2024.08.24
チームづくり
目次
心理的安全性を高めることで誰もが安心して行動を起こせるようになり、活発な情報交換やイノベーションの促進が見込めます。
しかし、心理的安全性を高めるにはどのようにしたらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、心理的安全性を高める具体的な方法を解説し、その際の注意点についても紹介します。
ぜひ、参考にしてみて下さい。
心理的安全性を高めるには、下記の5つの方法が効果的です。
それぞれ解説します。
オープンなコミュニケーションを促進し、質問や相談がしやすい環境を整えることが重要です。
上司や同僚が積極的に声をかけ、必要な時に助け合える関係性を築きます。
同時に、業務マニュアルの整備を進め、基本的な業務は自立して行える体制を整えます。
また、食事会や飲み会など、業務外での交流の機会を設けることで、より深い人間関係の構築が可能です。
その場合、参加を強制せず、多様性を尊重しながら個々のニーズに配慮した接し方を心がけます。
たとえば、少人数でのランチ会やオンラインでの交流もおすすめです。
会議などでは、全員が均等に発言できる仕組みを作ります。
司会者が意図的に発言を促したり、感想を述べる時間を設けたりすることで、特定の人だけが発言する状況を避けることがポイントです。
新入社員や経験の浅い社員に対しては、積極的に話しかけ、発言することの楽しさを体験してもらうとよいです。
これによって多様な意見を引き出し、創造性を高められます。
また、組織全体で共通の目標を持つと、個々の発言や貢献の意義が明確になります。
自発的な参加意識が生まれ、一体化しやすいのがメリットです。
日常的に感謝の気持ちを表現し、相手を尊重する姿勢を示すことが大切です。
ちょっとした心遣いや丁寧な対応が、社員の満足度を高め、組織への帰属意識を強めます。
たとえば、あいさつを必ず行ったり、しっかり目を見て感謝の言葉を伝えたりすると職場全体の雰囲気も明るくなります。
小さな成功体験を通じて、一人ひとりの自信を育てることも重要です。
具体的には、意思決定の機会を与え、その結果に対するポジティブなフィードバックを提供します。
少しずつ発言への恐怖心を減らし、積極的な参加を促すのがポイントです。
同時に、適切な評価システムを構築し、公平で透明性のある評価を行うことで、安心感を高めていきます。
「メンター制度」や「1on1面談」を活用し、個々に寄り添ったサポートを提供します。
特に、新入社員のメンタルケアに注力し、孤立感を解消することが大切です。
また、社員同士でポイントを贈りあう「ポイント制賞与制度」などの仕組みを導入すれば、お互いを認め合い、学び合える環境が整います。
組織全体の成長と結束力の強化を図るためにも、自社に適した制度の導入をおすすめします。
心理的安全性を構築する際は、下記の4点に注意が必要です。
それぞれ解説します。
心理的安全性の高い環境では、社員間の関係性が良好になります。
しかし、業務とプライベートの境界を明確にし、プロフェッショナルな関係性を保つことが重要です。
和やかな雰囲気を大切にしながらも、上下関係や社会人としての常識を忘れず、適度な緊張感を持って仕事に取り組む環境を作ることが求められます。
心理的安全性が高まることで、失敗を恐れずに挑戦できる環境が整います。
しかしこれは、手抜きや責任回避を許容するものではありません。
安心して仕事に取り組める分、より高い成果を目指すべきです。
定期的な面談や業務環境の変化を通じて、一人ひとりの意識を高め、常に向上心を持って仕事に臨む姿勢を育むことが大切です。
チームの雰囲気が良くなったように見えても、全員の本当の気持ちを反映しているとは限りません。
表面的な和やかさの裏に、言い出せない不満や遠慮が隠れている可能性があります。
リーダーは自己満足に陥らず、それぞれの本音を丁寧に聞き取る努力が必要です。
全員が同じようにポジティブな感情を持てているかどうかを時間をかけて確認し、必要に応じて個別のサポートを行いましょう。
心理的安全性を高めるだけでなく、適切な指導やフィードバックを行うことも重要です。
建設的な批判や的確なアドバイスは、個人と組織の成長に不可欠です。
褒めるべき時には心から褒め、改善が必要な時には具体的な指摘を行う、このバランスを取ることで、真の意味で安心して仕事ができる環境が整います。
また、リーダーには、コミュニケーション能力を磨き、部下の成長を促す効果的なフィードバック方法を身につけることが求められます。
心理的安全性の向上は、組織の成長と革新に不可欠です。
これを実現するには、オープンなコミュニケーション、公平な発言機会、相手を尊重する姿勢、成功体験の蓄積、そして堅固なサポート体制が重要です。
同時に、適切な距離感の維持、責任感の育成、全員の真の感情の把握、効果的なフィードバックにも注意を払う必要があります。
心理的安全性の構築には時間がかかりますが、継続的な取り組みにより、より強固で創造的な組織文化を育むことができるでしょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2025.05.20
人間力を高めるには?日常で取り入れやすい具体的な3つの方法も紹介!
