2023.02.28
チームづくり
前回ご紹介した「階層別研修」について、これから検討するにあたり、もっと具体的に知りたいという方も多いかもしれません。
そこで今回は、階層別研修のおさらいに加え、各階層別の研修の特徴と事例を取り上げて解説します。
実施の方法が明確になるので、ぜひ参考にしてみてください。
階層別研修とは、社員を役職や勤続年数などの階層に分け、それぞれに必要なスキルや知識を身につける研修のことです。
目的として、各階層のレベルアップや一人ひとりの意識・自覚の向上、人材育成コストの削減などが挙げられます。
階層別研修では、新入社員から役員までそれぞれに適した内容で研修を行います。
社員の能力向上はもちろん、組織全体の底上げやパフォーマンス向上にもつながる点が特徴です。
階層別研修を行う際に分けるべき階層は、以下の4つが一般的です。
それぞれにおける研修の特徴と事例を説明していきます。
新卒や入社2年目社員といった、いわゆる「新入社員」がこの階層にあたります。
新入社員が研修で学ぶ内容は「ビジネスマナー」がメインになります。
ビジネスマナーの基礎を学ぶことは新入社員にとって必要不可欠なため、多くの企業で取り入れています。
新入社員研修では、相手に良い印象を与える方法はもちろん、ビジネス上の常識が習得可能です。
また、学生気分が残っているとクライアントへの対応や社外に出た際に会社のイメージを損なう恐れがあるため、新入社員に学生から社会人へと意識を変えてもらう必要があります。
研修では学生と社会人の違いについても学べるよう、新入社員に適した内容が選択されます。
この層の研修で基本となる「ビジネスマナー研修」では、お辞儀やあいさつ、言葉づかいといった初歩的なマナーから、名刺交換、電話応対のやり方までロールプレイを取り入れながら学びを進めます。
さらに応用として、グループワークで「報・連・相」といったコミュニケーションの実践も行い、体系的な習得を目指します。
もう一つの事例として、会社の理念や業務内容を理解してもらうための研修も挙げられ、この場合では社長などの経営者から直接教えることが重要です。
また、「コンプライアンス研修」や「ビジネス文書作成研修」なども多くの企業で新入社員研修の一環として実施されており、併せて受けてもらうのがおすすめです。
入社後3年目~5年目くらいの若手社員がこの階層にあたります。
若手層が受けるべき研修は、業務効率を改善する内容のものがおすすめです。
OAスキルなどは階層が上がると学びづらくなるため、若手層のうちに研修を通してしっかり身につけておくことが重要です。
部下を持つ若手社員やこれから部下を持つ予定の若手社員に向け、後輩育成スキルの習得を目的とする場合もあります。
事例として、WordやExcel、PowerPointなどのツールスキルを身につけるための「OAスキル向上研修」が挙げられます。
これまでなんとなく使っていた各ツールの基礎をあらためて学び、業務スピードや効率のアップにつなげることが目的です。
また、若手層に適している内容として「主体性向上」や「ストレス対処力向上」を目指す研修や、論理性を高める「ロジカルシンキング」のカリキュラムなどもあります。
後輩育成のための「OJT研修」や「メンター制度研修」が行われるケースも多いです。
役職に就いていない3年目以降の中堅社員がこの階層に該当します。
中堅層は、仕事を効率化したり自社への価値を作り出したりすることはもちろん、現状における課題の発見や改善にも注力する必要があります。
そのため、課題の発見、設定、解決というプロセスをきちんと学んでもらうことが大切です。
また、これからリーダーや管理職に就く中堅社員には、組織を率いるための知識やスキルの習得が必須と言えます。
主な事例として、ケーススタディを交えながら体系的に学べる「課題解決型研修」があります。
さらに、次のステップに向け、PDCAサイクルの概要や目標管理スキルなどが身につく「セルフマネジメント研修」が実施される場合も多いです。
その際は、経営学の基本が学べる「組織運営研修」やチームづくりのポイントが習得できる「チームビルディング研修」も併せて行うと効果的です。
