2023.03.14
チームづくり
目次
近年の厳しいビジネス環境において経営幹部の役割はますます重要性を増し、次世代の経営幹部となるべき人材の育成が急務となっています。
ただし、次世代リーダー育成の実施には長い期間が必要となるなど課題も多く、適切な方法で行うことが重要です。
経営幹部が必要な能力を習得し、組織をリードするためにはどのような育成をすればいいのか、理解しておくことで実施がスムーズに進みます。
そこで今回の記事では、経営幹部の育成に必要な観点やポイントを紹介します。
経営幹部を育成する場合、次の3つの観点が必要です。
それぞれ解説します。
次世代の経営幹部は、経営を行う上で欠かせない多岐にわたる能力を身につけなければいけません。
そのため、座学だけでなく、実践や振り返りなどさまざまな教育プログラムの習得が必要となり、修了に時間がかかります。
周囲から一定の理解・協力を得るには、次世代経営者を育成する理由やゴールを明確にし、企業内の意識を統一することが大切です。
まずは企画段階で上層部と人事部の目線を合わせ、実施目的を明らかにしておきます。
加えて、候補者に対しては育成の理由・ゴールだけでなく、自社からの期待もしっかり伝えておくとより効果的です。
経営幹部の育成を始めるにあたり、育成するべき人材の選定基準や選定方法を明確にしておく必要があります。
単に「営業成績がいいから」といった表面的理由での選抜では潜在的な可能性を正しく判断できず、本来選ぶべき候補者を逃しかねません。
よって、多角的な視点を伴った候補者の選抜が重要です。
また、選定基準を明確化すれば、経営幹部候補者自身も目指すべき姿をイメージしやすくなり、企業内でも共通認識を持ちやすくなります。
育成プログラムの修了後は、継続的なフォローを行うことが重要です。
定期的に経営幹部候補者の成長過程・成果を評価し、適切なフィードバックを与えます。
ただしこの場合、評価は客観的で公平な基準で行い、フィードバックは具体的で積極性を伴う内容である必要があります。
こういった評価・フィードバックを受けた経営幹部候補者自身も自己評価を行うことによって、スムーズな育成が可能です。
それでは、育成を実施する際、どのような点に気をつけるとよいでしょうか。
心がけたい主なポイントとして、下記の3つが挙げられます。
次世代の経営幹部には知識と経験を身につけてもらう必要があります。
そのため、育成には長期的な計画が不可欠と言えます。
順番やタイミング、インプット・アウトプットの種類など具体的な方法も含めたゴールまでの一連の流れを計画しておくことがポイントです。
その際は、知識・スキルの学習はもちろん、「Off-JT」と言われる実践的な研修を積極的に取り入れると良いです。
また、あえて難しい役職やポジションに就いて実践を積む「ストレッチアサインメント」の実施によっても、経営幹部としての器を育てられます。
経営幹部候補者に意欲的に学んでもらうためには、自社からの期待や今後の役割を伝えて動機づけすることが大切です。
育成計画を実行する前に、「なぜこれを行うのか」、「なぜあなたなのか」といったことを明確に伝えておきます。
厳しい環境の中で学ぶ意味を理解してもらうことがポイントになります。
育成においては、経営幹部に求められる能力を事業と連携させながら開発することが重要です。
よって、学びで得た知識やスキルを実践に移せる場所の提供がポイントと言えます。
また、育成を目的とする異動や職務の変更、成長戦略と連携した業務の経験が積める取り組みの検討が必要なケースもあります。
次世代の経営幹部を育成するには知識・スキルの習得やその実践といったさまざまな学びが必要となるため、長期的な視点が欠かせません。
まずは、実施の理由やゴールを明確化することから始めましょう。
また、スムーズな学びのためには明確な選定基準や周囲の理解、実施後の継続的なフォローなども重要です。
今回ご紹介したポイントを参考に次世代の経営幹部育成にお役立てください。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2025.02.18
やる気のない社員への対処法とは?NG対応なども紹介
チームづくりやる気のない社員の存在は、職場の雰囲気を悪化させ、生産性の低下や優秀な人材の流出にもつながりかねません。 そのため、企業側での何らかの対処が必要です。 今回は、やる気のない社員への具体的な対処法について解説し、NG対応なども紹介します。 やる気のない社員への具体的な対処法が知りたいという方は、ぜひ参考にしてみてください。 やる気のない社員への対処法 やる気のない社員に対処する方法には、主に次の2つがあります。 コミュニケーション改善による対処法 仕組みの改善による対処法 それぞれ解説します。 コミュニケーション改善による対処法 社員のやる気を引き出すには、職場でのコミュニケーションの改善が重要です。 