2023.01.31
チームづくり
目次
急激に変化する社会環境などに伴い、リスクを組織的に管理するリスクマネジメントが大きな注目を浴びています。
リスクは多様化しており、企業はリスクマネジメントの必要性を認識して積極的に実施していかなければいけません。
ただし、実際自社に取り入れる場合、どのように行えばいいのかわからない方も多いのではないでしょうか。
具体的に検討する際は、代表的なものや企業の事例を知っておくことで参考にしやすいはずです。
今回の記事では、企業が取り組むべき代表的なリスクマネジメントについて説明し、3つの企業事例を紹介します。
企業のホワイト化を総合的に評価する国内唯一の認定制度「ホワイト企業認定」では、2020年3月よりリスクマネジメントを審査の設問内容に追加しています。
ここで審査項目とされているリスクマネジメントの内容は、全企業で取り組むべき代表的な事項と言えるため、確認しておくことが重要です。
代表的なリスクマネジメントは、下記の3つになります。
それぞれについて解説します。
情報セキュリティにおけるリスクマネジメントでは、初めに情報セキュリティに関する方針や規定を定め、ネットワーク機器一覧や環境マップ、情報資産台帳などの作成を行います。
その際は、内部だけで決めるのではなく、外部の専門家の意見を取り入れることがおすすめです。
続けて、どのような役割と責任があるかを業務ごとに明確にした上で、全従業員にセキュリティ対策のルールをしっかり周知します。
また、情報セキュリティ教育として、セキュリティ上の脅威や対策について教えることも大事なポイントです。
自然災害や不祥事といった緊急事態が発生した際に、被害を最小限に抑え、いち早く事業が再開できるような方法・対策をまとめた計画を「事業継続計画」(BCP:Business Continuity Plan)と言います。
企業は、緊急事態発生時に従業員の安全や健康を確保するための待機方法や連絡手段、緊急時対応人員の確保などを定めたBCPを作成しておく必要があります。
また、BCPを理解するための従業員への教育研修も必須です。
BCPの導入により、緊急時の被害や操業停止期間を最小限に抑えることができ、企業への高い評価にもつながります。
企業は、労働安全衛生に関する方針や規定を定めた上で、全従業員に周知しておかなければいけません。
ポスターの掲示や表彰制度の導入、安全衛生の啓蒙につながるセミナーの開催などで、意識向上を図ることが重要です。
加えて、「管理責任者」を選任し、役割や責任、権限を決めておく必要があります。
次に、リスクマネジメントの具体的な企業事例を3つ紹介します。
テクノロジーソリューションやデバイスソリューションを事業内容とする富士通は、パソコンやスマートフォン、カーナビなどでおなじみの企業です。
富士通では、取締役会に直属するリスクマネジメント・コンプライアンスに関わる最高決定機関として「リスク・コンプライアンス委員会」を設置し、富士通グループ全体のリスクに対する適切な把握・対応を実施中です。
また、国内外の各部門・グループ会社にリスク・コンプライアンス責任者を配置することで相互連携の体制構築に努めています。
加えて、社長直下の組織である全社「リスクマネジメント室」にリスク・コンプライアンス委員会事務局機能を移管し、CRMO(Chief Risk Management Officer)のもと、リスク情報全般の把握・対応を行っています。
リスクマネジメントの徹底を図るため、富士通グループ全体における階層別の各種教育・研修実施はもちろん、全社防災体制と合同防災訓練、BCP活動の取り組みに力を入れている点も特徴の一つです。
「野菜の会社」として自然の恵みを最大限に活かし、健康寿命の延伸への貢献を目指すカゴメでは、「食の安全」を中心にさまざまなリスク低減活動を推進しています。
特徴として、全社的なリスクマネジメント(ERM:Enterprise Risk Management)体制に沿った、継続的なリスクマネジメントへの取り組みが挙げられます。
各部門での対応に加え、リスク管理体制の充実を図るため、食品企業として重要視する6つの専門委員会を設置して対応を推進中です。
また、2021年には代表取締役を議長とする「リスクマネジメント統括委員会」を新設しました。
加えて、プライバシーポリシーを制定し、個人情報保護に努めているほか、震災対策知識とカゴメの震災対策をまとめた「カゴメセーフティネット」の導入でクライシスマネジメント強化にも注力中です。
BCPの観点においては、2012年に制定した「カゴメグループ災害対策基本行動計画」、2017年に制定した「BCP初動基準」による各事業所で防災訓練や安否確認訓練を行っており、「事業継続マネジメント(BCM)」の取り組みも進めています。
百貨店やショッピングセンターでおなじみの高島屋では、リスクマネジメントとして、社長を委員長とする「高島屋グループCSR委員会」を発足し、グループ全体にリスクマネジメント体勢を構築しています。
また、「高島屋グループリスクマネジメント委員会」では、さまざまなリスクを抽出してマニュアルの作成・整備を行い、予防体制を強化中です。
「危機管理」「倫理」「環境」「IR」といった個別課題に向けて本社の主幹部門が中心になり、関連各部署・企業と連携して的確な対応を行っている点が大きな特徴です。
多様化が進む近年、企業を取り巻くリスクには適切に対応していく必要があります。
そのため、リスクマネジメントを理解し、積極的に取り入れて行かなければいけません。
リスクマネジメントには、情報セキュリティや事業継続計画(BCP)、労働安全衛生などがあり、これらを押さえておくことが大切です。
ぜひ、今回紹介した具体的な企業事例を参考にして、リスクマネジメントの導入を検討してみてください。


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この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.07.05
チームリーダーに必要なスキルと目標設定の3ステップ・ポイントを解説!
