Column

2023.10.24

シェアドリーダーシップに取り組む際の5つのポイントと注意点を解説

メンバー一人ひとりがリーダーシップを発揮する組織づくりを目的に、シェアドリーダーシップの導入を検討している方も多いのではないでしょうか。 シェアドリーダーシップに取り組む場合、効果的なポイントや注意点を押さえておくことが重要です。 今回は、シェアドリーダーシップを導入する際のポイントと注意点を解説します。 シェアドリーダーシップを導入する際の5つのポイント シェアドリーダーシップを導入する場合のポイントは、下記の5つです。 公式リーダーの選出 シェアドリーダーシップへの理解とリーダーシップの定義 全社的な理解の促進 エンパワーメントの推進 適切な振り返り それぞれ解説します。 公式リーダーの選出 メンバー各自がリーダーとなるシェアドリーダーシップの状況下でも、メンバーを取りまとめる公式なリーダーは必要です。 その場合、まとめ役にふさわしいのはもちろん、チームのパフォーマンスを最大化することができる人材の選出が欠かせません。 選ばれた公式リーダーは、研修の受講などによって、会議をスムーズに進めたりメンバーの成長や変化を促したりといったスキルを身につけておく必要があります。 シェアドリーダーシップへの理解とリーダーシップの定義 「シェアドリーダーシップ」とは何か、チームメンバー全員で把握し、理解を深めることが大切です。 また、シェアドリーダーシップでは一人ひとりの主体的な姿勢が求められます。 そのため、同じビジョンや目標をチーム全体で共有しておく必要があります。 公式リーダーがメンバーに対し、チームにおけるリーダーシップの定義や理想の組織イメージをしっかり伝えると良いです。 全社的な理解の促進 シェアドリーダーシップを効果的に取り入れるには、経営陣を含めた全社的な理解が必要です。 シェアドリーダーシップの導入で得られるメリットや従来のリーダーシップとの違いを伝え、理解を求めます。 メンバー全員がリーダーシップを発揮して業務に取り組みやすい環境をつくることが重要です。 エンパワーメントの推進 各メンバーに権限を与えて自律性を高める「エンパワーメント」の実施も効果的です。 エンパワーメントを取り入れることで一人ひとりに当事者意識が生まれ、自主性を持って業務に取り組めるようになります。 適切な振り返り リーダーとしての役割を自覚してもらうには、実行後に行う適切な振り返りが重要です。 振り返りにおすすめなのは、Plan（計画）・Do（実行）・Check（評価）・Action（改善）の「PDCAサイクル」です。 また、場合に応じて、Observe（観察）・Orient（状況判断）・Decide（意思決定）・Act（実行）・ループの「OODAループ」の活用も効果があります。 シェアドリーダーシップを導入する際の注意点 シェアドリーダーシップを取り入れる際の注意点は下記の2つです。 目的・ビジョンの理解と確認 フォロワーシップの発揮 それぞれ解説します。 目的やビジョンの確認 シェアドリーダーシップでは、リーダーシップを発揮するメンバー全員がチームや企業全体の目的・ビジョンを把握し、理解しておく必要があります。 そのため、研修やワークショップ、定期的なミーティングを行い、方向性を随時確認することが大切です。 フォロワーシップの発揮 シェアドリーダーシップでは、リーダーシップだけでなく、フォロワーとしてメンバーをサポートする「フォロワーシップ」の発揮も大事なポイントです。 チームが最高のパフォーマンスを上げるには、メンバーそれぞれがリーダーとフォロワー両方の役割を持つ必要があります。 研修などでフォロワーシップについての理解も深めておくことが重要です。 まとめ シェアドリーダーシップは、公式リーダーの選出やシェアドリーダーシップへの理解などのポイントを押さえておくことでスムーズな取り組みが可能です。 また、目的・ビジョンの理解と確認、リーダーシップだけでなくフォロワーシップを発揮することに注意すると良いでしょう。 ぜひ、今回の記事を参考にしてシェアドリーダーシップの導入を検討してみてください。