週1回や月1回の定期的な1on1ミーティングを通して、社員が自分の考えや悩みを直接上司に伝えられるようにします。 その際、業務進捗だけでなく、個人の目標やキャリアについても深く話し合うことが大切です。 また、上司が具体的な期待を伝えて、目標と努力すべき方向性を明確に理解してもらうようにするのも良い方法です。 それぞれの能力や成長の可能性を考慮し、成果が出た際には適切な評価とフィードバックを行うことをおすすめします。 また、定期的な表彰制度の導入など、社員の頑張りをタイムリーかつ具体的に称賛する文化を育てるのも効果的です。 仕組みの改善による対処法 組織内の仕組みを改善することも、社員のやる気向上に役立つ方法です。 たとえば、努力が適切に評価されていると実感するには、公平で透明性のある評価制度が必要です。 また、チャットツールやプロジェクト管理ツールなどのコミュニケーションツールを導入することで、スムーズな情報共有と組織の活性化が促進されます。 特に上司は状況をリアルタイムで把握できるため、適切な指導を行いやすくなるのがメリットです。 ツールだけでなく、業務日報を活用するのも、業務内容と進捗状況の可視化に役立ちます。 新入・若手社員向けには、メンター制度の導入も、メンターとの信頼関係の構築によって安心感を与える効果があります。 さらに、継続的な研修やOJTなどを実施するのも効果的です。 新しい知識・技術を習得してもらうことで、自己成長の実感につながります。メンタルヘルスやキャリアの悩みに対する支援として、相談窓口の設置も問題の早期発見と解決に役立ちます。 やる気のない社員へのNG対応 やる気のない社員へのNG対応は、下記の3つです。 一方的な価値観を押し付ける 報酬でやる気を出させる 仕事を与えない それぞれ解説します。 一方的な価値観を押し付ける 上司や企業自体を信頼していない状況では、たとえ正論であっても受け入れられないものです。 一方的な価値観の押し付けは反発を招き、やる気をさらに低下させる原因となるため、注意が必要です。 報酬でやる気を出させる 金銭的な報酬などの外発的動機付けは、一時的な効果しかありません。 目標達成後の安堵感から努力を怠ったり、報酬に見合わないときは意欲を失ったりする可能性があるからです。 やる気を持続させるには、社員自身の内発的な動機が重要です。 仕事を与えない 仕事を与えられず、放置された社員は、「サボっても問題ない」と認識するか「必要とされていない」と感じてさらにやる気を失う可能性があります。 社員のやる気を引き出すためには、適切な仕事の割り当てとサポートが必要です。 やる気のない社員をクビにすることはできる? やる気のない社員の解雇は法律上可能ですが、「客観的に合理的な理由」と「社会通念上の相当性」が必要です。 企業は解雇の前に、注意・指導・研修・配置転換などの改善機会を繰り返し提供し、それでも改善が見られない場合に解雇が認められる可能性があります。 加えて、企業が求める業務レベルに達していないことや、大きな損害を被ったことの証明も重要です。 また、解雇した社員から訴えられ、不当解雇と判断された場合は、慰謝料などの損害賠償責任が生じたり、企業の信用をなくしたりするおそれがあります。 解雇を検討する際は、慎重な対応と十分な準備をしておく必要があります。 まとめ やる気のない社員への対応は、コミュニケーションと仕組みの両面からのアプローチが重要です。 1on1ミーティングの実施や期待の明確化、評価制度の見直し、メンター制度の導入など、さまざまな施策を組み合わせることで効果が期待できます。 一方で、価値観の押し付けや単なる金銭的報酬による動機付け、放置するといった対応は逆効果となります。 また、解雇は法律上のリスクが高く、慎重な対応が必要です。 社員のやる気低下は、組織全体の生産性に影響を及ぼす重要な課題です。 ぜひ、自社の状況に合った取り組みを始めてみてはいかがでしょうか。
2023.12.19
越境学習の具体的な方法とは?6つの種類を紹介
チームづくり越境学習の導入を検討する場合、「実際の越境学習にはどのようなものがあるのか知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 今回は、越境学習についておさらいし、具体的な方法として6つの種類を紹介します。 越境学習の方法を把握しておきたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 越境学習のおさらい 越境学習とは、自分の所属企業や部署といった枠を超え、ふだんとは異なる環境で新しい知識やスキルを学ぶことです。 近年、中高年層のさらなる活躍と次世代リーダーの育成を目的として取り入れている企業も増えています。 越境学習では多様な視点を得られるため、個人の成長やキャリアの発展につながるのがメリットです。 ただし導入する際は、参加目的の明確化や自主的な参加の促進、実施後の振り返り、社内共有などのポイントを押さえておくことが重要です。 