2025.04.30
チームづくり
目次
「マトリクス組織」は、複数の組織軸を組み合わせて専門性と連携を両立させる組織形態です。
自社へのマトリクス組織の導入を検討する場合、メリット・デメリットやポイントを知っておきたいという方も多いのではないでしょうか。
概要や種類を紹介した前回に続き、今回の記事ではマトリクス組織のメリット・デメリット、取り入れた際に成功させるポイントについて解説します。
ぜひ、参考にしてみてください。
マトリクス組織のメリットは、次の3点です。
それぞれ解説します。
マトリクス組織では部門間の壁を越えたコミュニケーションが促進し、組織全体の視点から業務を進められるのがメリットです。
また、各部署の専門知識やノウハウが共有されることで重複業務が削減されるため、工程の最適化が実現します。
人材を柔軟に配置できるので業務の繁閑に応じた人員調整が容易になり、組織全体の生産性向上にも役立ちます。
権限と責任がプロジェクトや機能ごとに分散されるため、トップ管理者への業務集中が緩和される点もメリットの一つです。
現場に近いマネージャーに意思決定権が委譲されることで迅速な判断が可能になり、各管理者は自分の専門分野に集中できます。
これにより管理の質が向上すると同時に、管理者のストレスや疲労も軽減されます。
各部門から必要な専門知識や技術を持つ人材を集めてチームを編成するため、新規事業や市場変化への対応がスムーズに進みます。
多様な視点を持つメンバーが集まることで創造的なアイデアが生まれやすく、既存リソースを新たな形で組み合わせてコスト効率の良い事業展開が可能になります。
メリットがある一方で、マトリクス組織には特有の課題も存在します。
主なデメリットは次の3つです。
それぞれ解説します。
各部門の管理者とプロジェクトマネージャーという複数の指揮系統が存在するため、権限のバランス維持が難しくなる傾向があります。
管理者間で方針や優先順位の食い違いが生じると、メンバーは相反する指示に板挟みになり業務が停滞します。
この問題を防ぐには、明確なルール設定と定期的な調整会議が欠かせません。
複数の管理者から指示を受けることで、従業員の心理的負担が増大するのもデメリットの一つです。
異なる期待に応えようとするストレスや複数プロジェクトの同時進行による時間管理の難しさによって、バーンアウトを招くおそれがあります。
また、報告や会議の増加により実務時間が減少するリスクもあります。
適切な業務量調整と優先順位付けが重要です。
部門管理者とプロジェクトマネージャーでは評価基準が異なることが多く、評価の不一致が生じやすくなります。
また、プロジェクト期間と評価期間の不一致や貢献度の可視化の難しさも課題です。
複数評価者による総合的な評価システムと明確な評価指標が必要になります。
マトリクス組織を取り入れて成功させるには、次の2つのポイントを押さえておくとよいです。
それぞれ解説します。
マトリクス組織では複数の管理者・マネージャーから指示が出るため、指示の不一致や矛盾が生じやすくなります。
これを防ぐには、お互いの定期的な情報共有と意思疎通が必要です。
また、プロジェクトごとに役割と責任を明確にし、指示系統の混乱を未然に防ぐことが重要です。
共通の目標設定や評価基準の統一を図り、協力体制を構築することで、マトリクス組織の強みを発揮できます。
マトリクス組織の従業員は複数のプロジェクトに所属することで、多方面への気遣いやタスク管理の複雑さから大きなストレスを抱えがちです。
業務量の偏りも生じやすいため、各従業員の業務状況を定期的に把握し、過度な負担がかからないよう調整することが重要です。
ストレスチェックやセルフケア研修の実施も効果的です。
また、コーピングなどのストレス対処法を教育し、従業員自身がストレスを軽減できる環境づくりをサポートすることで、マトリクス組織の持続可能な運営が可能になります。
マトリクス組織には業務効率化や新規事業への柔軟な対応などのメリットがある一方、パワーバランスの維持の難しさや従業員の負担増加といった課題もあります。
導入する際は、管理者間の連携強化と従業員のストレスケアがポイントになります。
今回の記事を参考に、マトリクス組織の強みを生かした柔軟な組織づくりを目指していきましょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.09.06
最近注目の研修手法「ブレンディッドラーニング」とは?
