修につながる事前学習については、期限を設定して管理を徹底しておく必要があります。 まとめ ブレンディッドラーニングは、複数の学習方法を組み合わせて研修の効果を高める手法です。 eラーニングで事前学習、集合研修で実践など、ブレンディッドラーニングはオンラインと対面のそれぞれのメリットを取り入れた研修手法ともいえます。 経費削減といったメリットも大きいことから検討の余地がありますが、ブレンディッドラーニングに適した研修を企画・設計し、主体的に進めてこそ効果が得られるはずです。 生産性の高いチーム作りのためにも、ブレンディッドラーニングを取り入れて一歩上の人材育成を目指してみてはいかがでしょうか。 インナーブランディングの強化によって成果をあげるワンネス経営®︎ 弊社が行うワンネス経営®のプログラムは、研修や1on1面談などのアプローチを通して、インナーブランディングを強化し企業が求める成果を達成していくプログラムです。 チームメンバーが主体性を持つことで自走するチームを築き上げます。 公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら!チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
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