2024.07.02
チームづくり
目次
社員に生じる「リアリティショック」は、適切な対策を取らないと、企業にとってもさまざまな悪影響を及ぼす可能性があります。
リアリティショックについて「どのようなタイミングで起こりやすいのか」「どう対策すればいいのか知りたい」と思っている方も多いのではないでしょうか。
今回の記事では、リアリティショックが起こりやすいタイミングについて解説し、企業ができる3つの対策を紹介します。
ぜひ、参考にしてみてください。
リアリティショックは、人間関係や仕事内容などにおいて、理想と現実との間に大きな隔たりがあることで発生します。
リアリティショックが起こりやすいタイミングとして挙げられるのは、次の3つです。
それぞれ解説します。
リアリティショックが起こりやすいタイミングとして、社員が入社後、担当部署に配属されたときが挙げられます。
入社前に抱いていた仕事に対する期待と現実の業務内容とのギャップに直面しやすいからです。
特に新卒社員の場合、自分の持つ能力や専門性が十分に発揮できずに理想としていた仕事ではないと感じ、意欲や推進力が減退してしまうことがあります。
例えば、企画立案を任されると思っていたのに実際には雑務が中心だったりすると、リアリティショックを感じやすくなります。
また、求められる能力や知識と自分が現時点で備えている力との差を認識したり、周囲の同僚の高い能力を目の当たりにしたりしたときも、リアリティショックが起こりやすいです。
仕事の遂行や目標達成に対する自信が揺らぐことで、新入社員の自己効力感が低下してしまいます。
人事異動によって所属部署が変わったり、昇進によって今までの業務内容や責任が変化したりすると、環境の変化が生じます。
こういった状況下では、これまで積み上げてきた自分の能力やスキルを十分に生かせなくなることも多く、リアリティショックの発生につながりやすいです。
病気治療や育児のために長期間会社を休んで復職する際は、休職前に担当していた役割や立場が変更されている可能性があります。
また、休職中に組織のメンバーや環境自体が変化していることもよく見られるケースです。
復職後は、生活リズムと仕事の感覚を取り戻す必要がありますが、業務内容や役割、人間関係までもが大きく変わっていると、新しい環境への適応に時間がかかります。
休職前と同じように仕事を進められない状況に陥り、リアリティショックが起こりやすくなるため、注意が必要です。
企業は、リアリティショックが発生しないよう対策を講じる必要があります。
リアリティショックを防ぐために企業ができる対策は、下記の3つです。
それぞれ解説します。
仕事内容のギャップを防ぐには、配属のミスマッチを未然に防ぐことが重要です。
新卒採用では、インターンシップなどを実施し、職場の実態を体験してもらうのが効果的です。
また、人事異動の際には、事前に社内インターンシップや社内留学で他部署の業務を経験してもらい、配属後のギャップを減らすことでリアリティショックを緩和できます。
配属のミスマッチがなくても、仕事をしていく上ではさまざまなギャップが出てくるものです。
リアリティショックは、気軽に相談できる人がいることで防げる可能性があります。
直属の上司・先輩社員が業務指導を行い、メンターがメンタル面やキャリア形成などの幅広いサポートを実施するなど、全体で支援できる体制を整えることが重要です。
入社後の研修だけでなく、3ヶ月後、半年後、1年後など定期的にフォローアップ研修を実施することで、不安や悩みの把握がしやすくなります。
また、長期休職から復職する社員には、復職支援プランを実施し、業務内容を再確認することも有効です。
研修や支援プランを通じて、リアリティショックを抱える社員に共感しながら適切な対策を講じる必要があります。
リアリティショックは、入社後の配属時や異動・昇進時、復職時など、環境変化のタイミングで起こりやすいです。
そのため、配属のミスマッチ防止や多角的なサポート体制の整備、定期的な研修と復職支援の実施といった対策を講じることで、社員のリアリティショックを緩和できます。
企業へのリスクを軽減するためにも、リアリティショックが起こりやすいタイミングを把握し、有効な対策の検討をしておくことをおすすめします。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.09.12
プロセスマネジメントの進め方と注意点について解説