チームづくり「チームリーダーになった自分に求められることは何だろう」 「目標設定のやり方はこれで合っているのだろうか」 チームリーダーになりたての人にとって、これらのモヤモヤを解消できないまま業務を進めるのは不安があるかもしれません。 そこで本記事では、チームリーダーに求められる役割や、目標設定の手順を3ステップで紹介するとともに、目標の達成に不可欠なチームビルディングのポイントについて解説していきます。 チームリーダーに求められる役割とは チームリーダーに求められる役割を一言でいうと、「チームが目標達成のためにスムーズに仕事を進められる状況をつくること」です。 そのためにチームリーダーには、以下の3つのスキルが求められます。 チームをまとめるスキルメンバーを育成するスキル適切な目標設定ができるスキル それぞれ以下で詳しく解説していきます。 チームをまとめるスキル チームをまとめるスキルは、団結したチームをつくるために必要不可欠な力です。 チームをまとめるためには、まずはコミュニケーションを円滑にしていくことが大切です。 コミュニケーションを円滑にしていくことは、チームリーダーとメンバー、メンバー同士が信頼関係を築くことにつながるため、チームの団結力は強くなります。 また、各メンバーと1対1で会話できる場を設け、一人ひとりのメンバーの個性や、そのメンバーがチームの成長のためにどういった意見を持っているかなど、メンバーと向き合うことで理解していきましょう。 メンバーを育成するスキル チームの中には経験が浅い人もいれば、経験豊富な人もいます。 成果を出すために、経験豊富な人や仕事が早い人に業務を任せたくなることもあるかもしれませんが、そのような仕事の割り振り方では、メンバーの成長につながりません。 育成には時間がかかるものですが、経験豊富なメンバーにサポートを依頼するなどして、チーム内で体制を整えることも必要です。 また、研修を受ける機会を設けたり、業務内容の難易度を少しずつ上げていったりすることで、メンバーもスムーズに業務を進められるようになります。 メンバーの育成におけるチームリーダーの役割は、メンバーの長所と短所を見極め、適性を見出すことです。 そのうえで長所は褒める、短所は指摘して改善に導くといった、メリハリのある指導をしていくことがポイントです。 適切な目標設定ができるスキル 目標は、チームが進むべき方向性を示すものとなります。 適切な目標設定には、会社のビジョン・目標を踏まえ、チームに与えられた数字の目標を細分化するとともに、目標を達成するために「具体的にどのような施策を実施すべきか」を整理する必要があります。 また、数字だけでなく各メンバーの適性を把握し、役割分担をしていきます。 その際に、一人ひとりのメンバーに対して期待することを明確にしていきましょう。 目標設定の手順については、次の項で詳しく解説していきます。 目標設定の3ステップ チームリーダーには、全社的な視点からチームの目標を捉え、メンバーに明確に伝えられる目標設定スキルが必要です。 チームリーダーが成果につながる目標設定をするための3ステップは以下のとおりです。 施策の洗い出し明確な目標の設定動機づけと共有 それぞれのステップについて、以下で詳しく解説していきます。 施策の洗い出し チームの目標設定では、目標を達成するためにどんな施策をしていくべきかを考えることも大切です。 適切な目標設定をするために、施策の洗い出しは重要なステップといえます。 洗い出しには、KPIツリーといったフレームワークを使い可視化することで、整理しやすくなります。 KPIツリーとは チームにおける最終目標(KGI)と、KGIを達成するまでの中間目標(KPI)の関係性をロジックツリーで可視化したもの KPIツリーを用いると、より上位の目標からチームの目標へと細分化でき、目的を見失うことを防ぐことにもつながります。 また、施策を多めに洗い出しておくことで、計画どおりに進まなかったときの改善がスムーズに実施できるでしょう。 明確な目標の設定 基本的に目標設定は、全社の目標と紐づくようにチームの目標を設定していきます。 そのため、経営方針や事業計画、部門目標などの上位の目標を確認し、上位の目標の達成に紐づくように、チーム目標・メンバー個人の目標を具体的に落とし込んでいくことが必要です。 ただし、目標は売上や利益率といった数字だけではありません。目標を達成したときに「どのようなチームになっているか」という、チームの未来像や方向性も含まれます。 それらを踏まえて目標設定をするには、「SMARTの法則」を活用することがおすすめです。 