2023.01.31
チームづくり
目次
急激に変化する社会環境などに伴い、リスクを組織的に管理するリスクマネジメントが大きな注目を浴びています。
リスクは多様化しており、企業はリスクマネジメントの必要性を認識して積極的に実施していかなければいけません。
ただし、実際自社に取り入れる場合、どのように行えばいいのかわからない方も多いのではないでしょうか。
具体的に検討する際は、代表的なものや企業の事例を知っておくことで参考にしやすいはずです。
今回の記事では、企業が取り組むべき代表的なリスクマネジメントについて説明し、3つの企業事例を紹介します。
企業のホワイト化を総合的に評価する国内唯一の認定制度「ホワイト企業認定」では、2020年3月よりリスクマネジメントを審査の設問内容に追加しています。
ここで審査項目とされているリスクマネジメントの内容は、全企業で取り組むべき代表的な事項と言えるため、確認しておくことが重要です。
代表的なリスクマネジメントは、下記の3つになります。
それぞれについて解説します。
情報セキュリティにおけるリスクマネジメントでは、初めに情報セキュリティに関する方針や規定を定め、ネットワーク機器一覧や環境マップ、情報資産台帳などの作成を行います。
その際は、内部だけで決めるのではなく、外部の専門家の意見を取り入れることがおすすめです。
続けて、どのような役割と責任があるかを業務ごとに明確にした上で、全従業員にセキュリティ対策のルールをしっかり周知します。
また、情報セキュリティ教育として、セキュリティ上の脅威や対策について教えることも大事なポイントです。
自然災害や不祥事といった緊急事態が発生した際に、被害を最小限に抑え、いち早く事業が再開できるような方法・対策をまとめた計画を「事業継続計画」(BCP:Business Continuity Plan)と言います。
企業は、緊急事態発生時に従業員の安全や健康を確保するための待機方法や連絡手段、緊急時対応人員の確保などを定めたBCPを作成しておく必要があります。
また、BCPを理解するための従業員への教育研修も必須です。
BCPの導入により、緊急時の被害や操業停止期間を最小限に抑えることができ、企業への高い評価にもつながります。
企業は、労働安全衛生に関する方針や規定を定めた上で、全従業員に周知しておかなければいけません。
ポスターの掲示や表彰制度の導入、安全衛生の啓蒙につながるセミナーの開催などで、意識向上を図ることが重要です。
加えて、「管理責任者」を選任し、役割や責任、権限を決めておく必要があります。
次に、リスクマネジメントの具体的な企業事例を3つ紹介します。
テクノロジーソリューションやデバイスソリューションを事業内容とする富士通は、パソコンやスマートフォン、カーナビなどでおなじみの企業です。
富士通では、取締役会に直属するリスクマネジメント・コンプライアンスに関わる最高決定機関として「リスク・コンプライアンス委員会」を設置し、富士通グループ全体のリスクに対する適切な把握・対応を実施中です。
また、国内外の各部門・グループ会社にリスク・コンプライアンス責任者を配置することで相互連携の体制構築に努めています。
加えて、社長直下の組織である全社「リスクマネジメント室」にリスク・コンプライアンス委員会事務局機能を移管し、CRMO(Chief Risk Management Officer)のもと、リスク情報全般の把握・対応を行っています。
リスクマネジメントの徹底を図るため、富士通グループ全体における階層別の各種教育・研修実施はもちろん、全社防災体制と合同防災訓練、BCP活動の取り組みに力を入れている点も特徴の一つです。
「野菜の会社」として自然の恵みを最大限に活かし、健康寿命の延伸への貢献を目指すカゴメでは、「食の安全」を中心にさまざまなリスク低減活動を推進しています。
特徴として、全社的なリスクマネジメント(ERM:Enterprise Risk Management)体制に沿った、継続的なリスクマネジメントへの取り組みが挙げられます。
各部門での対応に加え、リスク管理体制の充実を図るため、食品企業として重要視する6つの専門委員会を設置して対応を推進中です。
また、2021年には代表取締役を議長とする「リスクマネジメント統括委員会」を新設しました。
