2023.04.18
チームづくり
目次
「メンター制度」は、人材育成や離職防止に大変効果的な制度です。
しかし、導入が決まった場合、どのように始めたらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、メンター制度導入のために必要な手順について、ぜひ押さえておきたい5つのステップやマニュアル作成方法を紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。
メンター制度を導入する手順は、下記の5つです。
それぞれ解説します。
初めに、メンター制度によって解決を図りたい課題を抽出し、具体的な目標を設定します。
多くのメンター制度では、「若手社員の定着と自律の促進」が目標になりますが、中堅社員に向けた「キャリア形成の促進」や「女性社員の活躍促進」などを目標にする場合もあります。
また、メンター制度の運用体制を整えておくことも重要です。
メンターと運営側のコミュニケーションを密に取るためにも、活動報告についてのルールや、問題が出た時の報告、指示系統などをしっかりルール化しておきます。
メンターとなる社員が活動しやすい運用体制を作ることが成功のポイントになります。
次に、対象となるメンターとメンティを選出し、組み合わせを決めます。
選出する方法として指名や自薦・他薦がありますが、特にメンター選出の際はポイントを押さえることが大切です。
また、組み合わせを行う際は、事前にメンター・メンティそれぞれに関する情報をアンケートやヒアリングで収集しておくことでミスマッチが防げます。
メンター・メンティに対して事前の研修を行います。
お互いの役割や期待、行動を明確化して誤解や混乱を防ぐことが事前研修の目的です。
そのため、効果的なメンタリングに必要なスキルを教えたり、メンタリングで問題が起きた際の対処法を伝えたりする必要があります。
研修内容は、メンターとメンティの基本的な「ガイドライン」を整えてから決めるとスムーズです。
例えば、メンターのガイドラインには、「守秘義務を厳守する」「セクハラ・パワハラに注意する」などを、メンティのガイドラインには、「積極的に相談する」「緊急の相談は上司にする」などを取り入れます。
事前研修は、メンター・メンティ別々で行うだけでなく、合同で実施して顔合わせとするのもおすすめです。
事前研修後、メンタリングを開始します。
メンタリング実施中は、進捗フォローのためにも、メンター・メンティそれぞれから報告をもらって状況を把握することが重要です。
また、意見交換会を随時開催し、メンタリングの成功例や課題などの情報共有も行う方法もおすすめです。
メンタリングの修了後は、今後のためにも振り返りを行う必要があります。
メンター・メンティ双方にヒアリングやアンケートで振り返ってもらい、良かった点や改善できる点をまとめておきましょう。
メンター制度をマニュアル化する場合、次の2つの方法があります。
それぞれ説明します。
自社で作成する場合、解決すべき課題やメンター制度の目標をあらためて確認しておくことが大切です。
これらに合わせることで、マニュアルに取り込むべき項目がスムーズに決まります。
また、運用開始後も、ビジネス環境の変化に応じた見直しが必要です。
作ったままではなく、企業にとって最適なマニュアルにカスタマイズしていくことが重要になります。
自社で作成するのが難しい場合、外部に依頼する方法もあります。
日本メンター協会やメンター制度の導入支援を行っている企業に問い合わせてみましょう。
マニュアル作成だけでなく、メンター制度導入についての幅広いサポートを受けることも可能です。
メンター制度を導入する際は、必要な手順を確認しておくことでスムーズにスタートできます。
まずは自社が抱える課題の把握を行い、目標や運用体制を設定することから始めるのがおすすめです。
今回紹介した5つのステップを参考にしながら、導入を進めてみましょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2024.04.16
新入社員のオンボーディングに取り組む際のプロセスについて紹介