チームづくり現在導入している自社研修に効果が感じられず、どのような研修を行うべきか困っている方も多いのではないでしょうか。 研修の効果を高めるためには、新たな研修手法の取り入れも検討したいものです。 近年、「ブレンディッドラーニング」という研修手法が注目されており、その有効性について見聞きすることも増えてきました。 ブレンディッドラーニングは自社研修に活用できる可能性が高いため、あらかじめ詳しく知っておくと良いです。 今回の記事では、ブレンディッドラーニングはどのような手法なのか、特徴やメリット、実施する際の注意点などをご紹介します。 ブレンディッドラーニングの特徴 ブレンディッドラーニングは、英語で「Blended Learning」 と表記されるように、さまざまな学習方法をブレンドした研修手法です。 それぞれの学習方法のメリットは活かし、デメリットは他の方法でカバーすることによって、効果の高い研修を効率的に実現できる点が特徴です。 主な学習方法として以下の5つが挙げられます。 eラーニング動画コンテンツ集合学習(講義)集合学習(議論)OJT ブレンディッドラーニングでは上記のような複数の学習方法を組み合わせて行いますが、効果を得るためにはそれらの組み合わせ方が重要です。 例えば、基本的なケースとして、eラーニングや動画コンテンツで基礎的な内容を学んだ後、集合学習でアウトプットする、といった組み合わせが挙げられます。 これは、eラーニングなどの個別学習では疑問点が解決できないことが多いため、必要に応じて集合学習に方法を切り替え、学習効果を高める狙いがあります。 また、研修の段階に応じて、アウトプットの段階から再度インプットの段階に戻って学び、より高度な応用・実践につなげるケースも、能力開発の観点から大変理想的です。 ブレンディッドラーニングのメリット ブレンディッドラーニングの導入は、研修を実施する企業・参加者双方にとってメリットがあります。 どのようなメリットがあるのか、企業側と参加者側それぞれについてご紹介します。 企業側の場合 ブレンディッドラーニングを導入する企業側の大きなメリットとして、経費削減が挙げられます。 集合研修のみで研修を行う場合、座学から実践まで全ての内容を扱う必要があるため、研修期間や規模を大きくせざるを得ません。 その点、ブレンディッドラーニングであれば、必要最小限の期間・規模で集合研修が行えるため、会場費や交通費、宿泊費、資料の印刷費などのコスト削減が可能になります。 また、座学のパートをeラーニングなどで行うことで、参加者の知識習得度の一元管理が可能です。 あらかじめどこまで習得できているか把握しておけば、レベルに見合った効果的な集合研修が実施できます。 参加者側の場合 ブレンディッドラーニングを取り入れ、集合研修の実施期間が短くなることによって、参加者側にもさまざまなメリットが生まれます。 日程の都合が合いやすくなるのはもちろん、遠方から参加する場合は移動の手間も省けるなど、参加への負担が軽減されます。 集合研修で初めから研修を行う場合、参加者によっては「全く理解できない」「すでに知っていて時間の無駄」といったケースもあります。 しかし、eラーニングなどで全員が基礎知識を身につけた状態での集合研修なら、ほぼ同じレベルから学び合える点もメリットになります。 ブレンディッドラーニングを実施する際の注意点 ブレンディッドラーニングを実施する際に注意したい点の一つとして、それぞれの学習方法の内容に一貫性を持たせることが挙げられます。 例えば、eラーニングとその後に行う集合研修のテーマが異なったもので内容も連動していない場合、研修そのものが散漫になり学習効果が低下します。 集合研修においてあるテーマでディスカッションを行うなら、それに必要な知識をeラーニングの内容に入れておくなど、一貫性のある研修内容に構成しておくことが重要です。 また、事前学習の期限を設定することも注意するポイントになります。 集合研修でグループ演習を行う場合、eラーニングなどの事前学習を修了していない参加者がいると、知識の理解度の違いからディスカッションがうまくいかない可能性があります。 よって、集合研修の参加者は、研修前に事前学習を修了しておかなければなりません。 集合研修につながる事前学習については、期限を設定して管理を徹底しておく必要があります。 まとめ ブレンディッドラーニングは、複数の学習方法を組み合わせて研修の効果を高める手法です。 eラーニングで事前学習、集合研修で実践など、ブレンディッドラーニングはオンラインと対面のそれぞれのメリットを取り入れた研修手法ともいえます。 経費削減といったメリットも大きいことから検討の余地がありますが、ブレンディッドラーニングに適した研修を企画・設計し、主体的に進めてこそ効果が得られるはずです。 生産性の高いチーム作りのためにも、ブレンディッドラーニングを取り入れて一歩上の人材育成を目指してみてはいかがでしょうか。 インナーブランディングの強化によって成果をあげるワンネス経営®︎ 弊社が行うワンネス経営®のプログラムは、研修や1on1面談などのアプローチを通して、インナーブランディングを強化し企業が求める成果を達成していくプログラムです。 チームメンバーが主体性を持つことで自走するチームを築き上げます。 公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら!チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