主任や係長、課長、部長といった管理職レベルの社員が該当する階層です。
この階層では、職場課題の解決や意思決定の判断、人材育成などさまざまなマネジメントスキルが要求されます。
管理職が必要とする組織運営力を養うためにも、「組織マネジメント」を体系的に学ぶ研修が中心です。
また、社会の急激な変化に対応し、不測の事態を防ぐためにも「リスクマネジメント」の習得が欠かせません。
この階層の研修としては主に、体系的にマネジメントについて学べる「組織マネジメント研修」と、事例を通して身につけられる「リスクマネジメント研修」が挙げられます。
また、「メンタルヘルス研修」や「コーチング研修」、「ファシリテーション研修」といった、管理職が習得しておくべき知識・スキルが学べる研修も多数あり、併せて実施することで高い効果が期待できます。
階層だけでなく組織の底上げにもつながる階層別研修は、「新入社員」「若手層」「中堅層」「管理職」の4階層に分けて実施されるケースが一般的です。
それぞれの階層によって研修の特徴が異なるため、把握しておくことが重要になります。
ぜひ、今回紹介した具体的な事例を参考にして、自社に適した階層別研修の実施を検討してみましょう。


この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.11.22
アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールおすすめ3選
チームづくり前回、アダプティブラーニングの概要についてお伝えしました。 アダプティブラーニングは教育現場で推進されていますが、企業の人材育成に活用することも可能です。 アダプティブラーニングを導入しようとする場合、「そもそもどのようなサービスやツールがあるのか」「自社に合ったものを探したい」と思っている方も多いかもしれません。 今回は、アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールのおすすめを厳選してご紹介します。 企業で活用できるアダプティブラーニングのサービス・ツール アダプティブラーニングは教育現場で広く採用されているため、システムやツールも基本的に教育機関用のものがほとんどで、企業向けに特化したものはそれほど多くありません。 ただし、教育機関用でもコンテンツを用意すれば利用可能だったり、日本企業に最適なシステムやツールも登場したりしており、少しずつ選べる範囲が広がってきています。 その中でも特におすすめなのが下記の3つになります。 Knewton Cerego Core Learn それぞれについて説明していきます。 Knewton 2008年に創立された「Knewton」は、アダプティブラーニングのパイオニア的存在です。 「学習者一人ひとりに最適な学習を」をスローガンに、世界中のトップクラスの教育関連企業や教育機関と数多く提携しており、東京にもオフィスがあります。 Knewtonでは、本人の目標や学習履歴、他の学習者の学習行動データ、人間の学習の仕組みに関する数十年にわたって行われた研究をもとに、独自のアダプティブラーニングシステムを提供しています。 このシステムの利用で、学習者が主体的に定めた目標の達成に向けて、それぞれの理解度や進捗度を把握し、一人ひとりにふさわしい学習ステップへと導くことができます。 教育全般に適用できるのはもちろん、さまざまな教科・科目や年齢層に対応できる柔軟性と拡張性が特徴です。 また、Knewtonは、アダプティブラーニング技術を実装した法人向けAPIプラットフォームを提供しています。 企業のパートナーは、自社のLMSやデジタルサービスとこのプラットフォームを接続することで、運営している学習サービス・コンテンツにアダプティブラーニングの導入が可能です。 参考:Knewton Cerego 「Cerego(セレゴ)」は、サンフランシスコに拠点を置くCerego社が開発したアダプティブラーニングのシステムです。 脳科学や認知心理学の研究結果など、学習科学の原理を利用した「記憶定着に特化した学習システム」という点が大きな特徴となっています。 