SMARTの法則とは、目標達成の精度を高めるために用いるフレームワークで、以下の5つの要素に沿って明確なゴールを決めていきます。 Specific:具体的であるMeasurable:計測可能であるAchievable:達成可能であるRelevant:上位目標に紐づいているTime-bound:期限がある これらの5つの要素に沿って目標設定を行うことで、常にモチベーションが維持され、成功の確率が高まるといわれています。 納得できる目標が設定できたら、目標の達成のための具体的な行動計画に落とし込んでいきます。 動機づけと共有 目標設定ができたら、具体的な行動をイメージできるようにチームと共有します。 その際に重要なのが、メンバーが目標を「自分ゴト」にするための動機づけです。 業務上の目標設定は、上から与えられたものになりがちで、目標を達成するための動機づけがきちんとできていなかった場合、メンバーにとって設定した目標は「自分には関係ない」ものになってしまうかもしれません。 動機づけについては、SMARTの法則の「Relevant(上位目標に紐づいている)」が活用できます。これを個人にとっての目標やキャリア、自己成長といった部分と紐づけることでメンバー自身も目標を達成するための具体的な行動に落とし込めるようになります。 チームビルディングは目標達成の近道に チームビルディングとは、メンバー個々人のスキルや経験を最大限に発揮し、目標を達成できるチームを作り上げていくための取り組みを指します。 ここでポイントとなるのが、チームの成果を最大化するために、各メンバーが自身の力を発揮するという点です。 仮に、各メンバーが優秀な人材であっても、目指す方向がバラバラであれば、チームの成果を最大化することはできません。 また、各メンバーが主体性に欠け、依存的なチームの場合は目標達成には時間がかかってしまうか、最悪の場合、目標に到達できないまま期限になってしまいます。 では、チームリーダーは具体的にどのようなことを実践するのがよいのでしょうか。 チームリーダーは、日頃の業務のなかで以下の3点を心がけることが大切です。 公平な発言機会を与える気さくなコミュニケーション相互理解を深める チームビルディングにおいて、メンバーが意見を出しやすい環境作りは必要不可欠です。 とくにミーティングの場では、一部のメンバーのみが発言して終わることのないよう、公平に発言の機会を与えましょう。 また、日頃から気さくにコミュニケーションが取れるチームであることも重要なポイントです。 コミュニケーションが円滑なチームは、業務効率が上がるだけでなく、ミーティングの場でも各メンバーが意見を出しやすくなるため、新しいアイデアが生まれやすい傾向にあります。 メンバーはそれぞれ、異なるバックグラウンドや個性を持っています。チームリーダーやメンバー同士で相互に理解し合えるチーム作りを心がけることで、チーム全体の成長を促しましょう。 まとめ 今回は、チームリーダーに求められる3つのスキルと目標設定の3ステップ、チームビルディングのポイントを解説しました。 ワンネス経営では、チームや組織を「電車から新幹線にリニューアルすること」を目指しています。 電車は先頭車両だけの動力で後続の車両を牽引していますが、新幹線はほとんどの車両が動力車です。 これをチームに置き換えると、各メンバーが主体的になり、目標達成のために前向きな取り組みができるチームになります。 そういった団結力のあるチームであれば、前に進む原動力があるので、高いポテンシャルを維持したまま目標を次々と達成していけるでしょう。 チームリーダーとして急成長していくために リーダーとして更に成長し、影響力を高めていくために学びましょう。 ワンネス経営®︎では影響力のあるリーダーとして成長していく事を継続的にサポートします! 公式LINEにご登録いただくと、生産性を向上させるヒントやチームビルディングのポイントを知る事ができます。 学んだその日からすぐに実践できるものばかりです。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
2024.05.22
Z世代を育成するには?育て方のポイントと指導NG例を解説
