2023.12.12
チームづくり
目次
越境学習とは、所属する企業や部署の枠を越え、ふだんとは異なる環境で学び・経験を得ることです。
中高年のさらなる活躍や次世代リーダーの育成などに効果があるため、導入を検討している方も多いのではないでしょうか。
越境学習は、いくつかのポイントや注意点を押さえておくことでスムーズな取り組みが可能です。
今回は、越境学習を導入する際のポイントと注意点を解説します。
越境学習に取り組む際に意識すべきことを知りたい場合、ぜひ参考にしてみてください。
越境学習を導入する際のポイントは、次の4点です。
それぞれ解説します。
越境学習は、ただ漠然と参加するだけでは効果がありません。
「いつもと違う環境で良い経験ができた」という抽象的な感想で終わらせないためにも、あらかじめ参加目的を掲げることが大切です。
社員には参加する理由を考えてもらい、目的を明確にするように促しましょう。
例えば、「多様な価値観に触れることでアイデアを生み出す力を鍛えたい」「視野を広げ、グローバルな市場で活躍できるスキルを身につけたい」などの具体的な目標を設定してもらいます。
目的が明確であれば、越境学習に対する意欲も向上し、より成果を出しやすくなります。
越境学習を強制すると、社員が「なぜ自分が体験を経験しなければならないのか」といった疑問や不満を抱く可能性があります。
そのため、社員の自主的な参加を推奨することが重要です。
社員が自分のキャリアに対する課題意識を持ち、越境学習の魅力を感じていれば、参加意欲も高まります。
魅力的なプログラムを設計するのはもちろん、さまざまな課題を的確に把握するなどの取り組みが必要です。
社員が積極的に参加することで、越境学習の効果も最大化されます。
越境学習の経験を業務に生かすには、ただ参加して終わりではなく、反省や自己分析といった「振り返り」を行う必要があります。
学習終了後は、社員に振り返りの時間を設けてもらうと良いです。
また、得られた知識や組織に還元したい点などを上司との面談で共有するのもおすすめです。
「自分が越境学習から何を得たのか」を明確に言葉にすることで、その後の行動につながりやすくなります。
越境学習に参加した社員には、その体験・知識を部署や会社全体で共有してもらいます。
個々の学びだけでなく、「会社の学び」として共有することで、組織全体の成長に寄与します。
具体的には、社内報に体験談を掲載したり、研修で得た知識を発表したりすると良いです。
ただし、他の社員が「自分たちに関係ない」「現状を変えるのは面倒だ」などと感じてしまうと、学びが生かされません。
新しい情報を受け入れることの重要性を日常的に社員に伝える必要もあります。
越境学習を取り入れる場合の注意点は、次の3つです。
それぞれ解説します。
越境学習への参加希望者が多すぎると、全員の希望を満たすことができない場合があります。
全員を参加させると業務に支障が出るおそれがあるからです。
希望していたのに参加できなかった社員から不満が出る可能性があるため、事前に全員参加は難しい旨を伝えておく必要があります。
越境学習に参加している間の自社の業務が一部免除されることがありますが、代わりに何らかの学びの成果を出すことが求められます。
しかし、越境学習の内容によっては明確な成果が得られない場合もあります。
参加した社員がプレッシャーを感じることがないよう、過度に厳しい成果を求めないようにしましょう。
越境学習の内容によっては、企業側にコストが発生する可能性があります。
例えば、有料の研修に参加させたり、社員が不在の間に代替要員を配置したりするなどの負担が考えられます。
そのため、参加者を選ぶ際は、発生するコストと得られる成果のバランスを見極めることが重要です。
越境学習を導入する際は、参加目的の明確化、自主的な参加の促進、振り返りの実施、社内への共有といったポイントを押さえておくと成果を上げやすいです。
また、全員参加が難しかったり、成果を出すプレッシャーを感じられたりする点や企業側のコスト負担といった面に注意が必要になります。
ぜひ、今回の記事を参考にして、越境学習への取り組みを検討してみましょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2025.05.17
ビジネスでの人間力が高い人とは?ビジネスにおいて人間力が必要な理由も解説