また、全員参加が難しかったり、成果を出すプレッシャーがあったりといった注意点も把握しておく必要があります。 越境学習の6つの種類 越境学習には、外部の組織で活動を行う、本業以外の仕事をするなど様々な方法があります。 主な種類として挙げられるのは、下記の6つです。 異業種勉強会 社会貢献活動(プロボノ) ビジネススクール・社会人向け大学院 副業・兼業 ワーケーション 出向・留職 それぞれ解説します。 異業種勉強会 異なる業界の人々が集まり、お互いの知識や経験、意見を共有する勉強会です。 ここでは、ただ勉強するだけでなく、異業種間でのコラボレーションによって新しいアイデアや解決策が生まれる可能性があります。 また、人脈が広がるため、共同ビジネスへの発展も期待できます。 社会貢献活動(プロボノ) 「プロボノ」とは、専門的なスキルや知識を生かし、NPOや地方自治体などで社会貢献活動を行うことです。 例えば、自分のマーケティングの知識を使って、市場調査やWebサイト制作をするのもプロボノの一つです。 また、プロジェクト管理のスキルによって、地域の活性化を目的としたイベントを企画することもプロボノといえます。 ビジネススクール・社会人向け大学院 ビジネススクールや社会人向けの大学院では、現在の仕事に直結するような実践的知識・スキルが学べます。 これらの中には休日や平日夜間に開講しているところも多く、社会人でも通いやすいのが特徴です。 年齢・目的がそれぞれ異なる学生同士で交流することで、知見が広がり、多角的な視点が得られます。 副業・兼業 本業とは違う分野での副業や兼業も、越境学習の一つになります。 副業・兼業を行うことで、もともと持っているスキルの向上や、新たな知識の獲得が可能です。 ただし、届出や許可が必要な場合もあるため、自社の就業規則を確認しておくことが大切です。 ワーケーション 「ワーケーション」とは、ふだんの環境から離れたリゾート地や観光地でリモートワークを行うことです。 仕事と休暇を兼ね合わせたワーケーションを通じて、創造性が高まり、新たなビジネスアイデアが生まれやすくなります。 また、社員の有給休暇消化率が上がるなど、企業側にとってもメリットが大きいといえます。 出向・留職 グループ企業や子会社に異動する「出向」や、新興国を訪れて現地の課題を解消する「留職」も、越境学習ということができます。 他の組織や現地で一定期間働くことによって、新たな知見やスキルが得られるのはもちろん、自身のキャリアも豊かになるのがメリットです。 まとめ 属している枠を超えて学ぶ越境学習では、異なる視点や知識・スキルが身につき、成長やキャリアの発展が見込めます。 社会貢献活動など外部の組織で活動を行う、副業や兼業のように本業以外に別の仕事をするなど、越境学習には様々な方法があります。 また、自主的にビジネススクールや社会人向け大学院に通う、ワーケーションとして仕事をする、といった方法もおすすめです。 企業側からは、出向や留職という形で越境学習を推進する方法もあります。 越境学習の導入を検討する場合、ぜひ今回紹介した6つの具体的な方法を参考にしてみてください。
2025.07.15
「ティール組織」とは?5つの進化過程や要素について解説
チームづくり近年、階層的なコミュニケーションやトップダウン方式への依存を見直し、時代の要請に応える理想的な組織モデルとして「ティール組織」が注目を集めています。 しかし、ティール組織とはどのような組織なのかよくわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、ティール組織の概要を解説し、5つの進化過程や3つの要素についても紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 ティール組織とは 「ティール組織」とは、トップによる細かなマネジメントがなくても、目的に向かって自律的に進化し続けられる組織のことです。 2014年にフレデリック・ラルーが著書で紹介した新しい組織モデルで、「ティール」は「進化」を意味しています。 従来の階層型組織とは異なり、この組織モデルには権力者が存在しません。 メンバー一人ひとりが自身の役割と環境のルールを理解し、状況に応じて独自に意思決定を行える柔軟性を持つのが特徴です。 グローバル化やIT技術の急速な進歩により、ビジネス環境は絶えず変化しています。 硬直化した組織構造では対応が困難な課題が増加し、効率的かつスピーディに動ける新たな組織体制が求められるようになりました。 時代の要請に応える理想的な組織形態として、ティール組織に注目が集まっているのです。 ティール組織への進化過程 フレデリック・ラルーは著書において、組織のフェーズを5段階の進化過程に分けて紹介しています。 各段階の組織モデルには独自の特徴があり、段階が進むほど組織としての総合力が高まって有機的な働きが可能となります。 