2023.01.17
チームづくり
目次
近年、社会環境の急速な変化に伴って、リスクマネジメントの重要性を認識する機会が増えています。
リスクを組織的に管理するため、リスクマネジメントにしっかり取り組みたいと考えている方も多いのではないでしょうか。
リスクマネジメントの基本を押さえておくことで、自社での活用を検討しやすくなるはずです。
今回の記事では、企業を取り巻くリスクについて紹介し、リスクマネジメントの必要性と類似用語との違いを解説します。
「リスクマネジメント」とは、経営を行う上で不利益になり得るリスクを組織的に管理し、損失の回避もしくは最小限に抑えることを指します。
もともとはアメリカの保険理論で、危険や危機を意味する「risk(リスク)」と、経営や管理、統御といった意味の「management(マネジメント)」を合わせた言葉です。
ただし、企業における「リスク」には、統計学的な「潜在的に起こり得る可能性」という意味合いが含まれます。
これは、国際標準化機構(ISO)で定められた国際的なガイドラインにおいて、リスクを「目的に対する不確実性の影響(Effect of uncertainty on objectives)」と定義していることからも明白です。
参考:「ISO31000:2009, Risk management」– Principles and guidelines
例えば、製造業の場合、商品を販売する市場や原料の市場は不確実性が高いものですが、事前に調査・分析を行っておくことである程度の影響予測ができます。
こういった事前の予測でリスクを回避したり低減したり、時にはリスクを取り、前に進む判断を行ったりすることが、企業におけるリスクマネジメントです。
企業を取り巻くリスクとしては他にも、売上減少やコンプライアンス違反、情報漏洩、製品不良による事故などがあり、さまざまな不確実性の影響検討が重要となります。
従来より、企業が意思決定する際はリスクマネジメントを伴うケースがほとんどでした。
近年では多くの企業で業務のアウトソーシング化が進んでおり、外注先が営業停止した場合の連鎖的影響や品質問題といったリスクが顕在しています。
また、社会情勢や環境、価値観が変化したことでリスクが多様化しているため、それらに対応していかなければ最悪の場合、経営が悪化する可能性があります。
企業がリスクマネジメントの必要性をしっかり認識し、積極的に実施していくことが重要です。
リスクマネジメントの実施を認証するものとして、Pマーク(プライバシーマーク)やISMS(ISO27001)があるので、必要に応じて検討されることをおすすめします。
類似用語との違いを知っておくと、リスクマネジメントが理解しやすくなります。
リスクマネジメントと類似した言葉は、下記の3つです。
それぞれについて解説していきます。
「クライシスマネジメント」とは、危機的状況は必ず発生するものという前提にもとづき、ある程度の機能不全が起こることを覚悟の上で行う対応を指します。
つまり、危機的状況を引き起こさないためにどう予防するか検討する「事前策」のリスクマネジメントに対し、クライシスマネジメントは危機が起きた後にどう対処するか検討する「事後策」です。
ただし、リスクマネジメントには事前策と事後策の両方の意味があり、クライシスマネジメントはリスクマネジメントの一部、という考え方もあります。
テロや自然災害、ウィルスといった想定を凌駕する事案の発生が相次ぎ、リスクを上回るより重大な対応という意味でもクライシスマネジメントは大きな注目を集めています。
「リスクアセスメント」は、リスクマネジメントに類似した言葉の一つです。
「アセスメント」は、英語の「assessment」が語源で、「人やものごとを客観的に分析・評価すること」を意味します。
リスクマネジメントは、リスクの特定から分析・評価・対処までを含んだ全般的なリスク対応を指しますが、リスクアセスメントは特定から分析・評価までのプロセスを指しています。
つまり、リスクアセスメントのプロセスには、「対処」は入りません。
リスクマネジメントの中にリスクアセスメントがあると理解しておくとよいです。
「リスクヘッジ」とは、主に金融取引で使われる言葉で、起こり得るリスクの程度を予測し、対応できる体制を取って備えることを指します。
ビジネスにおいて使われる場合、危険を予測し、それを避けるための対策を講じる、といった意味があり、リスクマネジメントとほぼ同義になりますが、リスクマネジメントは「企業における危機管理」のことです。
ビジネスシーン全般が背景の「リスクヘッジ」と、企業を背景とした「リスクマネジメント」との違いになります。
企業を取り巻くリスクは年々多様化しており、リスクマネジメントの必要性も高まってきています。
あらかじめリスクマネジメントについて知っておくことで、リスクを組織的に管理することが可能になります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、リスクマネジメントの本格的な取り組みを検討してみてください。


この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.12.27
コンプライアンス研修のネタ探しのポイントや使えるテーマを紹介!