加えて、プライバシーポリシーを制定し、個人情報保護に努めているほか、震災対策知識とカゴメの震災対策をまとめた「カゴメセーフティネット」の導入でクライシスマネジメント強化にも注力中です。
BCPの観点においては、2012年に制定した「カゴメグループ災害対策基本行動計画」、2017年に制定した「BCP初動基準」による各事業所で防災訓練や安否確認訓練を行っており、「事業継続マネジメント(BCM)」の取り組みも進めています。
百貨店やショッピングセンターでおなじみの高島屋では、リスクマネジメントとして、社長を委員長とする「高島屋グループCSR委員会」を発足し、グループ全体にリスクマネジメント体勢を構築しています。
また、「高島屋グループリスクマネジメント委員会」では、さまざまなリスクを抽出してマニュアルの作成・整備を行い、予防体制を強化中です。
「危機管理」「倫理」「環境」「IR」といった個別課題に向けて本社の主幹部門が中心になり、関連各部署・企業と連携して的確な対応を行っている点が大きな特徴です。
多様化が進む近年、企業を取り巻くリスクには適切に対応していく必要があります。
そのため、リスクマネジメントを理解し、積極的に取り入れて行かなければいけません。
リスクマネジメントには、情報セキュリティや事業継続計画(BCP)、労働安全衛生などがあり、これらを押さえておくことが大切です。
ぜひ、今回紹介した具体的な企業事例を参考にして、リスクマネジメントの導入を検討してみてください。


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この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.08.01
デザイン思考とは?注目されている背景や社内に導入するメリットについて解説
チームづくり近年、課題解決の手段として多くの企業で取り入れられているのが、「デザイン思考」です。 ただし、注目を集めている一方、「社内に取り入れることでどのような効果があるのか」「そもそもデザイン思考とは?」といった疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、デザイン思考の概要や注目されている背景、社内に導入するメリットについて解説します。 デザイン思考の自社への導入を考えている場合、ぜひ参考にしてみてください。 デザイン思考とは 「デザイン思考」とは、課題解決のためにデザインの手法を活用する考え方を指します。 アメリカのデザインコンサルタント会社IDEOが提唱し、世界中に広まった考え方で、デザインの世界だけでなく、ビジネスや教育などさまざまな領域で応用することが可能です。 デザイン思考では、「ニーズ」や「テクノロジー」、「ビジネス」といった視点からユーザーが抱える潜在的な課題を見つけ、その解決策を考えます。 「デザイン」という言葉にはクリエイティブなイメージがありますが、本来の意味での「設計」や「意図」「立案」といった概念でデザイン思考を捉えると理解しやすいです。 デザイン思考が注目されている背景 デザイン思考が注目されている背景として、昨今のユーザーエクスペリエンス(UX)やカスタマーエクスペリエンス(CX)を重視する流れが挙げられます。 これらを意識したアプローチを行うには、ユーザーの潜在的な課題を発見して解決するという、デザイン思考が必要です。 また、新たなビジネスが次々に生まれるデジタル分野においても、デザイン思考は欠かせないものとなっています。 デジタル技術を活用して新しい価値を創出する、いわゆるDXへの取り組みには、デザイン思考の導入が有効です。 デザイン思考を社内に導入するメリット デザイン思考を取り入れることで得られるメリットとして、次の4つが挙げられます。 多様な意見を受容しやすくなる 積極的にアイデアを提案する習慣・環境につながる コミュニケーションや意欲の向上が図れる 幅広いユーザーニーズに対応できる それぞれ解説します。 多様な意見を受容しやすくなる デザイン思考には、さまざまな意見を出し合うというプロセスが含まれます。 繰り返し行うことで、多様な意見の受け入れに慣れ、さまざまな視点を持ちやすくなります。 積極的にアイデアを提案する習慣・環境につながる アイデアや意見はできるだけ多く、自由に出し合うのがデザイン思考の考え方です。 そのため、ふだんから取り組むことによって、アイデアを積極的に提案する習慣につながります。 