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2024.05.22

Z世代を育成するには？育て方のポイントと指導NG例を解説

社員を育成する場合、「Z世代の育て方がわからない」「育成ポイントを知りたい」という担当者も多いのではないでしょうか。 前の世代とは異なる考え方や行動様式を持っているのが、Z世代です。 彼らを効果的に教育するには、この世代の特徴を理解したうえで育成のやり方を検討する必要があります。 今回の記事では、Z世代の育成ポイントと指導NG例を取り上げて解説します。 Z世代を育てる際の参考にしてみてください。 Z世代の育成ポイント Z世代を育成するには、次の3つのポイントを押さえておくとよいです。 目的を明確にする 一人ひとりに合わせて対応する デジタルネイティブの特徴を生かす それぞれ解説します。 目的を明確にする Z世代の多くは、「目的が明確でないことには、リソースや時間を投入したくない」という価値観を持っています。 そのため、タスクを割り当てたり、研修・トレーニングを行ったりする前に、その目的や意義を明確に伝えることが重要です。 この作業がなぜ必要なのか、この仕事がどのような価値を生み出すのかなど、メリットや効果を丁寧に説明することで、Z世代の仕事に対する認識が深まります。 一人ひとりに合わせて対応する Z世代は、型どおりの働き方ではなく、自分の個性を生かしてキャリアを築きたいと考えています。 そのためZ世代を育成する際は、一人ひとりの特性に合わせたトレーニングプログラムや学習ペースを用意することが大切です。 また、社会人としての経験が浅く、失敗から学ぶ機会が少ないZ世代にとって、上司やメンターによるきめ細やかなサポートは欠かせません。 仕事上の困難に直面した際に、それを乗り越えるためのスキルを身につけられるよう、丁寧な指導が求められます。 デジタルネイティブの特徴を生かす Z世代は、生まれた時からデジタル環境に囲まれて育った「デジタルネイティブ」な世代です。 「タイパ志向」とも相まって、「ITなどの技術を活用し、業務を効率的に進めたい」という価値観を持っているのがこの世代の特徴です。 効率化へのこだわりは、Z世代の大きな強みの一つとして捉えることができます。 Z世代を育成する際は、彼らの「デジタルネイティブを生かした強み」を発揮できる役割や業務を与えることが有効です。 例えば、自社で新システムを導入する際に、ITに精通したZ世代の若手社員をプロジェクトリーダーに抜擢するのもおすすめです。 Z世代を指導する際のNG例 Z世代を指導する際は、下記の5つのNG例を参考にするとよいです。 納得できない価値観の押し付け Z世代に対するレッテル貼り 叱責による育成 偏った外発的動機付け 連絡の放置 それぞれ解説します。 納得できない価値観の押し付け Z世代は、多様性を重視する風潮の中で育ってきました。 そのため、古い価値観や保守的な考えの押し付けを嫌がる傾向があります。 「前からそういうものなんだから従って」「新人はこのように振る舞うもの」など、理由を聞いても納得できない回答しか得られない場合、反発を招くおそれがあります。 伝え方には注意し、明確な理由を意識しておくことが重要です。 Z世代に対するレッテル貼り 「Z世代だから」といったレッテル貼りは、「Z世代」という属性でしか見ていない印象を与えてしまいます。 相手を個人として尊重するなら、こういった属性だけの見方は避ける必要があります。 短所やネガティブ要素だけでなく、強みや長所の指摘をする際にも「Z世代」といった発言は控えたほうがよいです。 叱責による育成 厳しい叱責やダメ出しをしてやる気を起こさせる育成法がありますが、Z世代には適していません。 従来の終身雇用制であればある程度効果が見込めたものの、転職へのハードルが低いZ世代にこの育成を行うと離職が増加してしまいます。 ただし、自己成長への意識は非常に高いため、適切な指導・指摘であれば受け入れられる可能性が高いです。 Z世代の育成では、「叱責」と「適切な指導・指摘」の違いを理解することが重要です。 偏った外発的動機付け 給与や賞与、昇格などの外発的動機付けばかりしてしまうと、Z世代の効果的な育成は難しくなります。 横のつながりを重視し、競争を好まないZ世代は、自己成長ややりがいを大切だと感じています。 そのため、指導の際は内発的動機付けを意識するのがおすすめです。 連絡の放置 SNSでコミュニケーションをとることが日常のZ世代は、承認欲求が強い傾向があります。 連絡をもらったら放置せず、回答や承認・フォローを迅速に行うことが大切です。 現実主義的な一面もあるため、放置・放任によって企業や自身のキャリア形成への不安が生じると、早期離職につながる可能性があります。 まとめ デジタル環境に囲まれて育ち、多様性が身についているZ世代。彼らに対して、従来のような育成方法では効果的に働きかけるのが難しいと言えます。 そのため、Z世代を理解し、彼らの価値観に合った育て方を検討することが重要です。 今回紹介したポイントやNG例を参考にして、Z世代を適切に育成しましょう。