チームづくり人間力が高い人は、ビジネスでも日常生活でも信頼され、周囲と良好な関係を築きながら活躍しています。 しかし、人間力を高めるにはどのようにしたらいいかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで本記事では、人間力を高めるにはどうしたらいいのか、その概要を解説し、日常で取り入れられる具体的な3つの方法を紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 人間力を高めるには 人間力とは、スキルや資格といった表面的な能力ではなく、より深い人格や器量に関わる総合的な力です。 人間力を高めるためには、自分自身を「当事者」と捉え、責任感を持って行動する主体性が基盤となります。 刺激にすぐに反応するのではなく、一度立ち止まって選択する習慣を身につけることで、この主体性は育まれていくものです。 また、将来の自分像を明確にし、「どのような人間になりたいか」という問いに向き合うことで、日々の決断や行動に一貫性が生まれ、周囲からの信頼を得やすくなります。 視野を広げてさまざまな見方を知ることで思考の幅が広がり、他者への理解や尊重にもつながります。 さらに、日常の中で目的意識を持ち、一日の終わりに自分の行動を振り返る習慣も大切です。 人間関係においては、相手への敬意と理解の姿勢が欠かせません。 互いを尊重し合い、相手の立場や考えを理解しようと努めることで、スムーズなコミュニケーションが可能になります。 これらのポイントは日々の積み重ねによって習慣となり、やがて人間性として定着していきます。 人間力を高めるとは、日々の小さな選択と行動の中で、より良い自分を目指す継続的な取り組みなのです。 人間力を高める具体的な方法 それでは、人間力を日常で高めていくには、どのようにすればよいのでしょうか。 人間力を高める具体的な方法として挙げられるのは、次の3点です。 理想の姿を意識して行動する 他者への思いやりを持つ 知識をアップデートする それぞれ解説します。 理想の姿を意識して行動する 「なりたい自分」を明確に描くことが、人間力向上の第一歩です。 具体的な理想像を持つことで、日々の選択や行動に一貫性が生まれます。 この理想像は、歴史上の偉人でも、身近な尊敬する人でもよいです。 理想像を持つことは、模倣ではなく、自分自身の軸を育てる過程でもあります。 「この状況で、あの人ならどう判断するだろう」と自問することで、理想に近づく選択ができるようになります。 特に困難な場面では、怒りや焦りに任せる前に、一瞬立ち止まって理想像を思い浮かべることが重要です。 他者への思いやりを持つ 人間力の本質は、自分と他者との関係性の中にあります。 私たちは常に誰かの助けを借り、誰かに影響を与えながら日々を過ごしています。 この相互依存の関係の中で、思いやりの心を持つことは、人間社会で生きていくための大事なポイントです。 職場では、役職や立場に関わらず、一人ひとりを個性ある人間として尊重する姿勢が必要です。 意見の衝突があったときこそ、相手を非難する前に「自分に改善点はなかったか」と内省する習慣が、人間としての深みを生み出します。 また、日常のあらゆる場面で「ありがとう」と感謝の気持ちを表現することも、人間力を高める大切な習慣です。 知識をアップデートする 常に学び続ける姿勢も、人間力の重要な側面です。 現代社会は急速に変化し、昨日の常識が今日は通用しないこともあります。 ちょっとした疑問に「なぜだろう」と立ち止まって調べてみる習慣や、新しい情報に触れればすぐに意味を確認する好奇心、こうした小さな行動の積み重ねが、知的な柔軟性を生み出します。 特に効果的なのが、得た知識を誰かに説明してみることです。 人に伝えるために情報を整理し言語化する過程で、知識は確実に自分のものになります。 また、一日の終わりに「今日の出来事から何を学んだか」と振り返る時間を持つことで、経験が将来に活かしやすくなります。 まとめ 人間力の向上は一朝一夕では達成できませんが、「理想の姿を意識する」「他者への思いやりを持つ」「知識を常にアップデートする」という3つの実践から始められます。 これらを日々の小さな習慣として積み重ねることで、社員一人ひとりの成長と組織全体の信頼関係構築につながります。 人材育成の新たな視点として、ぜひ社内研修や日常的なコミュニケーションに取り入れてみてはいかがでしょうか。