また、デザイン思考ではPDCAサイクルを回して何度も試行錯誤を繰り返すため、アイデアを創出し続ける環境が実現する点もメリットです。 コミュニケーションや意欲の向上が図れる デザイン思考のもとでは、立場の違いに関係なく、すべての社員がフラットな状態で議論に参加します。 社内のコミュニケーションが活発化するだけでなく、議論に参加することで「自社に貢献できた」という意識を持てるようになり、意欲が上がりやすくなります。 幅広いユーザーニーズに対応できる 幅広いユーザーニーズに応えることができるのも、デザイン思考を取り入れるメリットの一つです。 たとえば、商品開発を行う際は、さまざまな角度からユーザーが必要としているものを捉えることが重要です。 多様なアイデアを出し合うデザイン思考を導入すれば、ユーザーに支持される商品・サービスが生まれやすくなります。 まとめ デザイン思考は、ユーザーが抱える潜在的な課題を発見し、その解決策を導くことを基本とした考え方です。 近年のUXやCXを重視する流れや、DXへの取り組みの必要性などを背景にして注目を集めており、多くの企業に取り入れられています。 デザイン思考では、さまざまな多くの意見やアイデアを出し合って課題解決につなげるため、幅広いユーザーニーズに応えられます。 また、積極的なアイデアの提案、多様性の受容、社内コミュニケーションの活発化といったメリットが得られます。 今回の記事を参考に、デザイン思考を取り入れることを検討してみてはいかがでしょうか。
2022.11.15
アダプティブラーニングについて|メリットや注意点を詳しく解説!
チームづくり人材育成の方法にはさまざまものがありますが、近年ではAIやICT(情報通信技術)といったテクノロジーを取り入れたものがトレンドになっています。 このようなIT技術を活用した人材育成に力を入れていきたい、と考えている方も多いかもしれません。 前回は、パーソナライズドラーニングと似ている言葉として「アダプティブラーニング」を取り上げ、その違いについて解説しました。 今回の記事では、アダプティブラーニングについてより詳しく、そのメリットや注意点などを解説します。 アダプティブラーニングとは? アダプティブラーニングは、「適応性のある」という意味の「Adaptive」と「学習」を意味する「Learning」を合わせた言葉で、「適応学習」と訳されることが多いです。 文部科学省は、「すぐにでも着手すべき課題」としてアダプティブラーニングの推進を取り上げ、その中でアダプティブラーニングのことを『学習データ等を活用した学習状況の「見える化」等による個に応じた指導』と定義しています。 具体的には、アダプティブラーニングとは、個々の学習進捗や正解率などを蓄積・分析して理解度を把握し、それぞれに合った教材などを自動抽出するといった仕組みになります。 アダプティブラーニングは、これまでの「個人授業」などに代わる新しい学習方法として教育現場での活用が期待されており、さらに企業の人材育成にも効果があるとして導入する企業が増加中です。 関連する言葉として、オンライン通信で学習する「e-ラーニング」がありますが、アダプティブラーニングでは双方向でのコミュニケーションをはじめとする、より多様化されたシステムが特徴となっています。 参考:Society5.0におけるEdTechを活用した教育ビジョンの策定に向けた方向性|文部科学省 アダプティブラーニングのメリット それでは、アダプティブラーニングを企業の人材育成に導入することにはどのようなメリットがあるのでしょうか。 主な3つのメリットを下記に挙げてみます。 個々の習熟度に合わせた同時教育が可能になる 学習状況を可視化できる 指導のクオリティを均質化できる それぞれ解説します。 個々の習熟度に合わせた同時教育が可能になる アダプティブラーニングでは、社員個々の習熟度や理解度に合わせた効率的な同時教育が可能です。 それぞれのレベルに合わせた内容や課題が提供され、理解できないまま先に進んでしまうことや理解できている部分を何度も学ぶといったことがありません。 また、苦手な分野は集中的な学習で弱点をクリアしながら進めることができ、得意分野はさらにハイレベルな学習で実力を伸ばすことも可能です。 このような効率的な学習によって、同時に短期間での知識習得が可能なため、企業側としても人材を早い段階で戦力化できる点がメリットになります。 