チームづくり業務効率化や生産性アップを目的とし、「プロセスマネジメント」の導入を検討している方も多いのではないでしょうか。 この場合、具体的な実践手順や注意点を知っておくことで導入がスムーズに進みます。 今回の記事では、プロセスマネジメントの進め方と注意点を解説します。 「プロセスマネジメントを取り入れる手順を知りたい」という方は、ぜひ参考にしてみてください。 プロセスマネジメントの進め方 プロセスマネジメントを導入する場合、次の手順で進めるのがおすすめです。 業務プロセスを洗い出す 業務プロセスを可視化する プロセスを実行する プロセスを分析・改善する それぞれ解説します。 1.業務プロセスを洗い出す プロセスマネジメントを開始するにあたり、業務プロセスを詳細に把握することが必要です。 現場を実際に観察したり、担当者への聞き取りや議論を行ったりしながら、業務プロセスを洗い出していきます。 ただし、業務が特定の担当者に依存している場合、その業務内容は外部から理解しにくいことも多いものです。 このようなケースでは、継続的なコミュニケーションを取りながらプロセスを解明する必要があります。 2.業務プロセスを可視化する 次に、洗い出した業務プロセスを可視化していきます。 業務を可視化するには、「作業手順書」や「フローチャート」の作成が欠かせません。 この場合、誰でも業務内容が把握・実践できるよう、わかりやすくまとめるのがポイントです。 また、それぞれのプロセスごとに「目標値」を設定することも重要です。 目標を設定することで社員の意識向上につながるのはもちろん、生産性の確認・分析がしやすくなります。 負荷が大き過ぎない、無理のない範囲での目標値設定がおすすめです。 3.プロセスを実行する できあがった作業手順書やフローチャートを使って、プロセスを実行していきます。 業務の内容や作業手順が標準化されて明確になっているため、誰でもスムーズに進められるはずです。 特に、プロセスごとに設定した目標値を達成するよう心がけると良いです。 4.プロセスを分析・改善する プロセスマネジメントでは、定期的なプロセスの分析と改善を行う必要があります。 各プロセスでの目標達成度を含め、全体の生産性を確認することで、プロセスマネジメントの最適化が図れます。 また、分析によって明らかになった課題を解決するには、新たな業務プロセスを設計しなければいけないケースもあります。 例えば、業務の順番変更や不要な業務の廃止、工数が多い業務の自動化、といった方法の検討が必要です。 プロセスマネジメントで意識するべき3つの注意点 プロセスマネジメントを導入する場合、下記の3つの注意点を意識すると良いです。 時間がかかる 向いていない業務もある 負担が増える それぞれについて解説します。 時間がかかる プロセスマネジメントの実行にはある程度の時間がかかる点に、注意が必要です。 特に、初めて取り組む場合は、担当者に業務の詳細をヒアリングしたり、現場や使用ツールなどを調査したりするため、かなりの時間を要します。 そのため、事前に「プロセスマネジメントに時間をかける価値があるかどうか」という点についても考慮しておく必要があります。 向いていない業務もある プロセスマネジメントは、例えば、システム管理や検品作業、営業活動、総務人事など、パターンがある程度決まっている上、繰り返すことが多い業務に向いています。 一方、単発でしか行わないプロジェクトや、毎回業務プロセスが異なるような業務には向いていません。 プロセスを整理しても、作業の流れがある程度固定化されていなければ役に立ちにくいと言えます。 負担が増える プロセスマネジメントで重要なのは、実施後の分析・改善です。 プロセスごとに確認を行い、場合によっては効果検証を行わなくてはいけないため、管理職やマネジメント職の業務負担が増える可能性があります。 管理職・マネジメント職の負担を軽くするためには、業務管理ツールの活用などで業務効率化を図ることが重要です。 まとめ プロセスマネジメントを導入する際は、手順や注意点を把握しておくとスムーズに進められます。 進め方としては、「業務プロセスの洗い出し」、「可視化」、「実行」、「分析・改善」の手順で行うのがおすすめです。 また、時間がかかったり、向いていない業務があったり、負担が増えたりする点に注意が必要です。 ぜひ、今回の記事を参考にして、プロセスマネジメントを具体的に取り入れてみてください。
2023.08.15
デザイン思考を社内で実践するには?3つのポイントと役立つフレームワークを紹介!