2023.04.18

メンター制度を導入するには？5つのステップとマニュアル作成について解説

「メンター制度」は、人材育成や離職防止に大変効果的な制度です。 しかし、導入が決まった場合、どのように始めたらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、メンター制度導入のために必要な手順について、ぜひ押さえておきたい5つのステップやマニュアル作成方法を紹介します。 ぜひ参考にしてみてください。 メンター制度導入の5つのステップ メンター制度を導入する手順は、下記の5つです。 目標・運用体制の設定 対象者の選出・組み合わせ 事前研修の実施 メンタリング 振り返り それぞれ解説します。 1.目標・運用体制の設定 初めに、メンター制度によって解決を図りたい課題を抽出し、具体的な目標を設定します。 多くのメンター制度では、「若手社員の定着と自律の促進」が目標になりますが、中堅社員に向けた「キャリア形成の促進」や「女性社員の活躍促進」などを目標にする場合もあります。 また、メンター制度の運用体制を整えておくことも重要です。 メンターと運営側のコミュニケーションを密に取るためにも、活動報告についてのルールや、問題が出た時の報告、指示系統などをしっかりルール化しておきます。 メンターとなる社員が活動しやすい運用体制を作ることが成功のポイントになります。 2.対象者の選出・組み合わせ 次に、対象となるメンターとメンティを選出し、組み合わせを決めます。 選出する方法として指名や自薦・他薦がありますが、特にメンター選出の際はポイントを押さえることが大切です。 また、組み合わせを行う際は、事前にメンター・メンティそれぞれに関する情報をアンケートやヒアリングで収集しておくことでミスマッチが防げます。 3.事前研修の実施 メンター・メンティに対して事前の研修を行います。 お互いの役割や期待、行動を明確化して誤解や混乱を防ぐことが事前研修の目的です。 そのため、効果的なメンタリングに必要なスキルを教えたり、メンタリングで問題が起きた際の対処法を伝えたりする必要があります。 研修内容は、メンターとメンティの基本的な「ガイドライン」を整えてから決めるとスムーズです。 例えば、メンターのガイドラインには、「守秘義務を厳守する」「セクハラ・パワハラに注意する」などを、メンティのガイドラインには、「積極的に相談する」「緊急の相談は上司にする」などを取り入れます。 事前研修は、メンター・メンティ別々で行うだけでなく、合同で実施して顔合わせとするのもおすすめです。 4.メンタリング 事前研修後、メンタリングを開始します。 メンタリング実施中は、進捗フォローのためにも、メンター・メンティそれぞれから報告をもらって状況を把握することが重要です。 また、意見交換会を随時開催し、メンタリングの成功例や課題などの情報共有も行う方法もおすすめです。 5.振り返り メンタリングの修了後は、今後のためにも振り返りを行う必要があります。 メンター・メンティ双方にヒアリングやアンケートで振り返ってもらい、良かった点や改善できる点をまとめておきましょう。 マニュアルを作成する方法 メンター制度をマニュアル化する場合、次の2つの方法があります。 自社で作成 外部に依頼 それぞれ説明します。 自社で作成 自社で作成する場合、解決すべき課題やメンター制度の目標をあらためて確認しておくことが大切です。 これらに合わせることで、マニュアルに取り込むべき項目がスムーズに決まります。 また、運用開始後も、ビジネス環境の変化に応じた見直しが必要です。 作ったままではなく、企業にとって最適なマニュアルにカスタマイズしていくことが重要になります。 外部に依頼 自社で作成するのが難しい場合、外部に依頼する方法もあります。 日本メンター協会やメンター制度の導入支援を行っている企業に問い合わせてみましょう。 マニュアル作成だけでなく、メンター制度導入についての幅広いサポートを受けることも可能です。 まとめ メンター制度を導入する際は、必要な手順を確認しておくことでスムーズにスタートできます。 まずは自社が抱える課題の把握を行い、目標や運用体制を設定することから始めるのがおすすめです。 今回紹介した5つのステップを参考にしながら、導入を進めてみましょう。

