2023.03.20
チームづくり
目次
これからの企業において、ビジネス環境の急激な変化や後継者不足、意思決定・実行の必要性などの理由から、次世代の経営幹部の育成は必要不可欠だと言えます。
ただし、経営幹部の育成を実際に考える場合、どのように行えばいいのかわからない方も多いのではないでしょうか。
具体的に検討する際は、企業の事例を参考にすることで進めやすくなります。
今回の記事では、次世代リーダーの育成に積極的に取り組み、その成果が出ている企業の事例を3つ紹介します。
サントリーは、グローバル企業として多くのM&Aを成功させています。
その中で、「One Suntory」の実現を目指し、次の時代を担う経営人材の発掘と育成に注力中です。
主な実施例としては、下記の3つが挙げられます。
それぞれ解説します。
グローバル人材の必要性が加速する中、サントリーではグループ全体を先導するリーダーに向けて「リーダーシップ・コンピテンシー」を策定しました。
これに反映されているのが、創業精神に沿った「サントリーらしさ」です。
グローバルな環境においても、サントリーのカルチャーを大事にしながら活躍できる人材を育成するための取り組みの一つとなっています。
次世代リーダーを見つけるという点では、「グループタレントレビュー会議」を開催することで経営人材の発掘に取り組んでいます。
この会議によってグループ各社の人材情報を共有し、後継者育成計画や適切な人材配置に活用できるようになっているのが特徴です。
また、それに伴う育成プランも実行中です。
サントリーは、グローバルに活躍できる人材を育てるため、2015年に「サントリー大学」を開校しました。
ここでは、“やってみなはれ”と“利益三分主義”というサントリーの創業精神への共感が進むような学習プログラムを展開しています。
また、米国のトップ大学と独自のプログラム開発を行い、ケースステディで学べる環境も提供中です。
「高い目標を立てて失敗も許容する」「アイデアを促進してそれをサポートする」といったサントリーならではの環境の中で、国境を越えた次世代リーダー候補を育成し、次々に輩出することに成功しています。
株式会社商船三井は、1884年に大阪商船として誕生して以来、130年余の歴史を有する世界最大級の総合海運企業です。
世界の資源を輸送する海運業を中心としたグローバルな事業展開を図っており、多彩な周辺事業の運営でも有名です。
主な実施例として次の3つが挙げられます。
それぞれ解説します。
株式会社商船三井グループは、3つの企業理念と長期ビジョンを掲げ、グループ全社員の行動指針として「MOL CHART」を制定しています。
「CHART」とは、「Challenge」「Honesty」「Accountability」「Reliability」「Teamwork」という5つの価値観の頭文字であり、社員が向かうべき方向として「海図」の意味も込められているのが特徴です。
「MOL CHART」では、「自律自責型の人材」を育成することを目指しており、そのため、「リーダーシップ」「コミュニケーション力」「ファイティングスピリット」「タフネス」という4つの素養を重視し、異文化や語学に関する教育も実施しています。
「One MOL グローバル経営塾」は、2014年度から開始された社内スクールで、グローバルな環境でマネジメント力やビジョンを描けるスキルやマインドセットを学ぶことを目的としています。
対象者は、同社および海外現地法人の各部門から推薦された次世代を担う人材です。
期間は約1カ月半おきに5日程度ずつ日本で開催され、3回に分けて行われます。
プログラムは、イノベーティブな思考法やリーダーシップなどのフレームワークを学んだ後、小グループで「10年後の商船三井を創造する」というテーマに沿ってアクションラーニングを行い、最終日には経営陣に対し提言をプレゼンテーションするという内容です。
役員をメンターとするなど、受講生が一人ひとりの個性・ビジョンを発揮できるように工夫されたプログラムとなっています。
経営塾への参加候補前の若手社員に向けては、35歳前後の国内グループの管理職層を対象にさまざまな人材育成プログラムを実施しています。
語学講座や海外赴任予定者への研修、経営リテラシーを学ぶ「経営スクール」などを通じて、グローバル人材としての育成を図ります。
日本電気株式会社(NEC)は、1899年に米国の通信機器製造会社との合弁によって創業された、日本初の外資との合弁企業です。
コンピュータ技術とコミュニケーション技術の融合を意味する「C&C」という理念を通し、電話から始まり、通信、半導体、コンピュータへと事業を展開してきました。
日本電気株式会社では、グループ社員の普遍的な価値観として「NECグループバリュー」を作成し、これをベースに「人財哲学」を制定しています。