2025.03.18
仕事ができる人になるには?考え方や具体的な行動を紹介
チームづくり「仕事ができる人」とは、業務を効率的にこなすだけでなく、積極的な姿勢で行動し、周りの期待を上回る結果を出せるような人を指します。 部下への指導や人材育成をする上で、仕事ができる人について理解したい場合、実際どのように考えているのか、行動しているのかを把握しておくことが重要です。 そこで今回は、仕事ができる人の具体的な考え方や行動について解説します。 仕事ができる人になってもらうにはどうしたらいいか知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 仕事ができる人の考え方 仕事ができる人の考え方は、主に下記の3つです。 学びと観察の姿勢 成果を意識する思考 信頼構築と協働を重視 それぞれ解説します。 学びと観察の姿勢 仕事ができる人は、周囲の優秀な人材から積極的に学ぼうとする姿勢を持っています。 観察し、なぜその行動が効果的なのかを考え、アレンジして取り入れることで自分なりの考え方を確立していきます。 常に向上心を持ち、周囲から学ぶ謙虚さがあるからこそ、継続的に成長し続けることができるのです。 成果を意識する思考 仕事ができる人の考え方の特徴は、常に目に見える成果を意識している点です。 たとえば、「売上を何%向上させる」「業務効率を何%改善する」といった具体的な目標を掲げ、それに向かって戦略的に行動します。 抽象的な努力ではなく、具体的な成果につながる行動にフォーカスする思考習慣が仕事の質を高めているのです。 信頼構築と協働を重視 仕事ができる人は、個人の成果だけでなく、チーム全体の成功を視野に入れています。 「一人ですべてをやり遂げる」という発想ではなく、「チームとしてどうすれば最大の成果を出せるか」を考えます。 そのため、身だしなみや言葉遣いなど基本的な部分にも気を配り、周囲からの信頼を獲得することを常に意識しているのです。 全体の最適を追求する思考が、真の意味での「仕事ができる人」の本質といえます。 仕事ができる人の具体的な行動 仕事ができる人が行っている具体的な行動は、下記の5つです。 効率的なタスク管理と業務集中 毎日の振り返りを行う 周りからのフィードバックを求める 良好な人間関係の構築 心身のコンディション管理と自己理解 それぞれ解説します。 効率的なタスク管理と業務集中 仕事ができる人は、日々のタスクを可視化し、計画的に業務を進めます。 この場合、タスクは「緊急度」と「重要度」の観点から分類して優先順位をつけるのがポイントです。 デジタルツールを活用してタスク管理をするのも有効な方法です。 また、業務を進めるときは、マルチタスクを避けて一つの作業に集中していることが多いです。 通知をオフにして一定時間集中して取り組む習慣をつけると、生産性の向上に役立ちます。 毎日の振り返りを行う 業務の終わりに自分の成果や課題を振り返ることは、仕事ができる人に共通する行動です。 言語化によって思考を整理したり、論理的な思考力を高めたりすることができます。 さらに、「今日の3つの成果」や「今後改善できそうな点」といった前向きな記録をする習慣をつけると、自己肯定感が高まります。 特に、自分の仕事に不安を感じている人こそ、小さな成功を認識する振り返りが効果的です。 周りからのフィードバックを求める 仕事ができる人は、周囲からのフィードバックを積極的に求め、それを成長の糧にします。 経験豊富な上司や同僚に意見を聞くことで、自分では気づかない課題や改善点を発見できます。 たとえば、普段から「この資料について改善点はありますか」「プロジェクトの進め方で気になる点があれば教えてください」といった質問を行うことが大切です。 良好な人間関係の構築 仕事ができる人は、職場での人間関係づくりが上手です。 「ありがとうございます」「とても助かりました」といった感謝や労いの言葉を伝えることで、チームワークと職場環境を向上させます。 また、指摘を受けた際には素直に受け入れ、感謝の意を示す姿勢も重要です。 良好な人間関係は業務の効率化にもつながり、組織全体の士気を高める効果があります。 心身のコンディション管理と自己理解 安定したパフォーマンスを発揮するためには、適切な体調管理が必要です。 質の高い睡眠、バランスの取れた食事、定期的な運動などの生活習慣が、仕事の生産性とメンタルヘルスを大きく左右します。 仕事ができる人は、心身のコンディションを管理しているのはもちろん、自分の強みと弱みも客観的に把握しています。 自己理解を深め、自分に最適な働き方をすることが、長期的な成功につながるのです。 まとめ 仕事ができる人は優秀な人から学ぶ姿勢を持ち、具体的な成果を追求し、信頼関係を大切にするといった考え方をします。 また、タスク管理の徹底、日々の振り返り、フィードバックの活用、良好な人間関係の構築、そして適切な体調管理と自己理解を実践しています。 仕事ができる人になってもらうためにも、これらの考え方と行動を取り入れてみるとよいでしょう。
2022.11.29
アダプティブラーニング|企業の導入事例を紹介!
