Column

2022.11.24

自己成長とチームワークはどっちが先なのか？

強いチームを作るということにエネルギーを注ぎ始めて約３年が経ちます。 学術的なものから体感的なものまで様々な理論やメソッドなどを学び、試行錯誤しながら提供してきました。 その中で、私たちが実施しているワンネス経営という研修アプローチが効果的であったことが大半ですが、残念ながら明らかに効果が低かったという体験もしています。 もちろん、私たちの力不足もあるのですが、受ける側のレベルも相当に関係性が深いと感じています。 今回は、強いチームづくりにおいて研修が効果を発揮する実施タイミングについてお伝えします。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ タックマンモデルは本当なのか？ チームビルディングといえば、タックマンモデルの5つのステージというぐらいよく出てきますが、中小企業においてのチームづくりは本当にこの成長モデルに当てはまるのか？と疑問でした。 そもそもタックマンモデルってなに？という方のために簡単に解説します。 1.形成期　チームが形成される お互いに理解もなく探り探りの状態。目的目標も不明確。 2.混乱期　ぶつかり合う チームの目標や各自の役割・責任について混乱や意見の対立が起こる。 これを避けるといいチームにならないと言われている。 3.統一期　同じ方向を向く 共通の規範が形成される。相互理解が行われる。 4.機能期　成果を出す お互いに機能してチームとして成果を出す。 5.散会期　チームの終結 目標達成やプロジェクト完了によってチームが解散する。 という流れです。 一見すると、ほうほう、なるほど、確かに。とうなづいてしまいます。 さすが、よく考えられているな。と。 確かに1965年に確立された理論ですから、本質を突いて汎用性が高いからずっと用いられるんだ。と受け取ることができます。 しかし、いや、いつまで旧時代の理論に合わせていくのよ。という見方もできます。 私はどちらかというと後者です。 というか、そもそも、中小企業でこんな風に「チーム作りましょう！」さあプロジェクトスタート！で、よし！完了！みんなお疲れ様、解散！みたいなことある？って話です。 本当はどうなの？ イベント屋さんとか制作系の仕事をしていると確かにそのような仕事の進め方がありますが、それでいちいち混乱期にみんながぶつかり合い、、みたいなことやってたら何にも進みません。 実際は、部署部門という数人の集団があって、そこに新人が来るなり、異動した人が来るなり、そこからどう馴染むか？みたいな話であって、都度このフェーズを追っていくわけではないと思うのです。 どちらかというと、日々それなりに機能はしている。 しかし、何かモヤモヤした感情がある。 それは遠慮したり、どこまで踏み込んで言っていいものか分からなかったり、相手にも事情があるだろうと察してみたり。 結果、効果と効率をまっすぐ追いかけるのではなく、どこかで人間関係を壊さないようにということが最優先事項になっていて、仕事そのものに面白みは感じない、だからこそ、仕事に生活費を稼ぐ以上のことはそこまで望まない。 みたいなことになるのです。 それなのに経営者は、「ここで働いてよかった」と思って欲しいとか、「どうせ働くなら生き生きと働いてほしい」という欲求があり、チームワークを良くしたい！と思ってしまう。 そこで、気づかないといけないのは 自己成長のないチームビルディングは無に等しい。 ということです。 野球で例えると、どれだけダブルプレーの動きを互いに練習しても、肩が弱くてボールが届かなかったらなんの意味もないということです。 あらゆる仕事で同じことが言えます。 個人の自己成長を抜きにして、お互いの理解を深めてもなんの意味もありません。 まずは自己成長、自己鍛錬にフォーカスして、まっすぐ仕事に向き合う状態になってからチームビルディングしていくことが大切です。 まとめ このプロ意識と心理的安全性のマトリックスはわかりやすく重宝しています。 負け犬グループは問題外だとして、まずはきついチームになって、そこで研修などで互いの理解が深まることが企業の成長としては健全であり強いチームになっていく可能性が高いと言えます。 逆に今、仲良しグループの場合は各人に個々の成長を求める必要があります。 ここで高い確率で混乱期を迎えることでしょう。 ここを乗り切るために事前の研修は有効だと思います。 ただし、痛みは伴うので相応の覚悟が必要だと言えます。 現在の自社のチームがどの状態にあるのか？をしっかりと見極め適切なアプローチを選択していきましょう。