チームづくりコンプライアンス研修を実施する際はテーマや内容を決める必要がありますが、「なかなか決まらない」「ネタが尽きてきていて困っている」という方も多いかもしれません。 研修に使えるネタを見つけるには、いくつかのポイントを押さえておき、さまざまなテーマを把握しておくとスムーズに進められます。 今回は、コンプライアンス研修についておさらいをした上で、ネタ探しのポイントや活用できるテーマを紹介します。 コンプライアンス研修のおさらい 企業の不祥事防止や価値向上のため、仕事に関する法律や規律、コンプライアンスの重要性などを学ぶ研修のことをコンプライアンス研修と言います。 社員一人ひとりがコンプライアンスについて学ぶことで全体の意識も向上することから、今やコンプライアンス研修の実施は企業にとって欠かせないものとなっています。 コンプライアンス研修を実施する際は、まず目的を明確にしてからテーマや内容を決定し、対象社員と研修形式を決めていくことが一般的です。 そのため、目的を明確にした段階でネタを探しておく必要があります。 ネタ探しのポイント 研修内容・テーマのネタを探すためにはポイントを押さえておくと良いです。 ネタ探しのポイントとしては、主に下記の2つがあります。 事例から探す 公的な情報から探す それぞれ説明していきます。 事例から探す コンプライアンス研修は具体的な事例を交えながら行うことで、受講者の知識習得や学習意欲に大きな効果があります。 よって、研修のネタは事例から収集すると効率的です。 主な事例を紹介します。 同業種の事例 ネタ探しに最もおすすめなのが、同業種の他社による事例を集めることです。 同業種の事例をネタにすることで、コンプライアンスの問題やリスクがイメージしやすくなります。 また、仕事の状況とコンプライアンス違反が容易に結び付けられるため、自分の意識が高まるのはもちろん、今後の対策を考え出すきっかけにもなります。 メディアで取り上げられた有名企業の事例 近年、メディアで取り上げられた有名企業の事例をネタにするのも効果的です。 世間の関心が集まったニュースは受講者も関心が高い場合が多く、興味を持って研修に取り組めます。 自分の行動がどのように社会に影響を与えるのか、理解しやすくなる点もメリットです。 公的な情報から探す 省庁や関係団体のホームページでは、コンプライアンスに関する情報が公開されています。 最新の情報を確認できるだけでなく、違反事例が掲載されている場合も多いため、効率的なネタ収集が可能です。 コンプライアンスに関わる主な省庁として下記が挙げられます。 厚生労働省 法務省 経済産業省 消費者庁 それぞれについて説明します。 厚生労働省 ハラスメント防止の旗振り役として、各種ハラスメントや労働基準法、労働安全衛生法などの労務関連を取り扱っています。 ホームページには、ハラスメントを防ぐ方法や労働基準法の適用方法などが掲載されているため、目を通しておくことが大切です。 参考:厚生労働省|あかるい職場応援団 法務省 法令を扱う法務省では、企業の人権に関する研修について資料や動画を公開しています。 参考:企業における人権研修~企業の人権研修担当の方々へ~|法務省 経済産業省 外国為替や輸出入といった対外取引の管理や不正競争防止法に基づく違反の取り締まりなどを行っています。 ホームページには、外国企業との取引や為替取引の不正に関するコンプライアンス違反の事例が取り上げられています。 参考:経済産業省|安全保障貿易管理 消費者庁 消費者庁のホームページには、景品表示法に基づく不当表示や、消費者が商品を購入したり営業を受けた際にトラブルになったりした事例が掲載されています。 ネタ探しの参考になりやすい、身近で起こり得る事例が多い点が特徴です。 参考:消費者庁|消費者の皆様への情報提供等 コンプライアンス研修のテーマ 次に、ネタ探しに使えるコンプライアンス研修のテーマを紹介します。 主なテーマは下記の4つです。 ハラスメント 情報漏洩 著作権・意匠権・商標権 社内の不祥事 それぞれ解説します。 ハラスメント 「ハラスメント」は、コンプライアンス研修で最も取り上げられやすいテーマです。 2020年6月、通称パワハラ防止法と呼ばれる「改正労働施策総合推進法」が施行され、パワハラを防止する措置を取ることが中小・大手企業すべてに義務付けられています。 起こりやすい主なハラスメントは下記の4つです。 セクシュアルハラスメント パワーハラスメント マタニティハラスメント リモートハラスメント 罰則は適用されないものの、必要に応じて厚生労働省から企業に対し助言・指導・勧告が行われます。 企業名が公表されることでイメージを大きく損なう恐れもあるため、社員全員が認識しておく必要があります。 