2016年からは、「人材哲学」を基にした「NEC 社会価値創造塾」を創設することで、次世代リーダー育成に取り組んでいます。
「NEC 社会価値創造塾」のプログラムは、下記の4つのモジュールが基本です。
中でも特に大きな特徴となっているのが、「現地学習(ラーニング・ジャーニー)」です。
この学習には、フィリピンやザンビアへの訪問、また日本での介護実習や地方拠点への訪問を通して、自らの視点を広げる目的があります。
今回は、次世代リーダー育成に役立つ主な3つの企業事例を取り上げて紹介しました。
企業によってリーダーの育成方法は異なりますが、いずれにおいても、「企業理念」を基にした取り組みになっていることがわかります。
次世代リーダーの育成を検討する場合、自社の企業理念をあらためて確認しておくことが重要です。
ぜひ、これらの事例を参考にして、次世代の経営幹部育成に取り組んでみてください。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2024.03.05
フォロワーシップを実践するには?具体例やポイントを紹介
チームづくり主体性のある人材の育成を検討する場合、どのように実践されているのか知りたいという方も多いのではないでしょうか。 実際に行われている事例やポイントを把握しておくことで、自社に取り入れやすくなります。 そこで今回は、一般的に言われているフォロワーシップの実践例と実施におけるポイントを取り上げて解説します。 フォロワーシップの実践例 ここでは、一般的なフォロワーシップで考える実践例を2つご紹介します。 積極的に取り組む フォロワーシップの実践例の一つは、自発的に課題を引き受け、解決策を考えることです。 そうすることで、メンバーにもポジティブな影響を与え、チームをより活動的でエネルギッシュなものに変えられます。 また、自分の意見やアイデアを積極的に共有することは、フォロワーシップの重要な側面です。 反対意見があったり、アイデアが採用されなかったりしても、自分の考えを明確に伝えることが全体の成功につながります。 視野の拡大と柔軟性を心がける フォロワーシップには、完璧を求めず、相手のニーズを理解しようとする姿勢も欠かせません。 視野を広げ、柔軟な考え方をすることも実践に必要です。 自分自身と他人の行動を冷静に検証し、未来を見据えたポジティブな思考で行動することが、チームや会社の成長に貢献します。 フォロワーシップを実践する際のポイント フォロワーシップを実践する際は、次の3つのポイントを押さえておくと良いです。 フォロワーシップタイプを自覚する 研修を実施する コミュニケーション機会を増やす それぞれ解説します。 フォロワーシップタイプを自覚する 一人ひとりがフォロワーシップを発揮するには、「自分がどのタイプなのか」を理解しておくことが大切です。 フォロワーシップのタイプは次の5つです。 模範型フォロワー:模範的かつ理想的なタイプ 孤立型フォロワー:非協力的だが提案力は高いタイプ 順応型フォロワー:協力的で従順なタイプ 消極的フォロワー:消極的で目立たないタイプ 実務型フォロワー:タスク遂行力が高く中立的なタイプ 自身の長所や短所を把握した上で足りない部分を見つけ、工夫して改善することでチームへの貢献度が高まります。 また、チームだけでなく、会社全体への貢献についても考えながら行動するのがポイントです。 例えば、順応型フォロワータイプの場合、与えられたタスクの遂行力は高い一方、「指示待ち人間」の傾向が高いです。 改善案を考えたり、積極的に提案したりすることでチームにとって有益になり、全体の生産性にも寄与します。 研修を実施する フォロワーシップを実践する場合、研修を実施するのも良いです。 フォロワーシップの重要性が学べる研修プログラムを設けて参加してもらうことで理解が深まり、身につけやすくなります。 研修では、一時的に中堅社員に管理職の役割を担当してもらうのも効果的です。 チームの一員としての適切な行動や対応が把握できるため、自身のフォロワーシップの向上につながります。 コミュニケーション機会を増やす コミュニケーション機会を増やすことで、フォロワーシップが実践しやすくなります。 良好な人間関係を築いていれば、建設的な提案はもちろん、批判的な意見も伝えやすくなるからです。 日常的な雑談を通じて、仕事以外の話題でも交流を深めておくことが重要です。 まとめ 今回は、一般的に言われているフォロワーシップの実践例と実施する際のポイントを紹介しました。 主体性を育むには、視野の拡大と柔軟性を心がけることが大切です。 ワンネス経営的リーダーシップについては下記で詳しく解説しています。 ぜひこちらもご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0081/
2022.12.27
コンプライアンス研修のネタ探しのポイントや使えるテーマを紹介!