チームづくり現代のビジネス環境は、かつてないほど複雑化し、急速に変化しています。 テクノロジーの進化、グローバル化の加速、予測不能な危機の発生など、企業と個人は常に新たな課題に直面しており、このような環境下で持続的な成功を収めるために、「人間力」の重要性が再認識されています。 そのため、ビジネスにおいて人間力が必要な理由や、ビジネスでの人間力が高い人の特徴を知りたいと思っている方も多いのではないでしょうか。 今回の記事では、ビジネスにおいて人間力が必要とされる理由と、人間力の高い人材が共通して持つ特徴について詳しく解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 ビジネスにおいて人間力が必要な理由 ビジネスにおいて人間力が必要な理由として挙げられるのは、下記の4つです。 予測不能な環境への適応 テクノロジーの急速な進化への対応 創造性と革新の必要性 協働の重要性 それぞれ解説します。 予測不能な環境への適応 現代のビジネス環境は常に変化しています。 グローバル化が進む中で、世界経済や社会情勢の急激な変動、予期せぬ危機(パンデミックなど)の発生により、企業は絶えず適応を迫られています。 このような状況下では、固定的な知識やスキルだけでは対応できません。 問題解決能力、柔軟な思考、レジリエンス(回復力)といった人間力が必要です。 変化を受け入れ、新しい状況に適応できる能力は、予測不能な環境で成功するための重要な要素となっています。 テクノロジーの急速な進化への対応 デジタルトランスフォーメーションのスピードは年々加速しており、ビジネスのあり方そのものを変革しています。 新たなデジタルプラットフォーム、AI技術、仮想空間など、革新的なテクノロジーが次々と登場する中で、それらを効果的に活用できる人材が求められています。 テクノロジーの変化に対応するためには、継続的な学習意欲、好奇心、変化を恐れない姿勢といった人間力が重要です。 技術的スキルは陳腐化しやすいですが、学び続ける力は持続的な競争優位性をもたらします。 創造性と革新の必要性 AIや自動化の進展により、定型的な業務は置き換えられつつありますが、その一方で、創造性や革新性を必要とする業務の重要性が高まっています。 新規事業の企画立案、革新的なサービスの開発、複雑な問題への独自のソリューション提供など、人間ならではの創造力が必要な領域が拡大しているといえます。 批判的思考能力、発想力、異なる視点からものを見る力といった人間力は、差別化された価値を生み出すために不可欠です。 協働の重要性 複雑化する問題の解決や革新的なアイデアの実現には、さまざまな専門性やバックグラウンドを持つ人々の協力が欠かせません。 効果的なコミュニケーション能力、多様性を受け入れる包容力、信頼関係を構築する力といった人間力は、チームワークを促進し、相乗効果を生み出します。 異なる視点や専門知識を持つ人々をつなげ、共通の目標に向けて協働できる環境を作ることで、単独では達成できない成果を生み出すことができます。 人と人とのつながりを大切にし、互いの強みを活かしながら困難を乗り越えていく力は、今後のビジネス環境においてますます重要です。 ビジネスでの人間力が高い人とは それでは、ビジネスでの人間力が高い人とはどのような人なのでしょうか。 人間力が高い人が持っている特徴は、下記の3つです。 知的成長とチャレンジ精神 優れたコミュニケーション能力とリーダーシップ 自己管理能力と社会性の高さ それぞれ解説します。 知的成長とチャレンジ精神 人間力の高いビジネスパーソンは、常に知的好奇心を持ち続け、新しい知識や情報を積極的に取り入れています。 たとえば、複数のニュースソースやメディアを日常的にチェックしており、得た知識を自分の言葉で他者に伝えることで理解を深めています。 また、既存の概念や方法に固執せず、失敗を恐れない姿勢で新しいアイデアや手法に挑戦する勇気を持っているのも特徴です。 変化の激しい現代ビジネス環境では、時代の流れを敏感に察知し、将来を見越した提案や企画を生み出す能力が重要です。 常に前向きな姿勢で問題に取り組み、困難な状況でもポジティブな視点から解決策を見出そうとする思考習慣が、彼らの創造性と革新性を支えています。 