2023.08.01
デザイン思考とは?注目されている背景や社内に導入するメリットについて解説
チームづくり近年、課題解決の手段として多くの企業で取り入れられているのが、「デザイン思考」です。 ただし、注目を集めている一方、「社内に取り入れることでどのような効果があるのか」「そもそもデザイン思考とは?」といった疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、デザイン思考の概要や注目されている背景、社内に導入するメリットについて解説します。 デザイン思考の自社への導入を考えている場合、ぜひ参考にしてみてください。 デザイン思考とは 「デザイン思考」とは、課題解決のためにデザインの手法を活用する考え方を指します。 アメリカのデザインコンサルタント会社IDEOが提唱し、世界中に広まった考え方で、デザインの世界だけでなく、ビジネスや教育などさまざまな領域で応用することが可能です。 デザイン思考では、「ニーズ」や「テクノロジー」、「ビジネス」といった視点からユーザーが抱える潜在的な課題を見つけ、その解決策を考えます。 「デザイン」という言葉にはクリエイティブなイメージがありますが、本来の意味での「設計」や「意図」「立案」といった概念でデザイン思考を捉えると理解しやすいです。 デザイン思考が注目されている背景 デザイン思考が注目されている背景として、昨今のユーザーエクスペリエンス(UX)やカスタマーエクスペリエンス(CX)を重視する流れが挙げられます。 これらを意識したアプローチを行うには、ユーザーの潜在的な課題を発見して解決するという、デザイン思考が必要です。 また、新たなビジネスが次々に生まれるデジタル分野においても、デザイン思考は欠かせないものとなっています。 デジタル技術を活用して新しい価値を創出する、いわゆるDXへの取り組みには、デザイン思考の導入が有効です。 デザイン思考を社内に導入するメリット デザイン思考を取り入れることで得られるメリットとして、次の4つが挙げられます。 多様な意見を受容しやすくなる 積極的にアイデアを提案する習慣・環境につながる コミュニケーションや意欲の向上が図れる 幅広いユーザーニーズに対応できる それぞれ解説します。 多様な意見を受容しやすくなる デザイン思考には、さまざまな意見を出し合うというプロセスが含まれます。 繰り返し行うことで、多様な意見の受け入れに慣れ、さまざまな視点を持ちやすくなります。 積極的にアイデアを提案する習慣・環境につながる アイデアや意見はできるだけ多く、自由に出し合うのがデザイン思考の考え方です。 そのため、ふだんから取り組むことによって、アイデアを積極的に提案する習慣につながります。 また、デザイン思考ではPDCAサイクルを回して何度も試行錯誤を繰り返すため、アイデアを創出し続ける環境が実現する点もメリットです。 コミュニケーションや意欲の向上が図れる デザイン思考のもとでは、立場の違いに関係なく、すべての社員がフラットな状態で議論に参加します。 社内のコミュニケーションが活発化するだけでなく、議論に参加することで「自社に貢献できた」という意識を持てるようになり、意欲が上がりやすくなります。 幅広いユーザーニーズに対応できる 幅広いユーザーニーズに応えることができるのも、デザイン思考を取り入れるメリットの一つです。 たとえば、商品開発を行う際は、さまざまな角度からユーザーが必要としているものを捉えることが重要です。 多様なアイデアを出し合うデザイン思考を導入すれば、ユーザーに支持される商品・サービスが生まれやすくなります。 まとめ デザイン思考は、ユーザーが抱える潜在的な課題を発見し、その解決策を導くことを基本とした考え方です。 近年のUXやCXを重視する流れや、DXへの取り組みの必要性などを背景にして注目を集めており、多くの企業に取り入れられています。 デザイン思考では、さまざまな多くの意見やアイデアを出し合って課題解決につなげるため、幅広いユーザーニーズに応えられます。 また、積極的なアイデアの提案、多様性の受容、社内コミュニケーションの活発化といったメリットが得られます。 今回の記事を参考に、デザイン思考を取り入れることを検討してみてはいかがでしょうか。
2022.11.15
アダプティブラーニングについて|メリットや注意点を詳しく解説!