エビングハウスの忘却曲線や分散型学習に、学習者それぞれのパフォーマンスを加えた独自アルゴリズムによって、記憶の定着と知識の蓄積が実現できます。 高度で豊富なアイテムテンプレートの中からコンテンツを作成でき、デザインやカスタマイズなどができるオーサリング環境も実装されているため、天文学から看護学まであらゆる学習コンテンツの構築が可能です。 また、学習者の進捗追跡、現状把握を含めた管理と計測がリアルタイムでできる他、あらゆるモバイルデバイスで、いつでもどこでもアクセスして学習ができます。 導入実績も増えてきている、今注目したいアダプティブラーニングシステムの一つです。 参考:Cerego Core Learn 「Core Learn(コア・ラーン)」は、印刷会社大手の凸版印刷が2017年に開発した、企業向けの完全習得型eラーニング・学習管理システムです。 学習者に合わせたスピードのeラーニングで業務に必要な知識を理解し、記憶に定着させることによって完全習得を目指します。 類題がランダムに出題されることで答えの丸暗記では解けないといった仕組みや忘却曲線理論に基づいた反復学習機能が、このシステムの特徴です。 企業が保有しているオリジナルコンテンツ(研修)のデジタル化はもちろん、「金融系」や「情報セキュリティ系」などプリセットコンテンツの利用も可能です。 当初は、金融機関向けに特化していましたが、現在では業種を問わずさまざまな企業に取り入れられ、100社以上の導入実績があります。 参考:企業向け完全習得型eラーニング「コア・ラーン」|TOPPAN EDUCATION まとめ 今回は、アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールのおすすめ3つを紹介しました。 実際に取り入れられそうなサービスやツールは見つかったでしょうか。 教育機関用のものが多いアダプティブラーニングのサービス・ツールですが、企業に活用できるものや企業に特化したものもあり、徐々に浸透してきています。 ぜひ、自社に合ったサービス・ツールを検討してアダプティブラーニングを導入し、人材育成に活用していきましょう。
2022.10.18
従業員エンゲージメントを高める! エンプロイーエクスペリエンス(EX)とは?
チームづくり「エンプロイーエクスペリエンス(EX)」を、ご存じでしょうか。 エンプロイーエクスペリエンスという言葉の認知は、企業規模を問わず、この数年間で日本企業の間で急速に拡大中です。 また、エンプロイーエクスペリエンスの重要度も多くの企業で認識されており、経営課題として取り組まなければならないテーマとなっています。 今回は、人事のトレンドとして注目されているエンプロイーエクスペリエンスについて、その背景や導入するメリット、施策のコツなどを紹介します。 エンプロイーエクスペリエンス(EX)について 企業活動や人事制度、職場環境などを通して従業員が培う経験価値のことを、エンプロイーエクスペリエンス(EX)と言います。 この中には、従業員の満足度やスキルアップ、健康状態などさまざまな経験が含まれており、エンプロイーエクスペリエンスの向上は、企業文化の醸成や離職の防止につながるとされています。 ここでは、注目されている背景や同じような言葉との違い、導入するメリットについて説明していきます。 注目される背景 エンプロイーエクスペリエンスが注目されるようになった背景の一つとして、デロイト社が毎年発行するレポートが挙げられます。 このレポートにおいて、エンプロイーエクスペリエンスがヒューマンキャピタルに関するトレンドとして取り上げられ、急速に関心が集まりました。 また、近年見られる働き方の多様化に伴い、企業には、従業員一人ひとりの理想や目標に寄り添い、実現に導く対応が必要となっています。 さらに、転職にネガティブな印象を持たない「ミレニアム世代」や「Z世代」が組織の中心となってきているため、定着率の向上も重要です。 全体的な組織運営だけでなく、従業員個人の充実度や労働環境を重視する流れになっていることから、エンプロイーエクスペリエンスが注目されていると言えます。 エンプロイーサクセスとの違い エンプロイーエクスペリエンスと似ている言葉として、「エンプロイーサクセス」があります。 