学習状況を可視化できる アダプティブラーニングでは、システム上で学習履歴を管理することができます。 学習内容や終わるのにかかった時間、課題の得点など、一人ひとりの学習状況を可視化できるのがメリットの一つです。 こういった学習履歴をもとに、管理者は社員に対してフォローやアドバイスを的確に行えます。 指導のクオリティを均質化できる ITによる客観的なデータの蓄積と分析に基づいた学習プログラムの提供が、アダプティブラーニングの大きな特徴です。 そのため、教える側の指導力による偏りがなくなり、指導のクオリティが均質化されます。 また、これまでの効果的な指導方法を仕組みに取り入れることで、高水準の学習が可能となります。 アダプティブラーニングの注意点 このように、メリットの多いアダプティブラーニングですが、一方、行うにあたって注意する点が主に2つあります。 ある程度のコストがかかる 学習意欲の維持が難しい それぞれについて説明します。 ある程度のコストがかかる アダプティブラーニングを人材育成に取り入れるには、通常、ある程度のコストがかかります。 例えば、適切な学習教材がそろったe-ラーニングシステムを導入するのはもちろん、管理する人のコストが発生する可能性もあります。 また、既存のe-ラーニングシステムが適さない場合、自社のニーズに特化したプログラムの作成を外部に依頼しなくてはいけません。 これまで利用していた学習内容をアダプティブラーニングに反映させるには、費用的にも人的にもコストがかかる点に注意が必要です。 学習意欲の維持が難しい アダプティブラーニングは、e-ラーニングを使った自発的な学習方法とも言えます。 そのため、集団での研修とは異なり、学習意欲を維持するのが難しい一面があります。 全員がしっかりと学習を進められるよう、解答提出の締め切りを設定したり、クイズ形式を取り入れたりする工夫が大切です。 まとめ アダプティブラーニングは、IT技術を用いて学習者個々に最適な学習を行う方法であり、近年では教育現場だけでなく企業での人材育成にも活用されています。 さまざまな学習メリットがある一方、コスト面などで注意すべき点もあるので導入には検討が必要です。 自社で効率的に人材育成を行うには、アダプティブラーニングについての理解を深めておくことをおすすめします。 インナーブランディングの強化によって成果をあげるワンネス経営®︎ 弊社が行うワンネス経営®のプログラムは、研修や1on1面談などのアプローチを通して、インナーブランディングを強化し企業が求める成果を達成していくプログラムです。 チームメンバーが主体性を持つことで自走するチームを築き上げます。 公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら!チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
2024.08.24
心理的安全性を高める方法とは?注意点も紹介
チームづくり心理的安全性を高めることで誰もが安心して行動を起こせるようになり、活発な情報交換やイノベーションの促進が見込めます。 しかし、心理的安全性を高めるにはどのようにしたらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、心理的安全性を高める具体的な方法を解説し、その際の注意点についても紹介します。 ぜひ、参考にしてみて下さい。 心理的安全性を高めるための方法 心理的安全性を高めるには、下記の5つの方法が効果的です。 関係性を構築する 発言機会を確保する 相手を尊重する姿勢を示す 成功体験を積み重ねる サポート体制を充実させる それぞれ解説します。 関係性を構築する オープンなコミュニケーションを促進し、質問や相談がしやすい環境を整えることが重要です。 上司や同僚が積極的に声をかけ、必要な時に助け合える関係性を築きます。 同時に、業務マニュアルの整備を進め、基本的な業務は自立して行える体制を整えます。 また、食事会や飲み会など、業務外での交流の機会を設けることで、より深い人間関係の構築が可能です。 その場合、参加を強制せず、多様性を尊重しながら個々のニーズに配慮した接し方を心がけます。 たとえば、少人数でのランチ会やオンラインでの交流もおすすめです。 