チームづくり前回の記事では、オンボーディングについてその目的やメリットを紹介しました。 オンボーディングの導入を検討する場合は、具体的なオンボーディングの取り組み方も把握しておくことが重要です。 そこで今回は、新入社員のオンボーディングに取り組む際のプロセスについて紹介します。 オンボーディングの取り組み方を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 オンボーディングについておさらい 近年、効果的に新入社員を育成するためにオンボーディングを導入する企業が増えています。 「オンボーディング」とは、新入社員が初期の段階で挫折せずに戦力として成長できるようにサポートする手法です。 人材の定着率向上や新入社員の早期戦力化を目的に、速やかに職務や職場環境になじむための育成プログラムとして用いられます。 即戦力化はもちろん、企業への貢献度が高まる、社員の結束が強まる、採用コストの削減といった多くのメリットがあります。 オンボーディングに取り組む際のプロセス 新入社員のオンボーディングに取り組む際のプロセスは、下記の流れで行うのが一般的です。 目標を設定する 計画を立てる 社内に共有する 実行する 見直しと改善を行う それぞれ解説します。 目標を設定する オンボーディングを始めるにあたって、まずは目標設定が必要です。 目標は、「企業文化への適応」と「業務に必要なスキルの習得」の2つの観点から考えるのがおすすめです。 企業文化への適応としては、「企業理念の理解」や「社内の雰囲気になじむこと」などが挙げられます。 新入社員が孤独感を感じず、スムーズに組織に溶け込めるようサポートすることが大切です。 一方、業務スキルの習得に関しては、職種によって目標は異なります。 営業職であれば「商談の成約スキル」、経理職であれば「経費の適切な処理方法」など、各部門で必要とされる能力を身につけてもらうことが目的となります。 新入社員一人ひとりに合わせて最適な内容を設定することが重要です。 計画を立てる 目標達成のための計画を立てる際は、それぞれの特性や個性を考慮し、入社後約1年間のオンボーディングを個別にデザインする必要があります。 初めに「新入社員に目指してほしい姿」を具体的にイメージします。 例えば、次のようなイメージです。 3ヶ月後には、先輩社員と一緒に営業で1件の受注を獲得できるようになる 半年後には、担当の業務をすべて任せられる 1年後には、自分の提案が新しいプロジェクトとして採用される これらに向けて、自然な流れで無理なくステップアップできるプロセスを検討し、期間ごとの目標やスケジュール内容を細かく設定していくとよいです。 また、「この計画が自社の課題解決に貢献できるか」という視点を持つことも忘れてはいけません。 新入社員の成長が会社の発展につながるようなプランニングを心がけましょう。 社内に共有する 策定した計画は、新入社員が配属される部門だけでなく、会社全体で共有することが大切です。 社内で共有することにより、新入社員をサポートする組織的な体制が整えられます。 さらに、関係者から積極的に意見を募ることで、計画をより磨き上げ、完成度の高いものにすることができます。 実行する オンボーディングの計画を新入社員とのミーティングなどで共有した後は、いよいよ実行に移ります。 オンボーディングによって新入社員の早期活躍が期待できますが、半年後や1年後の目標達成のためには、継続的な努力が欠かせません。 新入社員が孤独感を感じることのないよう、コミュニケーションを密に取りながら、必要な知識やスキルの習得をサポートする必要があります。 粘り強く寄り添い、成長を後押ししていくことが重要です。 見直しと改善を行う オンボーディングの内容は、状況の変化に応じて定期的に見直しを行います。 新入社員の成長スピードが予想以上に速い場合は、より高い目標を設定し、さらなる飛躍を促す必要があるかもしれません。 一方、成長のペースが遅い場合は、計画をより細かく分割し、クリアすべきステップを増やすことで着実な成長を支援できます。 オンボーディングの効果を最大限に引き出すためには、PDCAサイクルを回しながら、継続的な改善を図ることが必要です。 まとめ 新入社員のオンボーディングに取り組む際は、プロセスを把握しておくことが重要です。 一般的に、目標設定・計画・社内共有・実行・見直しと改善という流れになり、どの段階においても、一貫したコミュニケーションと個々の新入社員の成長をサポートする環境の整備が重要です。 そうすることでオンボーディングの効果を最大化し、組織全体の成長と発展にも貢献します。 オンボーディングの導入を検討している場合は、ぜひ参考にしてみてください。
2021.11.04
おぼんこぼんにみる権力争いの終結法