チームづくり「デザイン思考」は、デザインの手法をもとにし、商品やサービスにおける本質的な課題をユーザー視点から見つける考え方です。 デザイン思考の導入を検討する場合、「どのように実践すればいいのか」「実践する際に役立つ方法が知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 デザイン思考を社内に浸透させるには、実際に取り組んでみることが重要です。 今回は、デザイン思考を社内で実践するためのポイントとフレームワークを紹介します。 デザイン思考を実践するためのヒントを探している場合、ぜひ参考にしてみてください。 デザイン思考を実践する3つのポイント デザイン思考は、下記の3つのポイントを押さえて実践することで社内に浸透しやすくなります。 デザイン思考の研修を実施する 社内ワークショップを実施する 実践を繰り返し行う それぞれ解説します。 デザイン思考の研修を実施する 近年では、デザイン思考の研修を行うケースが増えています。 この研修では、多くの場合、外部から講師を招いてデザイン思考のプロセスを座学で学びます。 理論的な知識を得ることで、受講者はデザイン思考の基本的なアプローチや手法について理解を深めることが可能です。 また、単なる理論のみで終わらせるのではなく、実践を重視した体験型のグループワーク研修も効果があります。 グループワークを通じて実際にデザイン思考を体験することで、より実践的なスキルが身に付けられます。 社内ワークショップを実施する デザイン思考を社内に浸透させるには、ワークショップを実施するのも効果的です。 社内のメンバーが、それぞれの時間を割いてワークショップを行うことで、デザイン思考をどのように取り入れるべきか実践的に学ぶことができます。 ワークショップは社員同士のコミュニケーションを促進する場でもあり、情報共有の強化や信頼関係の構築に有効です。 また、さまざまなアイデアが交わされる中で、チーム全体の創造性や共感力の向上にも期待できます。 実践を繰り返し行う デザイン思考を取り入れる上でもっとも重要なのが、現場で実践を繰り返し行うことです。 模擬訓練だけでは得られない経験と学びが、多くの実践を通じて得られます。 たとえば、実際のプロジェクトにデザイン思考を取り入れ、従来とは異なるアプローチで問題解決に挑戦すると良いです。 プロジェクトを数多く経験することで、より高い精度のアイデアを生み出せるようになるのはもちろん、プロトタイプを開発するスキルの向上にもつながります。 デザイン思考の実践に役立つフレームワーク デザイン思考の実践には、下記のフレームワークが役立ちます。 共感マップ(エンパシーマップ) 事業環境マップ ジョブマップ それぞれ解説します。 共感マップ(エンパシーマップ) 「共感マップ」は、ユーザーをより深く理解するのに役立つフレームワークです。 「エンパシーマップ」とも呼ばれ、マーケティング手法の一つとして活用されることも多いです。 共感マップでは、次の6つの視点からユーザーの感情や行動を整理し、状況を把握します。 見ているもの 聞いていること 考えていること 発言・行動 痛み・ストレス 望んでいること 各視点の分析・把握によって、真のユーザーニーズを探り出すことが可能です。 事業環境マップ 「事業環境マップ」は、ビジネスを取り巻く状況を理解するためのフレームワークです。 ここでは、下記の4つのカテゴリーに分けて、ビジネスの環境を分析します。 市場 業界 トレンド マクロ経済 それぞれのカテゴリー別に分析することで、時代に適したビジネスモデルの定義が可能になります。 ジョブマップ ユーザーが商品を購入したり、サービスを利用したりする際に、必ず達成したい目的を「ジョブ」と言います。 ユーザーニーズを的確に捉えるには、ジョブを機能的・社会的・感情的の3つの面から分析する「ジョブ理論」を利用します。 また、ジョブ理論の一環として、満たされているジョブと満たされていないジョブの両方を可視化する「ジョブマップ」というフレームワークの利用が効果的です。 これによって、ターゲットとするユーザーを定義し、そのユーザーが求める機能やトレンドなどを明確化することができます。 すでに満たされている点や充実させるべき点の発見にも役立つため、自社の事業内容を改善する際にも活用しやすいのが特徴です。 まとめ デザイン思考は、実際に取り組んでみることで社内に浸透しやすくなります。 その際のポイントとして、デザイン思考の研修や社内ワークショップの実施、そして何より実践を繰り返し行うことが重要です。 また、共感マップや事業環境マップ、ジョブマップといったフレームワークの活用もおすすめです。 ぜひ、今回の記事を参考に、社内へのデザイン思考の浸透に向けて、実践を進めていきましょう。
2024.06.25
リアリティショックとは?発生する要因と影響について解説