チームづくりコンプライアンス研修を実施する際はテーマや内容を決める必要がありますが、「なかなか決まらない」「ネタが尽きてきていて困っている」という方も多いかもしれません。 研修に使えるネタを見つけるには、いくつかのポイントを押さえておき、さまざまなテーマを把握しておくとスムーズに進められます。 今回は、コンプライアンス研修についておさらいをした上で、ネタ探しのポイントや活用できるテーマを紹介します。 コンプライアンス研修のおさらい 企業の不祥事防止や価値向上のため、仕事に関する法律や規律、コンプライアンスの重要性などを学ぶ研修のことをコンプライアンス研修と言います。 社員一人ひとりがコンプライアンスについて学ぶことで全体の意識も向上することから、今やコンプライアンス研修の実施は企業にとって欠かせないものとなっています。 コンプライアンス研修を実施する際は、まず目的を明確にしてからテーマや内容を決定し、対象社員と研修形式を決めていくことが一般的です。 そのため、目的を明確にした段階でネタを探しておく必要があります。 ネタ探しのポイント 研修内容・テーマのネタを探すためにはポイントを押さえておくと良いです。 ネタ探しのポイントとしては、主に下記の2つがあります。 事例から探す 公的な情報から探す それぞれ説明していきます。 事例から探す コンプライアンス研修は具体的な事例を交えながら行うことで、受講者の知識習得や学習意欲に大きな効果があります。 よって、研修のネタは事例から収集すると効率的です。 主な事例を紹介します。 同業種の事例 ネタ探しに最もおすすめなのが、同業種の他社による事例を集めることです。 同業種の事例をネタにすることで、コンプライアンスの問題やリスクがイメージしやすくなります。 また、仕事の状況とコンプライアンス違反が容易に結び付けられるため、自分の意識が高まるのはもちろん、今後の対策を考え出すきっかけにもなります。 メディアで取り上げられた有名企業の事例 近年、メディアで取り上げられた有名企業の事例をネタにするのも効果的です。 世間の関心が集まったニュースは受講者も関心が高い場合が多く、興味を持って研修に取り組めます。 自分の行動がどのように社会に影響を与えるのか、理解しやすくなる点もメリットです。 公的な情報から探す 省庁や関係団体のホームページでは、コンプライアンスに関する情報が公開されています。 最新の情報を確認できるだけでなく、違反事例が掲載されている場合も多いため、効率的なネタ収集が可能です。 コンプライアンスに関わる主な省庁として下記が挙げられます。 厚生労働省 法務省 経済産業省 消費者庁 それぞれについて説明します。 厚生労働省 ハラスメント防止の旗振り役として、各種ハラスメントや労働基準法、労働安全衛生法などの労務関連を取り扱っています。 ホームページには、ハラスメントを防ぐ方法や労働基準法の適用方法などが掲載されているため、目を通しておくことが大切です。 参考:厚生労働省|あかるい職場応援団 法務省 法令を扱う法務省では、企業の人権に関する研修について資料や動画を公開しています。 参考:企業における人権研修~企業の人権研修担当の方々へ~|法務省 経済産業省 外国為替や輸出入といった対外取引の管理や不正競争防止法に基づく違反の取り締まりなどを行っています。 ホームページには、外国企業との取引や為替取引の不正に関するコンプライアンス違反の事例が取り上げられています。 参考:経済産業省|安全保障貿易管理 消費者庁 消費者庁のホームページには、景品表示法に基づく不当表示や、消費者が商品を購入したり営業を受けた際にトラブルになったりした事例が掲載されています。 ネタ探しの参考になりやすい、身近で起こり得る事例が多い点が特徴です。 参考:消費者庁|消費者の皆様への情報提供等 コンプライアンス研修のテーマ 次に、ネタ探しに使えるコンプライアンス研修のテーマを紹介します。 主なテーマは下記の4つです。 ハラスメント 情報漏洩 著作権・意匠権・商標権 社内の不祥事 それぞれ解説します。 ハラスメント 「ハラスメント」は、コンプライアンス研修で最も取り上げられやすいテーマです。 