優れたコミュニケーション能力とリーダーシップ ビジネスにおいて人間力が高い人は、他者との関係構築を大切にします。 そのため、自ら進んで人に話しかけ、笑顔であいさつするなど、積極的なコミュニケーションを心がけているのです。 同時に、一方的に話すのではなく、相手の意見や考えにていねいに耳を傾け、理解しようとする姿勢を持っています。 このような人材はチーム内でリーダーシップを発揮し、率先して責任ある立場を引き受けることが多いです。 しかし、独断的に物事を進めるのではなく、メンバーのさまざまな意見を尊重し、チーム全体の力を最大化するよう働きかけます。 また、職場での勉強会の企画など、チームメンバー同士が学び合い、成長し合える環境づくりにも積極的に貢献しています。 自己管理能力と社会性の高さ 時間やルール、マナーを厳守することの重要性を理解しているのも、人間力に優れたビジネスパーソンの特徴です。 約束の時間を守り、社会的なルールに従うことで、組織のスムーズな運営に貢献し、周囲からの信頼を獲得しています。 また、物事を感情に流されずに論理的に分析し、理由や根拠を明確にしながら考えを伝える能力を持っています。 ビジネス環境におけるストレスに対しても効果的に対処する方法を身につけており、心身のバランスを保つためのセルフケアを怠りません。 問題や悩みを一人で抱え込まず、適切に周囲に相談する判断力も持ち合わせています。 このような自己管理能力と社会性の高さが、長期的なキャリア形成と持続的な成果創出を可能にしているのです。 まとめ ビジネス環境の複雑化と急速な変化に伴い、人間力の重要性はますます高まっています。 予測不能な状況への適応力やテクノロジー変化への対応力、創造性の発揮、効果的な協働、これらすべてが現代のビジネスで求められる人間力の要素です。 人間力の高い人材は、知的好奇心とチャレンジ精神を持ち、優れたコミュニケーション能力とリーダーシップを発揮し、自己管理能力と高い社会性を備えています。 人間力とは何かを把握した上で、ビジネスにおける人間力について理解を深めておくとよいでしょう。
2023.03.28
コア人材とは?役割や育成するメリット、取り組みのポイントについて解説
チームづくり近年、ビジネス環境のスピード化や効率化に伴い、企業を支える人材候補の確保・育成が重要な課題となっています。 今後の企業成長を目指し、自社の中で中核を担うような「コア人材」の育成を考えている方も多いのではないでしょうか。 この場合、コア人材とはどのような人材を指すのか、またどのような役割があるのかといった点をしっかり把握しておくことが重要です。 今回は、コア人材について紹介するとともに、その役割や育成するメリット、取り組みのポイントについても解説します。 コア人材とは 「コア人材」とは、企業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす人材のことを指します。 コア人材は、知識やスキルが高いだけでなく、リーダーシップやコミュニケーション力、問題解決能力など、組織運営に不可欠な能力を兼ね備えている点が特徴です。 企業のビジョンや目標に対して主体的に取り組み、周囲を巻き込んで業績向上に貢献することが求められる、高レベルの人材と言うこともできます。 コア人材の役割 コア人材には、それぞれの企業によってさまざまな役割があります。 ここでは、企業の成長プロセスに沿ったコア人材の一般的な役割を紹介していきます。 立ち上げ期 企業が立ち上がったばかりの時期は、枠組みがほとんど整備されていない状態です。 そのため、経営トップのもとで社員全員が経営的視点を持って働くことが求められます。 どんなことでも主体的に取り組み、自分で考えて行動できることがコア人材の役割になります。 成長期 事業が急速に拡大し、売上や利益が大幅に増加する成長期は、業務の進め方も標準化・システム化が進み、さらなる拡大に向かっている段階です。 この時期では、組織の一員として周囲と連携しながら動くことがコア人材の役割です。 組織力の強化に貢献することが、成長期に求められる最も重要な資質と言えます。 多角化期 競合の増加や市場の変化によって、既存の事業展開だけでは企業の成長に限界が来る可能性があります。 そのため、新規事業の立ち上げといった多角化を行うことで、収益の改善や新規市場への参入などが可能です。 この時期では、現状を正確に分析し、今後の進路を見極めることがコア人材の役割です。 