チームづくりリアリティショックとは、職場において理想と現実のギャップから生じる強いストレスや失望感を指します。 新入社員が入社後に感じることが多く、理想として描いていた職場環境や仕事の内容が現実と大きく異なる場合に発生します。 社員の離職を防止するには、リアリティショックについて理解しておくことが重要です。 今回は、リアリティショックの概要やその要因、会社に与える影響について解説します。 リアリティショックについて知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 リアリティショックの概要 「リアリティショック」とは、新入社員や若手社員が入社前に抱いていた理想と現実のギャップに直面し、強いストレスや失望を感じる現象のことです。 新入社員は、大学や専門学校での学びや就職活動を通じて得た情報をもとに、理想的な会社像や仕事内容を想像しています。 しかし、実際に入社してみると、業務内容や職場環境、人間関係などが想像していたものと大きく異なることがあります。 このギャップにショックを受け、ストレスを感じたり失望したりするのです。 リアリティショックは、最近の若者だけの問題だと思われがちですが、実は50年以上前に、アメリカの組織心理学者であるE.C.ヒューズによって提唱されたものです。 つまり、リアリティショックは特定の世代や経験レベルに限定された問題ではなく、誰もが経験する可能性があります。 社員のやる気がなくなったり、離職してしまったりするリスクが高まることから、リアリティショックは会社にとっても大きな問題です。 特に最近は、労働市場の流動性が高まり、若手社員の早期離職が問題となっています。 そのため、会社はリアリティショックへの対策をしっかり講じる必要があると言えます。 リアリティショックが起こる要因 新入社員からベテラン社員まで、誰もがリアリティショックを経験する可能性があります。 リアリティショックを引き起こす主な要因として挙げられるのは、下記の4つです。 仕事内容のギャップ 人間関係のギャップ 周りの人とのギャップ 評価のギャップ それぞれ解説します。 仕事内容のギャップ リアリティショックが起こる要因の一つとして、自分の仕事内容についてのギャップがあります。 例えば、次のようなケースです。 華やかなイメージで入社したものの、地味な仕事ばかりを任される 即戦力として活躍できると思っていたのに、実際には難しかった 仕事内容や自身の能力に関する理想と現実のギャップが大きいと、リアリティショックにつながりやすくなります。 人間関係のギャップ 人間関係も、リアリティショックの要因として挙げられます。 職場での人間関係は、将来のキャリアや仕事の満足度に大きな影響を与えます。 人間関係の問題が離職の原因の一つであることからも、対人関係の重要性は明白です。 特に、同僚との年齢差が大きかったり、コミュニケーションが取りづらい上司や先輩社員がいたりすると職場環境になじめず、不安や喪失感を感じやすい傾向があります。 周りの人とのギャップ 周りの人とのギャップがあると、リアリティショックに陥ることがあります。 同期や同僚のスキルと自分のスキルに大きな差があることで、自信を失ってしまうからです。 怒られてばかりいたり、フォローしてもらえなかったりすると、より大きなリアリティショックを引き起こします。 評価のギャップ 勤続年数が経った後、期待していた評価と実際の結果が異なる場合にリアリティショックを受けることもあります。 また、上司からほめられる機会が少ないと、自分の仕事が評価されていないように感じて落ち込むといったことも起こりやすいです。 リアリティショックが会社に与える影響 リアリティショックが発生すると、社員個人だけでなく会社全体にもさまざまな影響が及びます。 主な影響として挙げられるのは、下記の3つです。 離職率の増加 生産性の低下 社内の雰囲気の悪化 それぞれ解説します。 離職率の増加 リアリティショックが発生すると、離職率の増加につながります。 リアリティショックでやる気が下がると、仕事や会社に対する情熱・関心が薄れていきます。 そのため、自分の理想を実現できる職場を求めて転職を考えるようになり、最終的に退職に至る可能性があるのです。 特に新入社員が早期に離職することは、企業にとって採用コストや育成コストの損失にもつながります。 また、離職率が高まることで、職場の士気低下や他の社員への影響も避けられません。 生産性の低下 仕事への意欲や集中力が低下することでパフォーマンスが低下し、会社全体の生産性にも悪影響を及ぼします。 特に重要なプロジェクトや業務に携わっている社員がリアリティショックを受けると、その影響は大きくなります。 社内の雰囲気の悪化 リアリティショックを経験した社員が増えると、不満やストレスが広がり、チームワークが乱れたりコミュニケーションが減少したりします。 職場の雰囲気が悪化しやすく、会社全体の連帯感や協力体制が損なわれる可能性があります。 まとめ リアリティショックとは、新入社員や若手社員が職場において理想と現実のギャップから生じる強いストレスや失望感のことです。 主な要因としては、仕事内容や人間関係のギャップ、周りの人とのギャップ、評価のギャップなどが挙げられます。 リアリティショックが発生すると、離職率の増加や生産性の低下、社内の雰囲気の悪化といった影響が会社に及びます。 自社の成長と発展を促進するためにも、リアリティショックについてしっかり理解しておきましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。