情報漏洩 情報漏洩や情報セキュリティに関するテーマもコンプライアンス研修のネタとして活用可能です。 情報セキュリティの知識が不足した状態で業務を行うと、ウイルスの感染、顧客の機密情報や個人情報の漏洩、システム障害など、さまざまなトラブルが発生する可能性があります。 特に、社員のミスや不正による個人情報の漏洩は企業に大きなダメージを与えます。 そのため、事例を用いた研修で危機感を持ってもらうことが重要です。 著作権・意匠権・商標権 コンプライアンス研修のネタとして、著作権や意匠権、商標権などの知的財産権に関するテーマも使えます。 例えば、第三者が書いた文章の安易なコピペ使用、商標登録されているロゴマークの無断使用などは知的財産権の侵害にあたります。 発覚すれば莫大な損害賠償金を請求されるおそれがあるため、知識の習得が必要です。 社内の不祥事 社内の不祥事もコンプライアンス研修のテーマとして使いやすいものの一つです。 社内で起こり得る不祥事として主に次の5つがあります。 横領 背任 窃盗 誹謗中傷 サボり これらは注意喚起だけでなく、管理職の部下との関わりにも関連するため、研修の良い題材になります。 まとめ コンプライアンス研修を準備する際は、ネタ探しのポイントを押さえ、活用できるテーマを把握しておくことが大切です。 コンプライアンス研修のネタにはさまざまなものがあり、これまでと違った視点からも収集することができます。 ぜひ、今回の記事を参考にしてネタを見つけ、自社に最適なテーマ・内容の研修を実施しましょう。
2022.07.26
チームビルディングの実践に役立つフレームワークとは?使える手法を詳しく解説
チームづくり「一人ひとりの能力が発揮できていない」 「チームがバラバラでまとまらない」 仕事の成果を上げるためには、メンバー一人ひとりが自分の力を発揮しながらチーム全体で目標達成に取り組む必要があります。しかし、理想的なチーム作りに悩む方も多いのではないでしょうか。 そのような課題を解決するためにも、ビジネスシーンにおいてチームの構築、すなわち「チームビルディング」が必要不可欠です。 チームビルディングとは、メンバーのスキルや能力、経験などを最大限に引き出して、まとまりのあるチーム作りに取り組むことを指します。 そこで本記事では、このようなチームビルディングに活用できる手法として、代表的な2つのフレームワークについて解説していきます。 チームビルディングに活用できるフレームワーク チームビルディングの手法には、代表的フレームワークとして「タックマンモデル」と「GRPIモデル」があり、これらを活用することでスムーズなチーム構築に役立ちます。 それぞれ詳しく見ていきましょう。 5つの発展段階を踏む「タックマンモデル」 「タックマンモデル」は、1965年に心理学者のブルース・W・タックマンが提唱した、チームビルディングの発達を表すモデルです。 理想の組織を作り上げるためにはさまざまな問題解決のプロセスを経る必要がありますが、これを以下の5段階に分けた考え方になります。 形成期(Forming)混乱期(Storming)統一期(Norming)機能期(Performing)散会期(Adjourning) このように段階に分類することで、チームが次の段階に移行するためにはどのようなチームビルディングが求められるのかが明確になります。 それぞれの段階について、以下で詳しく解説していきます。 形成期(Forming) 形成期(Forming)は、チームが結成されたばかりの最も初期の段階を指します。 この段階では、メンバーがお互いの性格や能力・考え方・価値観などが把握できていません。 そのため、緊張感やぎこちなさが生じがちです。 次の段階に移行するためには、メンバー同士がお互いのことを知り合うのはもちろん、チームとしての目標を確認し合う必要があります。 混乱期(Storming) チームでの活動を進めていくうちに、メンバー一人ひとりの仕事の進め方や考え方における違いが明確になります。 そこで意見の食い違いが発生し、軋轢や不満が生まれるようになる段階が混乱期(Storming)です。 この混乱期は、チームビルディングを行う中で必ず訪れるものとされています。 お互い納得いくまで話し合ったり、リーダーが業務量を調整することや一人ひとりのメンバーと向き合うことが重要になるでしょう。 統一期(Norming) 混乱期を乗り越え、メンバー全員が共通の目標や役割を持てるようになった段階が統一期(Norming)です。 メンバーがお互いのことを理解し、信頼関係が構築されるため、多少の意見の食い違いがあっても自然に解決される場面が多くなります。 ただし、間違った方向に統一されていては目標達成ができません。 この段階では、リーダーがしっかりビジョンを示し続けることに努める必要があるでしょう。 