2024.07.30

ストレスマネジメントとは？効果や代表的な手法についても紹介

ストレス社会と言われる昨今において、ストレスマネジメントは心身の健康維持に不可欠な取り組みとなっています。 「ストレスマネジメントについて知りたい」、「ストレスマネジメントを実践して離職率を下げたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、ストレスマネジメントの概要を解説し、ストレスマネジメントが企業に与える効果や代表的な手法についても紹介します。 ストレスマネジメントを自社でできないか検討している企業の担当者は、ぜひ参考にしてみてください。 ストレスマネジメントの概要 ストレスマネジメントとは、日常生活で遭遇するさまざまなストレスに適切に対処し、心身の健康を維持するための方法です。 ストレスは「ストレッサー」と呼ばれる原因によって引き起こされ、それに対して心身の反応として現れるのが「ストレス反応」です。 ストレッサーにはさまざまな種類があり、身体的なものから心理的、社会的なもの、さらには環境的なものまで幅広く存在します。 具体的には、次のようなものが挙げられます。 睡眠不足や体調不良といった身体的なストレッサー 人間関係や仕事のプレッシャー、家庭問題などの心理・社会的ストレッサー 騒音や気温、照明などの物理的ストレッサー タバコ・アルコール、食品などの化学的ストレッサー 天候や災害、ウィルスなどの環境的ストレッサー これらのストレッサーに対して現れるのが、次のような身体的・心理的・行動的ストレス反応です。 身体的反応：疲労や頭痛、不眠など 心理的反応：イライラや不安、集中力の低下など 行動的反応：生活の乱れや作業能力の低下など ストレッサーを認識して軽減すること、そしてストレス反応を緩和して心身の健康を維持することが、ストレスマネジメントの目的です。 ストレスマネジメントが企業に与える効果 ストレスマネジメントが企業に与える主な効果は、次の2つです。 従業員のメンタルヘルス不調を予防できる 生産性の向上につながる それぞれ解説します。 従業員のメンタルヘルス不調を予防できる ストレスマネジメントを導入することで、従業員が自身のストレス状態を認識しやすくなります。 早い段階で対策を講じられるため、うつ病などのメンタルヘルス不調を予防できるといった効果があります。 また、休職者が減少するのはもちろん、健康意識が高まることで職場の雰囲気が良くなり、より働きやすい環境が整備される点もメリットです。 生産性の向上につながる 適切なストレスマネジメントにより、従業員の心身の状態が安定します。 ストレスによる集中力低下や判断ミスが減少し、質の高い仕事を継続的に行うことが可能になるなど、心身の安定は仕事のパフォーマンスの安定化にもつながります。 その結果、個人の生産性が向上するだけでなく、チームや部署、ひいては企業全体の生産性も維持・向上が可能です。 さらに、従業員の働く意欲や創造性が高まり、企業の競争力強化にも寄与します。 ストレスマネジメントの代表的な手法 ストレスマネジメントには、いくつかの手法があります。 主な手法として挙げられるのは、次の2つです。 セルフモニタリング コーピング（問題焦点型・情動焦点型・ストレス解消型） それぞれ解説します。 セルフモニタリング セルフモニタリングは、自分の心理・身体状態を定期的に観察し、記録する手法です。 セルフモニタリングの実践によって、ストレスの原因や自身の反応パターンを明確に識別できるようになります。 また、自己の状態を客観的に把握することで、ストレスへの理解が深まり、心理的な負担が軽減される効果も期待できます。 コーピング ストレスに対処するための行動のことを「コーピング」といいます。 ここでは、ストレスマネジメントとして効果的な3種類のコーピングについて解説します。 問題焦点型コーピング 問題焦点型コーピングは、ストレスの原因となっている問題に直接アプローチし、具体的な解決策を見出す方法です。 例えば、過度の業務負担に対しては業務の再分配を提案したり、人間関係の問題に対しては積極的なコミュニケーションを図ったりします。 この手法は、明確に特定できる外的要因によるストレスに対して特に有効といえます。 情動焦点型コーピング 情動焦点型コーピングは、ストレスを引き起こす状況そのものではなく、それに対する自身の感情や認知を調整する手法です。 例えば、状況の解釈を前向きに変えるポジティブリフレーミングや、ストレスフルな感情を日記や対話を通じて表現して発散することなどが含まれます。 問題集点型とは反対に、直接的に状況を変えることが難しい場合に用いられます。 ストレス解消型コーピング ストレス解消型コーピングは、ストレスによって生じた心身の緊張や疲労を直接的に緩和する手法です。 具体的には、リラクゼーション法や運動、十分な睡眠、趣味活動などが挙げられます。 この手法は、多くの人が日常的に何らかの形で実践しているのではないでしょうか。 即効性があり、短期的なストレス軽減に効果的といえます。 まとめ ストレスマネジメントは現代社会において不可欠な取り組みです。 ストレスの原因と反応を理解し、適切に対処することで、個人の健康維持と企業の生産性向上が可能となります。 企業にとっては、従業員のメンタルヘルス不調の予防や生産性の向上だけでなく、職場環境の改善や競争力の強化にもつながる重要な施策です。 セルフモニタリングやさまざまなコーピング技法を活用することが、企業における効果的なストレスマネジメントのポイントとなります。 今回の記事を参考にして、ストレスマネジメントへの理解を深めておきましょう。