2023.09.12

プロセスマネジメントの進め方と注意点について解説

業務効率化や生産性アップを目的とし、「プロセスマネジメント」の導入を検討している方も多いのではないでしょうか。 この場合、具体的な実践手順や注意点を知っておくことで導入がスムーズに進みます。 今回の記事では、プロセスマネジメントの進め方と注意点を解説します。 「プロセスマネジメントを取り入れる手順を知りたい」という方は、ぜひ参考にしてみてください。 プロセスマネジメントの進め方 プロセスマネジメントを導入する場合、次の手順で進めるのがおすすめです。 業務プロセスを洗い出す 業務プロセスを可視化する プロセスを実行する プロセスを分析・改善する それぞれ解説します。 1.業務プロセスを洗い出す プロセスマネジメントを開始するにあたり、業務プロセスを詳細に把握することが必要です。 現場を実際に観察したり、担当者への聞き取りや議論を行ったりしながら、業務プロセスを洗い出していきます。 ただし、業務が特定の担当者に依存している場合、その業務内容は外部から理解しにくいことも多いものです。 このようなケースでは、継続的なコミュニケーションを取りながらプロセスを解明する必要があります。 2.業務プロセスを可視化する 次に、洗い出した業務プロセスを可視化していきます。 業務を可視化するには、「作業手順書」や「フローチャート」の作成が欠かせません。 この場合、誰でも業務内容が把握・実践できるよう、わかりやすくまとめるのがポイントです。 また、それぞれのプロセスごとに「目標値」を設定することも重要です。 目標を設定することで社員の意識向上につながるのはもちろん、生産性の確認・分析がしやすくなります。 負荷が大き過ぎない、無理のない範囲での目標値設定がおすすめです。 3.プロセスを実行する できあがった作業手順書やフローチャートを使って、プロセスを実行していきます。 業務の内容や作業手順が標準化されて明確になっているため、誰でもスムーズに進められるはずです。 特に、プロセスごとに設定した目標値を達成するよう心がけると良いです。 4.プロセスを分析・改善する プロセスマネジメントでは、定期的なプロセスの分析と改善を行う必要があります。 各プロセスでの目標達成度を含め、全体の生産性を確認することで、プロセスマネジメントの最適化が図れます。 また、分析によって明らかになった課題を解決するには、新たな業務プロセスを設計しなければいけないケースもあります。 例えば、業務の順番変更や不要な業務の廃止、工数が多い業務の自動化、といった方法の検討が必要です。 プロセスマネジメントで意識するべき3つの注意点 プロセスマネジメントを導入する場合、下記の3つの注意点を意識すると良いです。 時間がかかる 向いていない業務もある 負担が増える それぞれについて解説します。 時間がかかる プロセスマネジメントの実行にはある程度の時間がかかる点に、注意が必要です。 特に、初めて取り組む場合は、担当者に業務の詳細をヒアリングしたり、現場や使用ツールなどを調査したりするため、かなりの時間を要します。 そのため、事前に「プロセスマネジメントに時間をかける価値があるかどうか」という点についても考慮しておく必要があります。 向いていない業務もある プロセスマネジメントは、例えば、システム管理や検品作業、営業活動、総務人事など、パターンがある程度決まっている上、繰り返すことが多い業務に向いています。 一方、単発でしか行わないプロジェクトや、毎回業務プロセスが異なるような業務には向いていません。 プロセスを整理しても、作業の流れがある程度固定化されていなければ役に立ちにくいと言えます。 負担が増える プロセスマネジメントで重要なのは、実施後の分析・改善です。 プロセスごとに確認を行い、場合によっては効果検証を行わなくてはいけないため、管理職やマネジメント職の業務負担が増える可能性があります。 管理職・マネジメント職の負担を軽くするためには、業務管理ツールの活用などで業務効率化を図ることが重要です。 まとめ プロセスマネジメントを導入する際は、手順や注意点を把握しておくとスムーズに進められます。 進め方としては、「業務プロセスの洗い出し」、「可視化」、「実行」、「分析・改善」の手順で行うのがおすすめです。 また、時間がかかったり、向いていない業務があったり、負担が増えたりする点に注意が必要です。 ぜひ、今回の記事を参考にして、プロセスマネジメントを具体的に取り入れてみてください。