変化期 事業を続ける上では、既存の枠組みをリセットして新しい枠組みを構築する必要も出てきます。 この段階においては、斬新なアイディアを積極的に提案したり、周囲を説得して巻き込んだりすることがコア人材の役割です。 変化や失敗を恐れないチャレンジ精神が求められると言えます。 コア人材を育成するメリット コア人材の育成は、企業にさまざまなメリットがあります。 主なメリットは、下記の3つです。 次世代リーダーの確保 生産性への貢献 事業の安定化 それぞれ解説していきます。 次世代リーダーの確保 企業を将来に渡って存続させるためには、計画的な幹部の育成が欠かせません。 幹部育成を実施する場合、その候補の筆頭となるのがコア人材です。 早い段階から組織の中核として活躍しているため、次世代の幹部候補に最も適した人材と言えます。 生産性への貢献 コア人材は、困難な問題が発生した場合でも速やかに動いて解決に導く能力を持っています。 また、必要に応じて周囲を巻き込んで解決を図ることも可能です。 そのため、事業運営に良い影響を与え、結果的に企業全体の生産性向上につながります。 事業の安定化 優れたリーダーシップを持つコア人材は、企業の統率に貢献します。 統率がとれている企業では、社員が安心して自分の職務に専念することができます。 コア人材の活躍は、事業の安定化にも大きな効果をもたらすのです。 コア人材育成のための取り組み それでは、コア人材を育成するためにはどのような取り組みをする必要があるでしょうか。 取り組みのポイントとして、下記の3つが挙げられます。 メンター制度の導入 成果に対する適切な評価と報酬 活躍しやすい企業文化を築く それぞれ解説します。 メンター制度の導入 コア人材候補を内部育成するにはOJTが基本ですが、教える役割の上司が忙しすぎて機能しなくなるということも多いかもしれません。 その場合、企業全体におけるOJTの整備が必要になります。 特に、経験豊富な先輩が若手社員のサポート役となり、業務知識やものの見方などを伝授する「メンター制度」の導入がおすすめです。 成果を目的とした教え方になりがちな上司に対し、メンター(指導役)は自身で行動するための土台となる部分も教えるのが特徴です。 メンター制度によって、コア人材になりうる社員に、仕事に対する満足感や活躍の実感を与えることができます。 また、コア人材になった時にメンターとして後輩に自ら学んだことを伝え、成長を促すことが可能です。 成果に対する適切な評価と報酬 コア人材が持続的に成果を挙げるためには、適切な評価と相応の報酬が大変重要です。 コア人材になるような優秀な人材は、自分のやりがいや目的を達成できない企業に定着しません。 そのため、業績や貢献度に応じた評価システムを整え、インセンティブや昇進の機会を提供すると良いです。 活躍しやすい企業文化を築く コア人材に活躍してもらうためには、それを後押しするような企業文化を築く必要があります。 意見やアイディアが自由に発信できる風通しの良い環境を作り、失敗を恐れずに取り組めるチャレンジしやすい風土を固めることが重要です。 また、経営層との接触が多い企業にすることも大切なポイントです。 まとめ コア人材は、事業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす存在です。 次世代の幹部候補を確保するためにも、企業は早い段階でコア人材を見極め、適切な取り組みのもとで育成する必要があります。 ぜひ今回の記事を参考にして、コア人材の育成を検討してみてください。
2022.11.22
アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールおすすめ3選