エンプロイーサクセスとは「従業員の成功」という意味で、自社の売上・利益アップと同時に、従業員が仕事上で成功したり、自分の理想を目指して取り組んだりすることを指します。 エンプロイーエクスペリエンスは、エンプロイーサクセスを実現するための取り組みの一つです。 つまり、エンプロイーサクセスにエンプロイーエクスペリエンスが含まれる、ということになります。 エンプロイーエクスペリエンス(EX)を導入するメリット エンプロイーエクスペリエンスを導入するメリットは以下の2つです。 従業員の離職率低下従業員のエンゲージメント向上 それぞれ説明していきます。 従業員の離職率低下 従来の「終身雇用」という考え方がなくなりつつある近年、転職を前提とした働き方が定着してきています。 また、情報リテラシーが高く、自身のスキルアップや新たなキャリアを求める世代が主な働き手となってきており、企業の離職対策は必須です。 エンプロイーエクスペリエンスを導入し、従業員の働きがいを向上させることによって、離職の防止はもちろん、自身が組織の一員であることに対して誇りを持てるようになり、生産性の向上や組織のさらなる発展が期待できます。 従業員のエンゲージメント向上 もう一つのメリットとして、企業に対する貢献意欲、つまり従業員のエンゲージメント向上が挙げられます。 エンプロイーエクスペリエンスを導入して取り組むことで、従業員はその企業で働く価値を実感でき、満足度が上がります。 企業に対する帰属意識が高まるため、仕事を通した貢献意欲につながるのです。 エンプロイーエクスペリエンス(EX)施策のコツ それでは、エンプロイーエクスペリエンスを実施していく上で、どのような施策のコツがあるのでしょうか。 施策のコツとして、主に下記の5つが挙げられます。 人事評価オンボーディングアサインメント学習機会職場環境改善 それぞれ解説していきます。 人事評価 自分の能力や業務への努力に対する正当な評価は、企業への大きな愛着につながり、新たなチャレンジの源にもなります。 優れた人事評価制度は、従業員の充実した働き方のために欠かせないものです。 その際、実績を認めるだけでなく、将来的な目標に寄り添い、その実現に向けた支援を行うことが大切です。 オンボーディング 新入社員を職場に配置し、組織の一員として定着させ、戦力化させるまでの一連のプロセスを「オンボーディング」と言います。 企業がオンボーディングに注力することで、新入社員は組織に馴染みやすくなり、仕事に愛着を持てるようになります。 新入社員の離職防止や早期に戦力化させる効果はもちろん、自社が自分にとって可能性に満ちた場所であることを実感してもらうことがオンボーディングの目的です。 それによって、エンプロイーエクスペリエンスの大きな向上につながります。 アサインメント 従業員に仕事を割り当てることを「アサインメント」と言いますが、ただ仕事を割り振るのではなく、従業員一人ひとりの希望や適性を把握した上で行うことが大事です。 業務に対するやりがいや充実度を高める優れたアサインメントは、従業員のキャリアにも良い影響を与えます。 学習機会 学習の機会を与えることで、従業員のスキルアップだけでなく、気付きや視野を広げることが可能です。 また、他の領域に学習の幅が広がれば、従業員の新たな可能性も発見できます。 「学び」は、企業・従業員双方にとってプラスの面が大きいものなのです。 職場環境改善 従業員が充実した仕事を行うためには、健全な職場環境が必要です。 職場環境を改善し、従業員の健康保持や増進に取り組むことによって、労働生産性も向上します。 豊かなエンプロイーエクスペリエンスを創出するためにも、職場環境は大変重要だと言えます。 まとめ エンプロイーエクスペリエンスは、企業規模を問わず、急速に人事のトレンドとなってきています。 従業員の満足度を高め、優秀な人材を企業に定着させるためにも、エンプロイーエクスペリエンスの検討が必要不可欠です。 ぜひ、エンプロイーエクスペリエンスを自社に取り入れて、従業員エンゲージメントを高めていきましょう。
2023.12.27
上司と部下の相互関係を促進する「アシミレーション」とは?概要と3つのメリットを解説