チームづくり人材育成の方法にはさまざまものがありますが、近年ではAIやICT(情報通信技術)といったテクノロジーを取り入れたものがトレンドになっています。 このようなIT技術を活用した人材育成に力を入れていきたい、と考えている方も多いかもしれません。 前回は、パーソナライズドラーニングと似ている言葉として「アダプティブラーニング」を取り上げ、その違いについて解説しました。 今回の記事では、アダプティブラーニングについてより詳しく、そのメリットや注意点などを解説します。 アダプティブラーニングとは? アダプティブラーニングは、「適応性のある」という意味の「Adaptive」と「学習」を意味する「Learning」を合わせた言葉で、「適応学習」と訳されることが多いです。 文部科学省は、「すぐにでも着手すべき課題」としてアダプティブラーニングの推進を取り上げ、その中でアダプティブラーニングのことを『学習データ等を活用した学習状況の「見える化」等による個に応じた指導』と定義しています。 具体的には、アダプティブラーニングとは、個々の学習進捗や正解率などを蓄積・分析して理解度を把握し、それぞれに合った教材などを自動抽出するといった仕組みになります。 アダプティブラーニングは、これまでの「個人授業」などに代わる新しい学習方法として教育現場での活用が期待されており、さらに企業の人材育成にも効果があるとして導入する企業が増加中です。 関連する言葉として、オンライン通信で学習する「e-ラーニング」がありますが、アダプティブラーニングでは双方向でのコミュニケーションをはじめとする、より多様化されたシステムが特徴となっています。 参考:Society5.0におけるEdTechを活用した教育ビジョンの策定に向けた方向性|文部科学省 アダプティブラーニングのメリット それでは、アダプティブラーニングを企業の人材育成に導入することにはどのようなメリットがあるのでしょうか。 主な3つのメリットを下記に挙げてみます。 個々の習熟度に合わせた同時教育が可能になる 学習状況を可視化できる 指導のクオリティを均質化できる それぞれ解説します。 個々の習熟度に合わせた同時教育が可能になる アダプティブラーニングでは、社員個々の習熟度や理解度に合わせた効率的な同時教育が可能です。 それぞれのレベルに合わせた内容や課題が提供され、理解できないまま先に進んでしまうことや理解できている部分を何度も学ぶといったことがありません。 また、苦手な分野は集中的な学習で弱点をクリアしながら進めることができ、得意分野はさらにハイレベルな学習で実力を伸ばすことも可能です。 このような効率的な学習によって、同時に短期間での知識習得が可能なため、企業側としても人材を早い段階で戦力化できる点がメリットになります。 学習状況を可視化できる アダプティブラーニングでは、システム上で学習履歴を管理することができます。 学習内容や終わるのにかかった時間、課題の得点など、一人ひとりの学習状況を可視化できるのがメリットの一つです。 こういった学習履歴をもとに、管理者は社員に対してフォローやアドバイスを的確に行えます。 指導のクオリティを均質化できる ITによる客観的なデータの蓄積と分析に基づいた学習プログラムの提供が、アダプティブラーニングの大きな特徴です。 そのため、教える側の指導力による偏りがなくなり、指導のクオリティが均質化されます。 また、これまでの効果的な指導方法を仕組みに取り入れることで、高水準の学習が可能となります。 アダプティブラーニングの注意点 このように、メリットの多いアダプティブラーニングですが、一方、行うにあたって注意する点が主に2つあります。 ある程度のコストがかかる 学習意欲の維持が難しい それぞれについて説明します。 ある程度のコストがかかる アダプティブラーニングを人材育成に取り入れるには、通常、ある程度のコストがかかります。 例えば、適切な学習教材がそろったe-ラーニングシステムを導入するのはもちろん、管理する人のコストが発生する可能性もあります。 また、既存のe-ラーニングシステムが適さない場合、自社のニーズに特化したプログラムの作成を外部に依頼しなくてはいけません。 これまで利用していた学習内容をアダプティブラーニングに反映させるには、費用的にも人的にもコストがかかる点に注意が必要です。 学習意欲の維持が難しい アダプティブラーニングは、e-ラーニングを使った自発的な学習方法とも言えます。 そのため、集団での研修とは異なり、学習意欲を維持するのが難しい一面があります。 全員がしっかりと学習を進められるよう、解答提出の締め切りを設定したり、クイズ形式を取り入れたりする工夫が大切です。 まとめ アダプティブラーニングは、IT技術を用いて学習者個々に最適な学習を行う方法であり、近年では教育現場だけでなく企業での人材育成にも活用されています。 さまざまな学習メリットがある一方、コスト面などで注意すべき点もあるので導入には検討が必要です。 自社で効率的に人材育成を行うには、アダプティブラーニングについての理解を深めておくことをおすすめします。 インナーブランディングの強化によって成果をあげるワンネス経営®︎ 弊社が行うワンネス経営®のプログラムは、研修や1on1面談などのアプローチを通して、インナーブランディングを強化し企業が求める成果を達成していくプログラムです。 チームメンバーが主体性を持つことで自走するチームを築き上げます。 公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら!チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。