5つの進化段階は次の通りです。 Red(レッド)組織 Amber(アンバー/琥珀)組織 Orange(オレンジ)組織 Green(グリーン)組織 Teal(ティール/青緑)組織 それぞれ解説します。 1.Red(レッド)組織 レッド組織は「オオカミの群れ」に例えられる最も原始的な組織形態です。 この組織では1人の圧倒的な支配者がトップに立ち、力や精神的な恐怖によって統制を図ります。 構成員は強い力への従属により安心感を得る場合もありますが、目先の利益を重視し、短絡的で衝動的な行動が中心となりがちです。 個人の力に結果が左右されるため、成果の再現性が低いといったデメリットがあります。 2.Amber(アンバー/琥珀)組織 アンバー組織は「軍隊」に例えられ、厳格な社会階級に基づく上意下達の指揮命令系統が特徴の組織形態です。 役職や立場のヒエラルキーが明確に決まっており、個人は割り当てられた役割を忠実に果たすよう求められるのが特徴です。 役割分担が明確なため属人化を防ぐことができ、多人数での統率が容易になるのがメリットですが、臨機応変な行動が難しく、環境変化への対応力が弱い点がデメリットといえます。 3.Orange(オレンジ)組織 オレンジ組織は「機械」に例えられ、階層構造を前提としながらも成果に応じた評価変動や出世の可能性を持つ組織形態です。 この組織では、組織内の流動性により競争意識が芽生え、イノベーションが起こりやすくなります。 数値化された明確な成果評価でモチベーション向上につながりますが、徹底した数値管理による生存競争が人間らしさの喪失を招く危険性があります。 4.Green(グリーン)組織 グリーン組織は「家族」に例えられ、組織と個人の両方に焦点を当てる組織形態です。 雇用主と従業員の力関係を残しつつも、個人の多様性や主体性を尊重するのが特徴です。 この組織では、それぞれの希望や適した働き方を取り入れ、ワークライフバランスを重視します。 ただし権限の分散方法が明確でないため合意形成に時間がかかり、緊急時にはリーダーの意思決定に依存する自律性の不十分さが課題です。 5.Teal(ティール/青緑)組織 ティール組織は「生命体」に例えられる理想的な組織形態です。 マネージャーやリーダーの役割がなく、上下関係も存在しません。 すべての関係者がフラットで対等な立場にあり、組織の存在目的と個人目標の一致に時間をかけます。 一人ひとりが組織の目的を理解し、自律的に意思決定を行うため、環境変化に対して柔軟に進化し続けられる強みを持ちます。 ティール組織の3つの要素 ティール組織は概念的な存在であり、特定の体制や型を示すものではありません。 各企業の実情やメンバーの個性に合わせた取り組みが求められますが、実現に向けては次のような共通要素が存在します。 セルフマネジメント ホールネス エボリューショナリーパーパス それぞれ解説します。 セルフマネジメント 組織の各メンバーが上からの命令を待つのではなく、自ら考えて決断し行動する力がセルフマネジメントです。 従来の組織にある管理職や部署の壁を取り払い、個人やチームが必要に応じて柔軟に意思決定を行います。 営業戦略の立案から人材採用まで、あらゆる判断を現場レベルで実施できる体制を築きますが、完全に個人任せにするわけではありません。 重要な決定を下す際には「助言プロセス」を活用し、専門知識を持つ人や影響を受ける関係者から意見を聞く仕組みを整えるのがポイントです。 この制度により、経験の浅いメンバーでも適切な判断を下せるよう支援し、組織全体の質を保つことができます。 ホールネス ホールネスは「心理的安全性」が高い状態と言い換えられます。 ホールネスを実現するには、メンバーが評価を気にして本音を隠したり、期待される人物像を演じたりする必要がない組織文化を作り上げることが大切です。 定期的な対話の場を設け、メンバー同士が深いレベルで理解し合える機会を創出することで心理的安全性の高い職場環境を実現します。 エボリューショナリーパーパス 組織の存在意義や目標を固定化せず、常に見直しながら発展させていく姿勢がエボリューショナリーパーパスの本質です。 変化の激しい時代においては、事前に立てた計画通りに進むことよりも、現実に応じて方向性を調整する柔軟性が求められます。 そのため、従来の「計画を立てて実行する」アプローチから脱却し、「現状を感じ取りながら適応する」方式に転換することが重要です。 まとめ ティール組織は、メンバーが自律的に意思決定を行い、環境変化に柔軟に対応できる理想的な組織モデルです。 実現するには、5つの進化段階を理解し、セルフマネジメント・ホールネス・エボリューショナリーパーパスの3要素を押さえておくとよいでしょう。 ぜひ今回の記事を参考に、ティール組織の導入を検討してみてください。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。