チームづくり社員を育成する場合、「Z世代の育て方がわからない」「育成ポイントを知りたい」という担当者も多いのではないでしょうか。 前の世代とは異なる考え方や行動様式を持っているのが、Z世代です。 彼らを効果的に教育するには、この世代の特徴を理解したうえで育成のやり方を検討する必要があります。 今回の記事では、Z世代の育成ポイントと指導NG例を取り上げて解説します。 Z世代を育てる際の参考にしてみてください。 Z世代の育成ポイント Z世代を育成するには、次の3つのポイントを押さえておくとよいです。 目的を明確にする 一人ひとりに合わせて対応する デジタルネイティブの特徴を生かす それぞれ解説します。 目的を明確にする Z世代の多くは、「目的が明確でないことには、リソースや時間を投入したくない」という価値観を持っています。 そのため、タスクを割り当てたり、研修・トレーニングを行ったりする前に、その目的や意義を明確に伝えることが重要です。 この作業がなぜ必要なのか、この仕事がどのような価値を生み出すのかなど、メリットや効果を丁寧に説明することで、Z世代の仕事に対する認識が深まります。 一人ひとりに合わせて対応する Z世代は、型どおりの働き方ではなく、自分の個性を生かしてキャリアを築きたいと考えています。 そのためZ世代を育成する際は、一人ひとりの特性に合わせたトレーニングプログラムや学習ペースを用意することが大切です。 また、社会人としての経験が浅く、失敗から学ぶ機会が少ないZ世代にとって、上司やメンターによるきめ細やかなサポートは欠かせません。 仕事上の困難に直面した際に、それを乗り越えるためのスキルを身につけられるよう、丁寧な指導が求められます。 デジタルネイティブの特徴を生かす Z世代は、生まれた時からデジタル環境に囲まれて育った「デジタルネイティブ」な世代です。 「タイパ志向」とも相まって、「ITなどの技術を活用し、業務を効率的に進めたい」という価値観を持っているのがこの世代の特徴です。 効率化へのこだわりは、Z世代の大きな強みの一つとして捉えることができます。 Z世代を育成する際は、彼らの「デジタルネイティブを生かした強み」を発揮できる役割や業務を与えることが有効です。 例えば、自社で新システムを導入する際に、ITに精通したZ世代の若手社員をプロジェクトリーダーに抜擢するのもおすすめです。 Z世代を指導する際のNG例 Z世代を指導する際は、下記の5つのNG例を参考にするとよいです。 納得できない価値観の押し付け Z世代に対するレッテル貼り 叱責による育成 偏った外発的動機付け 連絡の放置 それぞれ解説します。 納得できない価値観の押し付け Z世代は、多様性を重視する風潮の中で育ってきました。 そのため、古い価値観や保守的な考えの押し付けを嫌がる傾向があります。 「前からそういうものなんだから従って」「新人はこのように振る舞うもの」など、理由を聞いても納得できない回答しか得られない場合、反発を招くおそれがあります。 伝え方には注意し、明確な理由を意識しておくことが重要です。 Z世代に対するレッテル貼り 「Z世代だから」といったレッテル貼りは、「Z世代」という属性でしか見ていない印象を与えてしまいます。 相手を個人として尊重するなら、こういった属性だけの見方は避ける必要があります。 短所やネガティブ要素だけでなく、強みや長所の指摘をする際にも「Z世代」といった発言は控えたほうがよいです。 叱責による育成 厳しい叱責やダメ出しをしてやる気を起こさせる育成法がありますが、Z世代には適していません。 従来の終身雇用制であればある程度効果が見込めたものの、転職へのハードルが低いZ世代にこの育成を行うと離職が増加してしまいます。 ただし、自己成長への意識は非常に高いため、適切な指導・指摘であれば受け入れられる可能性が高いです。 Z世代の育成では、「叱責」と「適切な指導・指摘」の違いを理解することが重要です。 偏った外発的動機付け 給与や賞与、昇格などの外発的動機付けばかりしてしまうと、Z世代の効果的な育成は難しくなります。 横のつながりを重視し、競争を好まないZ世代は、自己成長ややりがいを大切だと感じています。 そのため、指導の際は内発的動機付けを意識するのがおすすめです。 連絡の放置 SNSでコミュニケーションをとることが日常のZ世代は、承認欲求が強い傾向があります。 連絡をもらったら放置せず、回答や承認・フォローを迅速に行うことが大切です。 現実主義的な一面もあるため、放置・放任によって企業や自身のキャリア形成への不安が生じると、早期離職につながる可能性があります。 まとめ デジタル環境に囲まれて育ち、多様性が身についているZ世代。彼らに対して、従来のような育成方法では効果的に働きかけるのが難しいと言えます。 そのため、Z世代を理解し、彼らの価値観に合った育て方を検討することが重要です。 今回紹介したポイントやNG例を参考にして、Z世代を適切に育成しましょう。
2024.01.30