チームづくり一人ひとりに合わせた学習が可能なアダプティブラーニングは、教育機関のみならず、企業の人材育成にも大きく役立ちます。 導入を検討している場合、「自社に取り入れたらどのように活用できるのか」「導入している企業の具体例を知りたい」と思っている方も多いのではないでしょうか。 今回は、前回お伝えしたアダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールの中でも、「Cerego」「Core Learn」を導入している企業の事例をご紹介します。 アダプティブラーニングのおさらい アダプティブラーニングは、さまざまなIT技術を利用しながら学習者それぞれの理解度や進行度に合わせて行う学習方法を指し、「適応学習」とも言われます。 文部科学省が「すぐにでも着手すべき課題」としているように、国内の教育現場において推進されているのが、このアダプティブラーニングです。 そして、学習者一人ひとりに合わせた学習のやり方は、教育現場のみならず企業の人材育成にも大きな効果があるとされています。 現在、すでに多くの企業でeラーニングが取り入れられていますが、双方向でのコミュニケーションが可能なアダプティブラーニングは、さらに多様化した学習方法だと言えます。 西日本旅客鉄道株式会社の事例 代表的な企業向けアダプティブラーニングの一つとして、Ceregoがあります。 Ceregoは、記憶定着に特化した学習システムで、何度も繰り返し復習問題を解きながら知識を定着していく点が特徴です。 北陸や近畿地方、中国地方といった西日本を中心に鉄道を運営する「西日本旅客鉄道株式会社」(JR西日本)では、Ceregoを導入し、運輸関係司令職員の知識習得に役立てています。 運輸関係司令職員が行う業務には、ダイヤ乱れ解消などさまざまなものがあり、マニュアルや業務内容の把握をはじめ、多岐にわたる知識が必要です。 以前より、JR西日本では運転マニュアルなどをペーパーレス化する取り組みを実施しており、運輸関係司令職員はタブレット端末を利用しながら業務を行っていました。 その上で、情報発信や知識共有のさらなる効率化が検討され、導入が決定したということです。 また、隙間時間を有効活用して学べるように設計されたシステムは、多忙な運輸関係司令職員にとって最適だと言えます。 導入の結果、職員一人ひとりの学習意識が高まったことや、情報伝達やアップデートのスピード化といった成果が出ています。 株式会社三菱UFJ銀行の事例 印刷会社大手の凸版印刷が提供しているCore Learnは、企業向けの完全習得型学習管理システムです。 当初から金融機関に向けたeラーニングに特化していることもあり、3大メガバンクの一つ「株式会社三菱UFJ銀行」でも導入されています。 銀行の社員は、業務に必要となる、お金に関するさまざまな知識を完全に習得しておかなければいけません。 三菱UFJ銀行では、2016年から、新入社員の金融知識習得のためにCore Learnを取り入れました。 Core Learnには「法務」「税務」「財務」「為替」の4つのコンテンツがあります。 三菱UFJ銀行ではこれらをベースに、自社に特化した内容を盛り込んだ「骨太ドリル」を作って導入しています。 自社独自の教材を活用することで学習者の理解度も向上し、社内テストでは前年比より16%も全体の点数が上がったそうです。 また、理解度だけでなく、わからない部分を教え合ったり知識を共有したりといったチームワークにも効果がありました。 まとめ これまで教育機関向けのものがほとんどだったアダプティブラーニングですが、企業でも活用が進んできています。 導入する際は、自社の人材に関する課題を明確にした上で、適切な学習システムを選択することをおすすめします。 ぜひ、今回の企業事例を参考にアダプティブラーニングの導入を検討し、人材育成に活用していきましょう。 [sitecard subtitle=関連記事 url=https://flapsplan.co.jp/blog0160/ target=] [sitecard subtitle=関連記事 url=https://flapsplan.co.jp/blog0162/ target=]
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