2023.01.24

リスクマネジメントに取り組む手順は？プロセスや対応策をわかりやすく解説

近年の多様化したリスクに対応するため、企業はリスクマネジメントを行う必要があります。 これから本格的に取り組みたいと考えている場合、その手順を知っておくことでスムーズな導入が可能です。 今回の記事では、リスクマネジメントのプロセスとともに、代表的な対応策を解説します。 リスクマネジメントのプロセス リスクマネジメントを行う際は、プロセスを踏んで進めていくことがおすすめです。 リスクマネジメントの一般的なプロセスは下記の通りです。 リスクの発見・把握 リスクの分析 リスクの評価 リスクへの対応 モニタリングと改善 それぞれ解説していきます。 1.リスクの発見・把握 まず、リスクの棚卸しを行い、リスト化します。 この場合、リスク管理を担当する一つの部署だけでなく、さまざまな部門が参加して網羅的に洗い出すことが重要です。 また、リスクにはさまざまな種類がありますが、自社において想定されるすべてのリスクを出していく必要があります。 この段階で漏れなくリスクを発見・把握しておくことが、リスクマネジメントのスムーズな実施につながります。 2.リスクの分析 続いて、リストアップしたリスクの内容を分析していきます。 具体的には、リスクの「影響度」と「発生確率」を一つずつ特定し、両方を掛け合わせた結果を基準とした上で、それぞれがどのくらい重大なものか比較できるようにします。 分析は、可能な限り数値化するなど定量的に行うことがポイントになりますが、難しいケースも多いため、定性的な側面を含めながらの比較検討がおすすめです。 3.リスクの評価 次に、それぞれのリスク分析の結果を可視化して、評価を行います。 その場合、リスクを「影響度✕発生確率」で算定し、リスクレベルを可視化することがおすすめです。 また、評価の際は、リスクの重大さに注目するだけでなく、対応の順序に関しても検討しましょう。 4.リスクへの対応 リスクの評価ができたら、次は対応について優先度が高いリスクから考えていきます。 リスク対策には、リスクによって損失が起きる頻度と大きさを抑える「リスクコントロール」と経済的損失を補填する「リスクファイナンス」の2種類があり、これらに合わせた取り組みを決めていくと効率的です。 5.モニタリングと改善 対策が決まってリスクマネジメントを実施した後は、モニタリングを行う必要があります。 形骸化しないよう、リスクマネジメントが適切に行われているか、また目的や目標が達成できているのかを継続的に検証していくことが重要です。 定期的にモニタリングと評価を実施し、改善を図っていかなければいけません。 リスクマネジメントの代表的な対応策 上記に挙げた手順の中でも特に重要なのが、「リスクへの対応」です。 リスクマネジメントの代表的な対応策として、次の4つがあります。 低減 移転 許容 回避 それぞれの内容を説明していきます。 低減 リスクの「低減」とは、起こる可能性が高いリスクを最低限に減らす対策のことです。 主に、事前に防止策を立てておいたり、リスクの発生源になりうるものを分散させておいたりといった対応になります。 事業活動の細分化や追加資源の投入などさまざまな対応策があるため、自社の状況に応じた検討がおすすめです。 移転 第三者にリスクを「移転」させることも対応策の一つです。 例えば「損害保険」への加入や「証券化」などで、金銭的損失の移転が可能になります。 これらを活用すればある程度のリスクに備えることができるため、リスクマネジメントとして大変有効です。 許容 リスクの「許容」は、リスクの発生を受け入れることを指します。 すべてのリスクに対応することは難しいため、時にはリスクを受け入れる判断も必要です。 許容しやすいリスクとしては、影響力が小さく、発生頻度が低いものが挙げられます。 この対策を行う場合、評価と分析をしっかり行い、あらかじめ許容可能なリスクを選別しておくことが重要です。 回避 起こり得るリスクに備え、関連する事業活動そのものを停止することが「回避」です。 事業活動を停止すればリスクの回避が可能ですが、一方、事業によって得られるリターンを逃すデメリットもあります。 そのため、得られるリターンに対して起こり得るリスクの方が重大と想定される場合に限り、リスクの回避を行うケースが多いです。 まとめ リスクマネジメントを実施する際は、プロセスに沿って行うとスムーズに進められます。 始めの段階で、各部署において想定されるすべてのリスクを洗い出しておくと良いです。 また、対策にはさまざまな方法があるため、リスクの分析・評価が大切です。 今回の記事を参考にして、リスクマネジメントへの具体的な取り組みを検討していきましょう。