機能期(Performing) チームが組織として成熟し、メンバー個人の自立性が高くなる時期が機能期(Performing)です。 メンバーは自身の役割を正しく認識し、率先して行動できるようになります。 また、お互いをサポートし合いながらまとまって活動するため、次々と成果が出てきます。 チームとして最もパフォーマンスを発揮できる時期ですが、長続きさせるには、リーダーがメンバーに対してリフレッシュを促すといった工夫も必要になるでしょう。 散会期(Adjourning) 目的を達成できたり、時間の制約を受けたりしてチームが解散する時期が散会期(Adjourning)です。 メンバーはそれぞれ次の目標やプロジェクトに向けて動き出しますが、リーダーからポジティブな感想を伝えることで、より前向きに進んでいけるでしょう。 4つの要素を考える「GRPIモデル」 「GRPIモデル」は、組織開発コンサルタントのベックハード氏が提唱した、組織の健全性を考えるフレームワークです。 このモデルでは以下の4つの要素に着目し、健全に機能しているかを順番にチェックしていきます。 Goal(目標)Role(役割)Process(手順)Interaction(関係性) 4つの要素の頭文字を取って「GRPI(グリッピー)」と言われています。 目標達成に向けて、メンバーのあり方や手順など身近な部分にとらわれがちですが、この4つの要素を順番に確認していくことで本質に気づくことが可能です。 では、それぞれの要素を説明していきましょう。 Goal(目標) チームが目指すべき目標(ゴール)を明確にし、メンバー全員が合意できるように設定します。 無理な目標設定やリーダー一人で決めることは、メンバーのモチベーション低下につながりかねません。 必ず全員で話し合って、納得した上で決定するように心がけましょう。 Role(役割) 上記のGoal(目標)を達成させるため、タスクをピックアップしてメンバーの役割を決めていきます。 その際、スキル・知識・経験の観点で適切な役割をメンバーに割り振ることが重要です。 また、チーム全体のバランスを考慮した配置や不足分の補充の検討も必要になります。 Process(手順) メンバーの役割を決めた上で、目標達成するためにはどのような手順で進んでいくべきかを決定します。 ここでは、業務の手順や連携方法、意思決定フロー、評価基準などを明確にしなければなりません。 中間目標や細かな目標の設定によって、手順決定が容易になります。 Interaction(関係性) 目標達成には、チーム内での円滑なコミュニケーションが不可欠です。 目標・役割・手順を合意形成した上で、さらにメンバー間の関係性が重要になってきます。 日々のコミュニケーションは十分行われているか、お互いの信頼関係は築かれているか、といった点を確認する必要があるでしょう。 まとめ 今回は、チームビルディングの実践に役立つフレームワークを2つご紹介しました。 いずれの内容も、リーダーがチームビルディングにおいて心がけるべき事項ではないでしょうか。 また、チームが目標達成に向かうためには、メンバー全員の個の力が必要です。 能動的な状態で、最大限の力が発揮できるような環境作りが重要になります。 今回のフレームワークの内容を意識することで、チームをさらに強固なものにしていきましょう。 インナーブランディングを強化するワンネス経営®︎ インナーブランディングの強化を通じて、業績の向上に貢献するプログラムがワンネス経営®︎プログラムです。 コミュニケーションの質を高め、チームの生産性を向上させるために今すぐできるチームづくりのコツを公式LINE・Youtubeチャンネルで配信しています。 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE 動画で学ぶことも可能です!Youtubeはこちら!ワンネス経営®︎公式Youtube
2023.09.26
インクルーシブ・リーダーシップとは?注目されている背景と期待できる効果を解説