2020年6月、通称パワハラ防止法と呼ばれる「改正労働施策総合推進法」が施行され、パワハラを防止する措置を取ることが中小・大手企業すべてに義務付けられています。 起こりやすい主なハラスメントは下記の4つです。 セクシュアルハラスメント パワーハラスメント マタニティハラスメント リモートハラスメント 罰則は適用されないものの、必要に応じて厚生労働省から企業に対し助言・指導・勧告が行われます。 企業名が公表されることでイメージを大きく損なう恐れもあるため、社員全員が認識しておく必要があります。 情報漏洩 情報漏洩や情報セキュリティに関するテーマもコンプライアンス研修のネタとして活用可能です。 情報セキュリティの知識が不足した状態で業務を行うと、ウイルスの感染、顧客の機密情報や個人情報の漏洩、システム障害など、さまざまなトラブルが発生する可能性があります。 特に、社員のミスや不正による個人情報の漏洩は企業に大きなダメージを与えます。 そのため、事例を用いた研修で危機感を持ってもらうことが重要です。 著作権・意匠権・商標権 コンプライアンス研修のネタとして、著作権や意匠権、商標権などの知的財産権に関するテーマも使えます。 例えば、第三者が書いた文章の安易なコピペ使用、商標登録されているロゴマークの無断使用などは知的財産権の侵害にあたります。 発覚すれば莫大な損害賠償金を請求されるおそれがあるため、知識の習得が必要です。 社内の不祥事 社内の不祥事もコンプライアンス研修のテーマとして使いやすいものの一つです。 社内で起こり得る不祥事として主に次の5つがあります。 横領 背任 窃盗 誹謗中傷 サボり これらは注意喚起だけでなく、管理職の部下との関わりにも関連するため、研修の良い題材になります。 まとめ コンプライアンス研修を準備する際は、ネタ探しのポイントを押さえ、活用できるテーマを把握しておくことが大切です。 コンプライアンス研修のネタにはさまざまなものがあり、これまでと違った視点からも収集することができます。 ぜひ、今回の記事を参考にしてネタを見つけ、自社に最適なテーマ・内容の研修を実施しましょう。
2025.02.05
やる気のない社員の特徴とは?職場に及ぼす悪影響や生まれる原因についても解説
チームづくり企業の成長において、生産性の向上は最重要課題の一つです。 デジタル技術の進化により、企業は急速な変革を迫られ、社員一人ひとりの生産性がこれまで以上に問われています。 このような状況下で、「やる気のない社員」の存在は組織全体にさまざまな影響を及ぼすため、適切な対応をとる必要があります。 そこで今回は、やる気のない社員の特徴を紹介し、職場に及ぼす悪影響や生まれる原因について解説します。 やる気が感じられない社員への対応に悩んでいる担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。 やる気のない社員の3つの特徴 やる気のない社員の特徴として挙げられるのは、次の3つです。 仕事への使命感・責任感の欠如 作業品質の低下と改善意欲の不足 消極的な態度と他責の傾向 それぞれ解説します。 仕事への使命感・責任感の欠如 やる気のない社員は、仕事に対する使命感や責任感が著しく低い状態にあります。 特に深刻なのは、自身の役割や業務が組織にどのような価値をもたらすのかという認識が欠如していることです。 このような状態は個人の生産性を低下させるだけでなく、組織全体の活力も損なう可能性があるため、注意が必要です。 作業品質の低下と改善意欲の不足 作業が粗雑で、同じミスを繰り返すのもやる気のない社員の特徴です。 このような社員は、集中力が続かず、仕事の質が一定水準に達していません。 さらに、失敗から学んで改善しようとする意欲も見られないことが多いです。 このような姿勢は、業務効率の低下と遅延を引き起こす原因となります。 また、同様の問題が継続的に発生するといった悪循環にも陥りやすいです。 品質管理の観点からも見過ごすことができない問題であり、顧客満足度の低下にもつながる可能性があります。 消極的な態度と他責の傾向 やる気のない社員は指示された業務のみをこなし、積極的な行動が見られません。 周囲への不平不満が多く、問題が発生した際も自身の責任としてとらえようとしないといった傾向も見られます。 