職場での世代間ギャップとは?注目されている背景と4つの事例を紹介
チームづくり若手社員の離職の原因として、職場での世代間ギャップによるコミュニケーション不足が挙げられます。 職場ではさまざまな年代の社員が働いているため、価値観などが合わずお互いにストレスを抱えるケースも多いのではないでしょうか。 そこで今回は、世代間ギャップが注目されている背景について解説し、4つの事例を紹介します。 世代間ギャップを解消して若手社員の離職防止につなげたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。 世代間ギャップが注目されている背景 「世代間ギャップ」とは、異なる世代の人々の間に存在する価値観や行動様式の違いを指す言葉です。 近年、社会は急速な変化を遂げており、情報やグローバル化の進展、多様な働き方といったさまざまな新しい環境が世代間ギャップの拡大につながっています。 例えば、上の世代の人々は新しい技術を知ってはいても、それを小さい頃から使い慣れている若者たちとは、感覚や考え方に違いがあります。 また、今は将来がどうなるかわからず、どうすればいいかも不確かな時代です。 このような時代において、新たなアイデアを創出したり挑戦したりするには、世代間ギャップを超えて一人ひとりの個性を発揮することが重要です。 職場における世代間ギャップの4つの事例 職場における世代間ギャップの事例として、下記の4つが代表的です。 仕事への姿勢 企業に対する帰属意識 報告方法の変化 電話への対応 それぞれ解説します。 仕事への姿勢 最近では、内閣府が推進するワーク・ライフ・バランスや終身雇用の崩壊などの影響で、仕事よりも私生活を重視する若者が増えています。 例えば、「残業は避けたい」「給料は適度で良い」「プライベートを充実させたい」といった考え方を持つ傾向があります。 一方、昭和世代の人たちは、企業の都合を個人の都合よりも優先すべきだと考えることが多いです。 仕事で急用があれば、プライベートの用事を断ってでも対応するという感覚を持っている人もいます。 ただしこれは、どちらが良い悪いという問題ではありません。 仕事に対する姿勢や感覚が世代によって異なることがジェネレーションギャップとして現れ、時には衝突の原因になる可能性もあります。 企業に対する帰属意識 終身雇用の崩壊に伴い、従業員の企業への帰属意識は過去に比べて低下しています。 昭和の時代には年功序列や終身雇用が当たり前で、企業が従業員の人生を保証し、その代わり従業員は企業に忠誠を尽くすという関係がありました。 しかし、現代では大企業でも倒産のリスクがあり、企業買収や事業売却が一般的になる中で、「企業に従って自分の身を保証してもらう」という考え方が薄れています。 このため、企業のミッションやビジョン、コミュニティとしての価値を基軸に、従業員の帰属意識を高める取り組みが求められています。 また、マネジメントにおいても、従業員に一方的に企業や上司の指示に従わせようとするとトラブルが生じやすいため注意が必要です。 報告方法の変化 LINEや他のメッセージアプリの普及によって、報告方法についても変化が現れています。 例えば、スマートフォンが普及する前から働いている世代の多くは、報告や連絡、相談は口頭で行うべきだと考えがちです。 しかし、現代の若者はテキストメッセージに慣れ親しんでおり、LINEやチャットなどでこれらを行うことにメリットを見出しています。 そのため、「仕事の邪魔にならない」といった気遣いによってテキストメッセージで報告する傾向があります。 テキストメッセージのみの連絡を非礼だと感じる年上世代とのギャップが生まれるケースが多い事例です。 電話への対応 昔はほとんどの家に固定電話があり、電話を受けたり誰かにつないだりするのは普通のことでした。 しかし、最近の若者は幼少時からスマートフォンでメッセージのやり取りを行っており、固定電話を使ったコミュニケーションに慣れていないと言えます。 電話自体が苦手な人も多く、特に新入社員の中には、電話対応の仕事に抵抗を感じる人が増えているようです。 まとめ 近年、社会の急速な変化に伴い、環境が新しくなったことで「世代間ギャップ」が拡大しています。 異なる世代の人々に生じる価値観や行動様式の違いは、職場におけるさまざまな弊害につながりかねません。 若手の離職防止のためにも、今回紹介した事例を参考に、世代間ギャップへの対応を図ってみてはいかがでしょうか。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。