チームづくり近年、個々の強みを活かしながらチーム力を高める手法として「インクルーシブ・リーダーシップ」に注目が集まっています。 多様な人材が能力を発揮することにより企業の成果を上げたい場合、インクルーシブ・リーダーシップの導入が有効です。 しかし、インクルーシブ・リーダーシップという言葉を聞いたことがあっても、詳しい内容がよくわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、インクルーシブ・リーダーシップについて、その概要や背景、期待できる効果を紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 インクルーシブ・リーダーシップとは インクルーシブ・リーダーシップとは、メンバー一人ひとりが持つリーダーとしての資質を引き出しながら組織全体の力を向上させる手法を指します。 トップダウン式で指示を出す従来型のリーダーシップとは異なり、リーダーはメンバーと対等な立場で個々の可能性を引き出すのがインクルーシブ・リーダーシップの特徴です。 インクルーシブ・リーダーシップが注目されている背景 インクルーシブ・リーダーシップはどのような社会背景によって注目されているのでしょうか。 主な背景として次の2つが挙げられます。 ダイバーシティ&インクルージョンの推進 VUCA時代への適応 それぞれ解説します。 ダイバーシティ&インクルージョンの推進 インクルーシブ・リーダーシップが注目される背景として、「ダイバーシティ&インクルージョン」という考え方の推進が挙げられます。 「ダイバーシティ」は、性別や年齢、国籍など「目に見える違い」、能力や経験、考え方など「目に見えない違い」といった、人の多様性のことです。 また、このような多様なメンバー同士で認め合うことを「インクルージョン」と言います。 つまり、ダイバーシティ&インクルージョンとは、さまざまな人材が組織に属し、多様性の受容・尊重によって能力を発揮できている状態を指します。 近年、多様な人材の能力を活かし、成果に結びつけることを目標に、多くの企業がダイバーシティ&インクルージョンを推進しています。 そのため、インクルーシブ・リーダーシップを取り入れて、柔軟に仕事を進めることが重要です。 VUCA時代への適応 「VUCA時代」に適応しなければならないという社会状況も、インクルーシブ・リーダーシップが注目される背景の一つです。 VUCAとは、英語の「Volatility」「Uncertainty」「Complexity」「Ambiguity」の頭文字を取った言葉で、「先行きが見えず、将来の予測が困難な状態」を意味します。 もともとはアメリカの軍事用語ですが、従来の常識が通用しないような大きい変化が起きはじめた2010年代から一般に広がり始めました。 VUCA時代では、ビジネス環境が猛スピードで前例のない状態に変化していきます。 従来のトップダウン型のリーダーシップを期待するのではなく、対等な立場で柔軟なリーダーシップを発揮できるかどうかが求められているのです。 インクルーシブ・リーダーシップで期待できる効果 インクルーシブ・リーダーシップでは、下記のような効果が期待できます。 ダイバーシティ&インクルージョン推進のメッセージ 組織の一員としての自覚 個々の自信と積極性の向上 それぞれ解説します。 ダイバーシティ&インクルージョン推進のメッセージ インクルーシブ・リーダーシップは、企業にとってダイバーシティ&インクルージョンの推進における強力なメッセージとなります。 インクルーシブ・リーダーの存在は、企業がダイバーシティ&インクルージョンに真剣に取り組んでいることを意味するからです。 これによって、ダイバーシティへの理解の浸透はもちろん、平等な機会を提供する環境の整備にもつながりやすくなります。 組織の一員としての自覚 従来型のリーダーシップのスタイルでは、リーダーが優れているほど、メンバーは指示待ちの傾向がありました。 しかし、インクルーシブ・リーダーシップの下では、メンバーは単なる従業員ではなく、組織を共に築いていく一員としての自覚を持ちやすいです。 リーダーとメンバーとの間に存在する壁が低くなるため、一人ひとりが責任感を醸成しやすくなり、組織全体の大きな成果につながります。 個々の自信と積極性の向上 インクルーシブ・リーダーシップには、メンバーの自信や積極性を向上させる効果があります。 意見を許容されることで、自分を理解してくれる環境で働いていると感じられるからです。 また、このような環境においては、より積極的に事業に参加する傾向があります。 まとめ インクルーシブ・リーダーシップは、ダイバーシティ&インクルージョンの推進やVUCA時代への適応といった社会背景をもとに注目を浴びている手法です。 一人ひとりが持つリーダーとしての資質を活かして組織全体の力を向上させるのが特徴で、リーダーはメンバーと対等な立場で個々の可能性を引き出します。 インクルーシブ・リーダーシップの導入で、ダイバーシティ&インクルージョン推進のメッセージを示すことができるのはもちろん、メンバーは組織の一員としての自覚を持ちやすくなります。 また、自信や積極性が向上するといった効果も期待できます。 ぜひ、インクルーシブ・リーダーシップについて理解を深め、導入を検討してみましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。