発言機会を確保する 会議などでは、全員が均等に発言できる仕組みを作ります。 司会者が意図的に発言を促したり、感想を述べる時間を設けたりすることで、特定の人だけが発言する状況を避けることがポイントです。 新入社員や経験の浅い社員に対しては、積極的に話しかけ、発言することの楽しさを体験してもらうとよいです。 これによって多様な意見を引き出し、創造性を高められます。 また、組織全体で共通の目標を持つと、個々の発言や貢献の意義が明確になります。 自発的な参加意識が生まれ、一体化しやすいのがメリットです。 相手を尊重する姿勢を示す 日常的に感謝の気持ちを表現し、相手を尊重する姿勢を示すことが大切です。 ちょっとした心遣いや丁寧な対応が、社員の満足度を高め、組織への帰属意識を強めます。 たとえば、あいさつを必ず行ったり、しっかり目を見て感謝の言葉を伝えたりすると職場全体の雰囲気も明るくなります。 成功体験を積み重ねる 小さな成功体験を通じて、一人ひとりの自信を育てることも重要です。 具体的には、意思決定の機会を与え、その結果に対するポジティブなフィードバックを提供します。 少しずつ発言への恐怖心を減らし、積極的な参加を促すのがポイントです。 同時に、適切な評価システムを構築し、公平で透明性のある評価を行うことで、安心感を高めていきます。 サポート体制を充実させる 「メンター制度」や「1on1面談」を活用し、個々に寄り添ったサポートを提供します。 特に、新入社員のメンタルケアに注力し、孤立感を解消することが大切です。 また、社員同士でポイントを贈りあう「ポイント制賞与制度」などの仕組みを導入すれば、お互いを認め合い、学び合える環境が整います。 組織全体の成長と結束力の強化を図るためにも、自社に適した制度の導入をおすすめします。 心理的安全性を作る時の注意点 心理的安全性を構築する際は、下記の4点に注意が必要です。 適切な距離感を保つ 責任感と向上心を忘れない 全員の真の感情を把握する 適切なフィードバックを行う それぞれ解説します。 適切な距離感を保つ 心理的安全性の高い環境では、社員間の関係性が良好になります。 しかし、業務とプライベートの境界を明確にし、プロフェッショナルな関係性を保つことが重要です。 和やかな雰囲気を大切にしながらも、上下関係や社会人としての常識を忘れず、適度な緊張感を持って仕事に取り組む環境を作ることが求められます。 責任感と向上心を忘れない 心理的安全性が高まることで、失敗を恐れずに挑戦できる環境が整います。 しかしこれは、手抜きや責任回避を許容するものではありません。 安心して仕事に取り組める分、より高い成果を目指すべきです。 定期的な面談や業務環境の変化を通じて、一人ひとりの意識を高め、常に向上心を持って仕事に臨む姿勢を育むことが大切です。 全員の真の感情を把握する チームの雰囲気が良くなったように見えても、全員の本当の気持ちを反映しているとは限りません。 表面的な和やかさの裏に、言い出せない不満や遠慮が隠れている可能性があります。 リーダーは自己満足に陥らず、それぞれの本音を丁寧に聞き取る努力が必要です。 全員が同じようにポジティブな感情を持てているかどうかを時間をかけて確認し、必要に応じて個別のサポートを行いましょう。 適切なフィードバックを行う 心理的安全性を高めるだけでなく、適切な指導やフィードバックを行うことも重要です。 建設的な批判や的確なアドバイスは、個人と組織の成長に不可欠です。 褒めるべき時には心から褒め、改善が必要な時には具体的な指摘を行う、このバランスを取ることで、真の意味で安心して仕事ができる環境が整います。 また、リーダーには、コミュニケーション能力を磨き、部下の成長を促す効果的なフィードバック方法を身につけることが求められます。 まとめ 心理的安全性の向上は、組織の成長と革新に不可欠です。 これを実現するには、オープンなコミュニケーション、公平な発言機会、相手を尊重する姿勢、成功体験の蓄積、そして堅固なサポート体制が重要です。 同時に、適切な距離感の維持、責任感の育成、全員の真の感情の把握、効果的なフィードバックにも注意を払う必要があります。 心理的安全性の構築には時間がかかりますが、継続的な取り組みにより、より強固で創造的な組織文化を育むことができるでしょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。