2024.04.24

オンボーディングの課題とは？改善策についても紹介

「オンボーディングの課題を感じており、その解決策を探している」 「リモートワークを導入したことによりオンボーディングの課題をより感じるようになった」という方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、オンボーディングの課題と改善策について紹介し、リモートワーク導入による育成の課題と改善策についても解説します。 ぜひ参考にしてみてください。 オンボーディングでよく見られる3つの課題 オンボーディングは新入社員の組織適応に効果的な取り組みですが、適切に実施する必要があります。 ここでは、オンボーディングにおいてよく見られる3つの課題について説明します。 情報量が多すぎてポイントを見逃してしまう 一度に大量の情報を提供すると、大切なポイントを見逃してしまう恐れがあります。 新入社員自身も学んだ内容を十分に理解できていないと感じ、今後の仕事に対する不安を抱えてしまうかもしれません。 焦らず少しずつ進めていくように心がけることが重要です。 役割や職務内容が明確になっていない 新入社員に対して役割や職務内容などが明確に伝えられていないと、何を習得すればいいのかわからないままです。 また、目標や期待値が曖昧な状態では、研修やOJTに主体的に取り組みづらくなります。 指導担当者が育成に積極的でない 指導担当者が新入社員の育成に積極的でないことも、よく起こりがちな課題です。 その原因として、自身の業務量が多く育成に時間がかけられない、指導スキルが不足しているなどの点が挙げられます。 指導担当者が育成に消極的な姿勢を示すと、新入社員は自分が歓迎されていないと感じ、会社に対する帰属意識や仕事への意欲が低下する可能性があります。 オンボーディングの課題を改善するには オンボーディングの際に起こりやすい課題には、次の改善策が有効です。 段階的に情報を伝える 役割や職務内容を明確にする 会社全体でサポートする それぞれ解説します。 段階的に情報を伝える 新入社員に情報を伝える際は、一度に大量の情報を提供するのではなく、段階的に必要な情報を伝えるようにします。 また、説明が終わった後も、新入社員が疑問点を気軽に質問できる環境を整えることが大切です。 役割や職務内容を明確にする 期待される役割や職務内容を明確にし、新入社員に伝えておく必要があります。 その際は、漠然とした説明ではなく、具体的にどのような業務を担当してもらい、どこまでの責任を負うのか、また、パフォーマンスを評価する指標は何かなど詳細に説明するのがおすすめです。 自分に何が期待されているのかを理解することで、新入社員は研修や実際の業務に対し、目的意識を持って取り組めます。 会社全体でサポートする オンボーディングを成功させるには、新入社員のための充実したプログラムを用意するだけでは不十分です。 会社側がプログラムを円滑に実行できる体制を整えていなければ、オンボーディングは効果を発揮しません。 そのため、全社員がオンボーディングの重要性を十分に理解し、お互いに連携・協力して新入社員をサポートする必要があります。 例えば、他の社員が指導担当者の業務をサポートしたり、新入社員からの質問に答える窓口になったりすると良いです。 さらに、指導担当者自身がオンボーディングの重要性を十分に理解していることも欠かせません。 オンボーディングを導入する際は、その必要性を浸透させ、一人ひとりが自分の役割と関わり方を明確に認識することが重要です。 リモートワーク導入による育成の課題と改善策 リモートワークの普及によって対面でのコミュニケーションの機会が減少したことで、オンボーディングにも影響が出ています。 例えばオンラインでの研修の場合、新入社員の理解度を把握することが難しく、育成の度合いを正確に判断しづらいといった課題が起こりがちです。 課題を解決するには、オンラインでのランチ会や懇親会を開催して積極的にコミュニケーションを図るのがおすすめです。 また、自社に適した学習管理システムを導入することで、成績や進捗を一元管理でき、オンボーディングの効率化が見込めます。 リモートワーク環境下でのオンボーディングを成功させるためには、新入社員の育成状況を適切に把握し、コミュニケーションを取りながらサポートしていくことが重要です。 まとめ オンボーディングの課題を改善するには、情報提供を段階的に行い、役割や職務内容を明確に伝えたうえで、会社全体で新入社員をサポートすることが重要です。 特にリモートワーク環境下では、オンラインツールを活用したコミュニケーションの促進と、学習管理システムの導入による育成状況の適切な把握と効率化が求められます。 ぜひ、今回の記事を参考にして、課題への改善に取り組むことをおすすめします。