2023.04.11

メンター制度とは？背景や目的、メリット・デメリットについて解説

「メンター制度」は、主に若手社員に向けて精神面をサポートする制度です。 人材の育成はもちろん、離職を防ぎ、定着率の向上にもつながるため、現在多くの企業で広まりを見せています。 ただし、メンター制度の導入を考える場合、自社に適しているのかわからないという方も多いかもしれません。 メンター制度の概要やメリット・デメリットなどを知っておくことで見極めやすくなり、導入の検討がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、メンター制度が注目される背景や目的、また混同されやすいOJT制度との違いやメリット・デメリットについて紹介します。 メンター制度とは 「メンター制度」は、先輩社員が新入社員を中心とした部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。 業務やビジネススキルだけでなく、仕事観や生き方まで全人格的にサポートすることが特徴です。 支援する側を「メンター（mentor）」、支援される側を「メンティ（mentee）」と呼び、一般的にメンターは、メンティと年齢の近い入社3〜5年目の社員が担当します。 メンターがメンティを支援することを「メンタリング」と言い、若手社員の定着率向上などさまざまな効果が期待できます。 メンター制度が注目される背景 メンター制度が注目されている背景として、近年問題になっている「若手社員の離職率の高さ」が挙げられます。 入社3年以内に離職する原因の多くが、職場環境や仕事への不適応です。 それには、時代とともに変化した組織風土が関係しています。 先輩・後輩の関係が築きやすかった終身雇用・年功序列制度から、実力主義・多様化の組織体制に移行したことで、若手社員が孤立しやすくなったと言えます。 従来日本の企業が持っていた、先輩が後輩を指導するという組織風土を新たに創出することがメンター制度の狙いの一つなのです。 メンター制度の目的 メンター制度の主な目的は、若手社員が抱える不安や悩みを解消して孤立化を防ぎ、最終的に離職率を低下させることです。 また、自主性を大切にしながらビジネスパーソンとしての基礎知識を教えることで、自律を促す目的もあります。 加えて、メンターに育てられた若手社員はその後、同様のメンターになり、やり方が継承されていくため、人材の育成と生産性向上といった面からも重要です。 OJT制度との違い メンター制度と似ている制度として「OJT制度」がありますが、どのような違いがあるのでしょうか。 「OJT（On-the-Job Training）」は、企業が若手社員に行う教育方法の一つです。 研修としてよく利用されており、上司や先輩などのOJT担当者がスキルや知識を実際の業務を通して指導します。 一方、メンター制度では、実務に必要なスキル・知識を教えるだけでなく、メンタル面のサポートも行います。 メンティを全体的に支援するという点がOJTとの違いです。 また、OJT制度では基本的に同じ部署の上司・先輩が教えますが、メンター制度では別の部署の先輩社員が担当します。 メンター制度のメリット メンター制度にはさまざまなメリットがあります。 主なメリットとして挙げられるのは下記の4つです。 若手社員の不安解消 メンター自身の成長 組織の活性化 離職の防止 それぞれ解説します。 若手社員の不安解消 入社したての時期は職場の環境や人間関係に慣れないため、不安や孤独を感じがちです。 メンター制度を導入することで気軽に話せる先輩が存在し、職場になじむことが容易になります。 また、不安が取り除かれれば、仕事に対する意欲が向上するといったメリットもあります。 メンター自身の成長 人に教えることで、メンター自身の成長にもつながります。 メンティの悩みを聞いて適切に支援するには、傾聴力や共感力、コミュニケーション力といったさまざまなスキルの向上が不可欠です。 さらに、先輩社員としての自覚が生まれて責任感が強まり、仕事への向き合い方が積極的になります。 組織の活性化 組織の活性化に役立つ点も、メンター制度のメリットです。 他部署の先輩後輩同士で交流を行うため、社内の風通しが良くなるのはもちろん、社員全員が「若手社員の育成」という目的を共有できます。 コミュニケーションが活発になり、生産性の向上にもつながります。 離職の防止 メンター制度では、メンターとメンティの間で信頼関係が築けるため、自社に対する「愛社精神」が高まります。 加えて、他部署のことを知る機会にもなり、自社への理解も深まるものです。 メンター制度は、社員の離職を防ぐという大きなメリットをもたらします。 メンター制度のデメリット メリットが多い一方、デメリットもあります。 考えられるデメリットは、次の2つです。 メンターの負担 相性の問題 それぞれ説明します。 メンターの負担 メンターを担う先輩社員は、普段の業務に加えて後輩のフォローを行う必要があります。 そのため、個人にかかる負担が大きくなりがちです。 周囲がしっかりサポートする、評価基準に取り入れてメンターの評価を高くするといった工夫が大切になります。 相性の問題 メンター制度は、メンターとメンティの関係が良好でなければ成立しない制度です。 2人の相性が悪いとお互いにストレスを抱えてしまい、逆効果になりかねません。 あらかじめ相性を検討した上で開始し、場合によっては早めにメンターを変更するなどの仕組みを作っておくことが重要です。 まとめ メンター制度は、若手社員の離職率の高さを背景として注目されている人事育成制度です。 先輩社員がメンターとして若手社員の精神的なサポートを行うことで良好な社内環境を生み出し、孤立化を防いだり自律を促進したりする効果があります。 メリットが多い一方、デメリットもあるため、導入の際は確認しておくことが重要です。 ぜひ、今回の記事を参考にしながら検討してみてください。