チームづくり前回、アダプティブラーニングの概要についてお伝えしました。 アダプティブラーニングは教育現場で推進されていますが、企業の人材育成に活用することも可能です。 アダプティブラーニングを導入しようとする場合、「そもそもどのようなサービスやツールがあるのか」「自社に合ったものを探したい」と思っている方も多いかもしれません。 今回は、アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールのおすすめを厳選してご紹介します。 企業で活用できるアダプティブラーニングのサービス・ツール アダプティブラーニングは教育現場で広く採用されているため、システムやツールも基本的に教育機関用のものがほとんどで、企業向けに特化したものはそれほど多くありません。 ただし、教育機関用でもコンテンツを用意すれば利用可能だったり、日本企業に最適なシステムやツールも登場したりしており、少しずつ選べる範囲が広がってきています。 その中でも特におすすめなのが下記の3つになります。 Knewton Cerego Core Learn それぞれについて説明していきます。 Knewton 2008年に創立された「Knewton」は、アダプティブラーニングのパイオニア的存在です。 「学習者一人ひとりに最適な学習を」をスローガンに、世界中のトップクラスの教育関連企業や教育機関と数多く提携しており、東京にもオフィスがあります。 Knewtonでは、本人の目標や学習履歴、他の学習者の学習行動データ、人間の学習の仕組みに関する数十年にわたって行われた研究をもとに、独自のアダプティブラーニングシステムを提供しています。 このシステムの利用で、学習者が主体的に定めた目標の達成に向けて、それぞれの理解度や進捗度を把握し、一人ひとりにふさわしい学習ステップへと導くことができます。 教育全般に適用できるのはもちろん、さまざまな教科・科目や年齢層に対応できる柔軟性と拡張性が特徴です。 また、Knewtonは、アダプティブラーニング技術を実装した法人向けAPIプラットフォームを提供しています。 企業のパートナーは、自社のLMSやデジタルサービスとこのプラットフォームを接続することで、運営している学習サービス・コンテンツにアダプティブラーニングの導入が可能です。 参考:Knewton Cerego 「Cerego(セレゴ)」は、サンフランシスコに拠点を置くCerego社が開発したアダプティブラーニングのシステムです。 脳科学や認知心理学の研究結果など、学習科学の原理を利用した「記憶定着に特化した学習システム」という点が大きな特徴となっています。 エビングハウスの忘却曲線や分散型学習に、学習者それぞれのパフォーマンスを加えた独自アルゴリズムによって、記憶の定着と知識の蓄積が実現できます。 高度で豊富なアイテムテンプレートの中からコンテンツを作成でき、デザインやカスタマイズなどができるオーサリング環境も実装されているため、天文学から看護学まであらゆる学習コンテンツの構築が可能です。 また、学習者の進捗追跡、現状把握を含めた管理と計測がリアルタイムでできる他、あらゆるモバイルデバイスで、いつでもどこでもアクセスして学習ができます。 導入実績も増えてきている、今注目したいアダプティブラーニングシステムの一つです。 参考:Cerego Core Learn 「Core Learn(コア・ラーン)」は、印刷会社大手の凸版印刷が2017年に開発した、企業向けの完全習得型eラーニング・学習管理システムです。 学習者に合わせたスピードのeラーニングで業務に必要な知識を理解し、記憶に定着させることによって完全習得を目指します。 類題がランダムに出題されることで答えの丸暗記では解けないといった仕組みや忘却曲線理論に基づいた反復学習機能が、このシステムの特徴です。 企業が保有しているオリジナルコンテンツ(研修)のデジタル化はもちろん、「金融系」や「情報セキュリティ系」などプリセットコンテンツの利用も可能です。 当初は、金融機関向けに特化していましたが、現在では業種を問わずさまざまな企業に取り入れられ、100社以上の導入実績があります。 参考:企業向け完全習得型eラーニング「コア・ラーン」|TOPPAN EDUCATION まとめ 今回は、アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールのおすすめ3つを紹介しました。 実際に取り入れられそうなサービスやツールは見つかったでしょうか。 教育機関用のものが多いアダプティブラーニングのサービス・ツールですが、企業に活用できるものや企業に特化したものもあり、徐々に浸透してきています。 ぜひ、自社に合ったサービス・ツールを検討してアダプティブラーニングを導入し、人材育成に活用していきましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。