チームづくり企業において、上司と部下の関係性は生産性などさまざまな面に影響を及ぼします。 上司と部下の相互関係を促進するために効果的なのが、「アシミレーション」という組織開発の手法です。 そこで今回は、アシミレーションの概要と主な3つのメリットを解説します。 アシミレーションについて詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 アシミレーションの概要 「アシミレーション」とは、上司と部下の相互関係を促すための組織開発の手法です。 「融和」や「同化」といった意味を持つ英語「Assimilation」から来ており、ビジネスにおいては、上司と部下の相互理解を深め、チームの結束を促進することを目的としています。 アシミレーションは、GE(ゼネラルエレクトリック)社をはじめとする欧米の企業で広く採用されており、新任の上司が職に就いてから3〜6ヶ月後に実施されるのが一般的です。 上司に退席してもらってから部下たちが上司に関する意見交換を行い、その後、この内容が上司にフィードバックされるという流れになります。 その際、重要な役割を果たすのは、「ファシリテーター」と呼ばれる中立的な第三者です。 ファシリテーターは、部下が自由に意見を述べることができる環境を提供し、本音を引き出すよう働きかけます。 上司と部下の間でのコミュニケーションの壁を取り除き、相互理解を促進することがアシミレーションの目的であり、その成否はファシリテーターの力にかかっていると言えます。 アシミレーションを取り入れると効果的なのは、新しい上司が着任し、チームメンバーとの関係性を早期に構築したい場合です。 また、経営陣を上司、部下を社員全員として、企業全体にビジョンやバリューを浸透させることもできます。 表面化していない問題の早期発見による解決につながるケースもあるため、チームの活性化を目指す時に取り入れるのも効果的です。 アシミレーションの3つのメリット アシミレーションの主なメリットは、下記の3つです。 生産性の向上 ミスマッチの改善 一体感の醸成 それぞれ解説します。 生産性の向上 アシミレーションによるメリットの一つは生産性の向上です。 この手法は、上司と部下間のコミュニケーションを改善し、お互いの期待や目標を明確にします。 部下は自身の意見や感じている問題を率直に伝える機会が得られ、上司はこれらのフィードバックをもとにした適切な意思決定が可能です。 その結果、ミスの減少や効率的なタスクの割り当て、迅速な問題解決などが実現され、生産性が飛躍的に向上します。 また、自分の意見が尊重されているという心理的安全性が積極的な姿勢を生み、業務の質やスピードにも好影響を与えます。 ミスマッチの改善 アシミレーションは上司と部下間のミスマッチを明らかにし、解消することにも大きな役割を果たします。 部下が上司に対して感じている不満や違和感は、業務の非効率、チームの不調和などの原因です。 アシミレーションの実施でこれらの問題が表面化し、上司は具体的な改善策を講じることができます。 特に、新任してから3〜6ヶ月の時期に行うことで、スピーディーなミスマッチの解消につながります。 一体感の醸成 チーム内の一体感が醸成される点もアシミレーションのメリットです。 部下が自由に意見を交換することで共通の理解が生まれ、団結感が育まれます。 上司は部下からのフィードバックによってチームメンバーの考え方や価値観を深く理解し、それにもとづいた統合的なリーダーシップの発揮が可能です。 チーム全体が同じ方向を向いて前進することで目標に向けての取り組みが強化され、企業全体のパフォーマンス向上が見込めます。 まとめ 「アシミレーション」は、上司と部下の相互関係を促すための組織開発の手法です。 ファシリテーターが部下たちの上司に対する本音を引き出し、そのフィードバックを伝えることで相互理解を深めます。 また、アシミレーションの実施によって、生産性の向上やミスマッチの改善、一体感の醸成といったさまざまなメリットがあります。 上司と部下の相互関係を促進したいと考えている場合、アシミレーションの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。