チームづくり「お前が先に謝ったらこっちも態度を変えてやる!」 先日、水曜日のダウンタウンの放送で話題になった「おぼん・こぼん the FINAL」ご覧になりましたか? 経緯としてはコンビ結成56年を迎える浅草のスター、おぼん・こぼん師匠の仲が悪いので仲直りさせよう。という企画。 引用元:漫才協会 http://www.manzaikyokai.org/entertainer/obon-kobon/ 初めはおぼんさんから「解散ドッキリ」を仕掛けたらどうなるのか? からスタートしたはずなのに、いつの間にか日頃の恨み節となり、ドッキリすら成立せず、この企画のせいでより悪化したのではないか説。笑。 次に、かなり日にちを空けて「催眠術をかけたら仲直りできるのではないか?」と試すも無惨な結果に。 (個人的には、催眠術も潜在意識にアプローチしていると考えている人なので、意外といい結果になったらすごいなー。とお煎餅をかじりながらほへーっと見ていた当時を思い出しました。) そして今回「the FINAL」と題して完結編の放送となったわけです。 新たにN H Kのファミリーヒストリーを模してのアプローチ。 お互いの生誕からコンビ結成の経緯、上京しスターダムへ。そしてコンビ不仲になった理由まで赤裸々に語られました。 なんと仲が良かった時代には両家族で旅行に行ったというエピソードも。 最終的にはお互いの娘同士が久々に再会し現在の不仲の状況を悲しんでいる。 「お父さん仲直りしてや~」と涙ながらに訴える娘たち。 通常の流れであればここまで求められたら 「ほな、しゃあないな」なんていう一言で 「ごめんな、悪かったな」なんて言葉が出そうなもんですが。 出ない。笑。 56年間の積年の思いって本人たちが言ってましたからね。 なぜ強情に対立するのか とにかくお互いの言い分は 「あいつが悪い、あいつの性格が悪い」 「どうせわからへん、言っても伝わらん」 共通するのは「相手が変わるならこっちが変わってやってもいい」という強情さです。 チームビルディングのトレーナーという視点で考えてみますと、お互いに正しさと正しさの証明をしていて、引くに引けない状況。 とてもわかりやすい対立の構造です。 経営者からの相談でも結構多いのですが、「部署間の連携がうまくいかない」という悩みをよく聞きます。 例えば営業部と生産部。 営業部は仕事がとりたいから、お客さんの無理を聞いてくる。生産部が無理すればいいと思っている。 そのしわ寄せが生産部に集まる。生産部から不満が爆発してしまう。 営業部は「俺たちが仕事を取ってきているんだ!」 生産部は「俺たちが作らなかったら売れないんだぞ!」 ものすごく簡略化するとこういうことです。どっちも正しいんですよね。 正しいからこそ、引いたら負け。 特に男性性が強い人たちだと、負け=死ぐらいに思っています。 で、引くに引けない。 あら、どっかで聞いた話ではないでしょうか。 おぼん・こぼん闘争はどう終結したのか 前述のおぼんこぼん師匠たちはどのような結末だったのか。 本当に紆余曲折あったので、ぜひ過去回が見れるパラビで見て欲しいのですが。 https://www.paravi.jp/ 結末だけ言うと 「おもろい漫才がしたいんや」 と言う一つの目標に意識が向いた。 ということです。 今まで対立構造として、お互いがお互いの方を向いて、お前が悪い!俺が正しい!と言い合っていた二人が、あれ?なんのための喧嘩だっけ?とふと冷静になります。 そして「面白い漫才がしたいんだった」一つの目標を思い出すのです。 すると、体の向きが二人とも正面を向いて肩を組んで歩けるようになる。 本当に、鮮やかな仲直りでした。 両者の勇気が、二人の絆を思い出させたのでした。 最後は、10年ぶりとなる掛け合いのある漫才を披露し大円団となりました。 引用元:おぼん公式Twitter @fg1cq03oSpM70eR まとめ 特に仕事に対しての真剣に捉えている人たちほど、 ・ここまでやってきた自負 ・自分のやり方への自信 ・譲れない強情さ を抱えているのだと思います。 だからこそ、本当のゴールを思い出すこと。 先程の営業部と生産部のあるある闘争。 思い出して欲しいのは、両者ともに「自社の業績に貢献したい」という共通のゴールがあるということ。 お互いに相手があっての自分達であることを忘れないこと。 一つのチームになるために相互依存の関係性を強く構築していくこと。 ついつい、相手をみて私は正しい、相手が間違っている。そんな判断をしてしまいがちです。 そんな時は、前を向いて「私たちのゴール」を今一度見つめ直しましょう。 より良いチームづくりの気づきになれば幸いです。 より良いチームづくりを行うために マネジメントやチームづくりは、いきなりできるものではありません。 チームメンバーに仕事を楽しみながら成果を出してもらうコツは何か?主体的に取り組んでもらう為のポイントはどんなものか?さまざまな事を学んでいく必要があります。 ワンネス経営®の公式LINEでは経営者と管理職向けのチームづくりについて情報発信を行っています! 自走するチームをつくる為にご登録下さい! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
2023.12.12