さらに、問題解決に向けた建設的な提案が少なく、他者への依存度が高いことも特徴です。 このような態度は、職場の雰囲気を悪化させるだけでなく、イノベーションや業務改善の機会を失うことにもつながります。 やる気のない社員が職場に及ぼす悪影響 やる気のない社員は、職場に対して次のようなさまざまな悪影響を及ぼします。 組織全体の意欲低下と生産性の悪化 業務負担の不均衡による職場の不公平感の増大 有能人材の流出による組織力の低下 それぞれ解説します。 組織全体の意欲低下と生産性の悪化 やる気のない社員をそのままにしておくと、「そのような態度でも許容される」という認識が職場全体に広がるのが悪影響の一つです。 他の社員の仕事への熱意も徐々に失われて生産性が低下し、組織全体の活力が低下するおそれがあります。 特に、これまで高い意欲を持って業務に取り組んできた社員が失望感を抱くことで、組織の基盤そのものが揺らぐ危険性が高くなります。 業務負担の不均衡による職場の不公平感の増大 やる気のない社員の低いパフォーマンスは、必然的に他の社員への業務負担の偏りを生み出します。 たとえば、真面目な社員ほど、未完了の業務や質の低い仕事の修正を引き受けることになり、過重労働に追い込まれるリスクが高まります。 このような状況は、職場における公平性の欠如とみなされ、強い不満と疲弊感を生み出す原因です。 結果として、チーム内の協力関係が損なわれ、業務効率のさらなる低下を招きやすくなります。 有能人材の流出による組織力の低下 意欲の低下と業務負担の偏りは、特に優秀な人材に大きな影響を与えやすく、より良い労働環境を求めて転職を希望する可能性が高くなります。 人材の流動性が高まっている現代において、有能な社員の離職は、企業の競争力を著しく低下させる重大な問題です。 さらに、優秀な人材の流出は、残された社員の仕事への意欲にも悪影響を及ぼし、組織の持続的な成長を妨げる要因となります。 やる気のない社員が生まれる原因 やる気のない社員が生まれる原因として挙げられるのは、下記の3つです。 仕事や職場への不満 評価制度・報酬体系の不透明性 職場の人間関係と私生活のストレス それぞれ解説します。 仕事や職場への不満 社員がやる気をなくす原因として、仕事内容とスキルのミスマッチや職場環境への違和感、キャリアビジョンとの不一致などが挙げられます。 また、会社の方向性や将来性に対する不安も、仕事への意欲を低下させる要因です。 これらの問題の多くは上司や同僚とのコミュニケーション不足によるもので、適切な対話の機会が失われると状況が悪化する傾向にあります。 評価制度・報酬体系の不透明性 評価の不明確さや報酬体系の不透明性も、社員のやる気を低下させます。 特に、努力や成果が正当に評価されていないと感じる場合、仕事への取り組み姿勢が悪化しやすくなります。 また、業務量と給与のバランスが取れていないと感じる状況も、社員の意欲を低下させる要因です。 組織への不信感を生み、長期的な人材の質の低下につながるため、公平で透明性の高い評価制度にすることが重要です。 職場の人間関係と私生活のストレス 職場における人間関係のストレスは、社員の帰属意識を低下させ、メンタルヘルスにも深刻な影響を及ぼします。 さらに、家庭内の不和や経済的な問題、健康上の不安など、私生活における課題も仕事への意欲を大きく損なう原因です。 これらの問題は単独で発生するだけでなく、相互に影響し合って複雑化する傾向にあります。 そのため、適切なサポート体制を整備しておくことが大切です。 まとめ 職場における「やる気のない社員」の存在は、組織全体の生産性と活力に大きな影響を及ぼします。 やる気のない社員には、責任感の欠如や作業品質の低下、消極的な態度といった特徴があり、それによって職場の雰囲気を悪化させ、優秀な人材の流出にもつながりかねません。 このような状況が生まれる背景には、仕事とのミスマッチ、評価制度の不透明さ、職場の人間関係など、複数の要因が絡み合っています。 企業の持続的な成長のためにも、やる気のない社員について理解しておくことが重要です。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。