越境学習を導入する際に押さえておきたいポイントと注意点を解説
チームづくり越境学習とは、所属する企業や部署の枠を越え、ふだんとは異なる環境で学び・経験を得ることです。 中高年のさらなる活躍や次世代リーダーの育成などに効果があるため、導入を検討している方も多いのではないでしょうか。 越境学習は、いくつかのポイントや注意点を押さえておくことでスムーズな取り組みが可能です。 今回は、越境学習を導入する際のポイントと注意点を解説します。 越境学習に取り組む際に意識すべきことを知りたい場合、ぜひ参考にしてみてください。 越境学習を導入する際のポイント 越境学習を導入する際のポイントは、次の4点です。 参加目的の明確化 自主的な参加の促進 振り返りの実施 社内への共有 それぞれ解説します。 参加目的の明確化 越境学習は、ただ漠然と参加するだけでは効果がありません。 「いつもと違う環境で良い経験ができた」という抽象的な感想で終わらせないためにも、あらかじめ参加目的を掲げることが大切です。 社員には参加する理由を考えてもらい、目的を明確にするように促しましょう。 例えば、「多様な価値観に触れることでアイデアを生み出す力を鍛えたい」「視野を広げ、グローバルな市場で活躍できるスキルを身につけたい」などの具体的な目標を設定してもらいます。 目的が明確であれば、越境学習に対する意欲も向上し、より成果を出しやすくなります。 自主的な参加の促進 越境学習を強制すると、社員が「なぜ自分が体験を経験しなければならないのか」といった疑問や不満を抱く可能性があります。 そのため、社員の自主的な参加を推奨することが重要です。 社員が自分のキャリアに対する課題意識を持ち、越境学習の魅力を感じていれば、参加意欲も高まります。 魅力的なプログラムを設計するのはもちろん、さまざまな課題を的確に把握するなどの取り組みが必要です。 社員が積極的に参加することで、越境学習の効果も最大化されます。 振り返りの実施 越境学習の経験を業務に生かすには、ただ参加して終わりではなく、反省や自己分析といった「振り返り」を行う必要があります。 学習終了後は、社員に振り返りの時間を設けてもらうと良いです。 また、得られた知識や組織に還元したい点などを上司との面談で共有するのもおすすめです。 「自分が越境学習から何を得たのか」を明確に言葉にすることで、その後の行動につながりやすくなります。 社内への共有 越境学習に参加した社員には、その体験・知識を部署や会社全体で共有してもらいます。 個々の学びだけでなく、「会社の学び」として共有することで、組織全体の成長に寄与します。 具体的には、社内報に体験談を掲載したり、研修で得た知識を発表したりすると良いです。 ただし、他の社員が「自分たちに関係ない」「現状を変えるのは面倒だ」などと感じてしまうと、学びが生かされません。 新しい情報を受け入れることの重要性を日常的に社員に伝える必要もあります。 越境学習を導入する際の注意点 越境学習を取り入れる場合の注意点は、次の3つです。 全員参加が難しい 成果を出すプレッシャー 企業側のコスト負担 それぞれ解説します。 全員参加が難しい 越境学習への参加希望者が多すぎると、全員の希望を満たすことができない場合があります。 全員を参加させると業務に支障が出るおそれがあるからです。 希望していたのに参加できなかった社員から不満が出る可能性があるため、事前に全員参加は難しい旨を伝えておく必要があります。 成果を出すプレッシャー 越境学習に参加している間の自社の業務が一部免除されることがありますが、代わりに何らかの学びの成果を出すことが求められます。 しかし、越境学習の内容によっては明確な成果が得られない場合もあります。 参加した社員がプレッシャーを感じることがないよう、過度に厳しい成果を求めないようにしましょう。 企業側のコスト負担 越境学習の内容によっては、企業側にコストが発生する可能性があります。 例えば、有料の研修に参加させたり、社員が不在の間に代替要員を配置したりするなどの負担が考えられます。 そのため、参加者を選ぶ際は、発生するコストと得られる成果のバランスを見極めることが重要です。 まとめ 越境学習を導入する際は、参加目的の明確化、自主的な参加の促進、振り返りの実施、社内への共有といったポイントを押さえておくと成果を上げやすいです。 また、全員参加が難しかったり、成果を出すプレッシャーを感じられたりする点や企業側のコスト負担といった面に注意が必要になります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、越境学習への取り組みを検討してみましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。