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2022.07.26

チームビルディングの実践に役立つフレームワークとは？使える手法を詳しく解説

「一人ひとりの能力が発揮できていない」 「チームがバラバラでまとまらない」 仕事の成果を上げるためには、メンバー一人ひとりが自分の力を発揮しながらチーム全体で目標達成に取り組む必要があります。しかし、理想的なチーム作りに悩む方も多いのではないでしょうか。 そのような課題を解決するためにも、ビジネスシーンにおいてチームの構築、すなわち「チームビルディング」が必要不可欠です。 チームビルディングとは、メンバーのスキルや能力、経験などを最大限に引き出して、まとまりのあるチーム作りに取り組むことを指します。 そこで本記事では、このようなチームビルディングに活用できる手法として、代表的な2つのフレームワークについて解説していきます。 チームビルディングに活用できるフレームワーク チームビルディングの手法には、代表的フレームワークとして「タックマンモデル」と「GRPIモデル」があり、これらを活用することでスムーズなチーム構築に役立ちます。 それぞれ詳しく見ていきましょう。 5つの発展段階を踏む「タックマンモデル」 「タックマンモデル」は、1965年に心理学者のブルース・W・タックマンが提唱した、チームビルディングの発達を表すモデルです。 理想の組織を作り上げるためにはさまざまな問題解決のプロセスを経る必要がありますが、これを以下の5段階に分けた考え方になります。 形成期（Forming）混乱期（Storming）統一期（Norming）機能期（Performing）散会期（Adjourning） このように段階に分類することで、チームが次の段階に移行するためにはどのようなチームビルディングが求められるのかが明確になります。 それぞれの段階について、以下で詳しく解説していきます。 形成期（Forming） 形成期（Forming）は、チームが結成されたばかりの最も初期の段階を指します。 この段階では、メンバーがお互いの性格や能力・考え方・価値観などが把握できていません。 そのため、緊張感やぎこちなさが生じがちです。 次の段階に移行するためには、メンバー同士がお互いのことを知り合うのはもちろん、チームとしての目標を確認し合う必要があります。 混乱期（Storming） チームでの活動を進めていくうちに、メンバー一人ひとりの仕事の進め方や考え方における違いが明確になります。 そこで意見の食い違いが発生し、軋轢や不満が生まれるようになる段階が混乱期（Storming）です。 この混乱期は、チームビルディングを行う中で必ず訪れるものとされています。 お互い納得いくまで話し合ったり、リーダーが業務量を調整することや一人ひとりのメンバーと向き合うことが重要になるでしょう。 統一期（Norming） 混乱期を乗り越え、メンバー全員が共通の目標や役割を持てるようになった段階が統一期（Norming）です。 メンバーがお互いのことを理解し、信頼関係が構築されるため、多少の意見の食い違いがあっても自然に解決される場面が多くなります。 ただし、間違った方向に統一されていては目標達成ができません。 この段階では、リーダーがしっかりビジョンを示し続けることに努める必要があるでしょう。 機能期（Performing） チームが組織として成熟し、メンバー個人の自立性が高くなる時期が機能期（Performing）です。 メンバーは自身の役割を正しく認識し、率先して行動できるようになります。 また、お互いをサポートし合いながらまとまって活動するため、次々と成果が出てきます。 チームとして最もパフォーマンスを発揮できる時期ですが、長続きさせるには、リーダーがメンバーに対してリフレッシュを促すといった工夫も必要になるでしょう。 散会期（Adjourning） 目的を達成できたり、時間の制約を受けたりしてチームが解散する時期が散会期（Adjourning）です。 メンバーはそれぞれ次の目標やプロジェクトに向けて動き出しますが、リーダーからポジティブな感想を伝えることで、より前向きに進んでいけるでしょう。 4つの要素を考える「GRPIモデル」 「GRPIモデル」は、組織開発コンサルタントのベックハード氏が提唱した、組織の健全性を考えるフレームワークです。 このモデルでは以下の4つの要素に着目し、健全に機能しているかを順番にチェックしていきます。 Goal（目標）Role（役割）Process（手順）Interaction（関係性） 4つの要素の頭文字を取って「GRPI（グリッピー）」と言われています。 目標達成に向けて、メンバーのあり方や手順など身近な部分にとらわれがちですが、この4つの要素を順番に確認していくことで本質に気づくことが可能です。 では、それぞれの要素を説明していきましょう。 Goal（目標） チームが目指すべき目標（ゴール）を明確にし、メンバー全員が合意できるように設定します。 無理な目標設定やリーダー一人で決めることは、メンバーのモチベーション低下につながりかねません。 必ず全員で話し合って、納得した上で決定するように心がけましょう。 Role（役割） 上記のGoal（目標）を達成させるため、タスクをピックアップしてメンバーの役割を決めていきます。 その際、スキル・知識・経験の観点で適切な役割をメンバーに割り振ることが重要です。 また、チーム全体のバランスを考慮した配置や不足分の補充の検討も必要になります。 Process（手順） メンバーの役割を決めた上で、目標達成するためにはどのような手順で進んでいくべきかを決定します。 ここでは、業務の手順や連携方法、意思決定フロー、評価基準などを明確にしなければなりません。 中間目標や細かな目標の設定によって、手順決定が容易になります。 Interaction（関係性） 目標達成には、チーム内での円滑なコミュニケーションが不可欠です。 目標・役割・手順を合意形成した上で、さらにメンバー間の関係性が重要になってきます。 日々のコミュニケーションは十分行われているか、お互いの信頼関係は築かれているか、といった点を確認する必要があるでしょう。 まとめ 今回は、チームビルディングの実践に役立つフレームワークを2つご紹介しました。 いずれの内容も、リーダーがチームビルディングにおいて心がけるべき事項ではないでしょうか。 また、チームが目標達成に向かうためには、メンバー全員の個の力が必要です。 能動的な状態で、最大限の力が発揮できるような環境作りが重要になります。 今回のフレームワークの内容を意識することで、チームをさらに強固なものにしていきましょう。 インナーブランディングを強化するワンネス経営®︎ インナーブランディングの強化を通じて、業績の向上に貢献するプログラムがワンネス経営®︎プログラムです。 コミュニケーションの質を高め、チームの生産性を向上させるために今すぐできるチームづくりのコツを公式LINE・Youtubeチャンネルで配信しています。 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE 動画で学ぶことも可能です！Youtubeはこちら！ワンネス経営®︎公式Youtube

2023.01.24

リスクマネジメントに取り組む手順は？プロセスや対応策をわかりやすく解説

近年の多様化したリスクに対応するため、企業はリスクマネジメントを行う必要があります。 これから本格的に取り組みたいと考えている場合、その手順を知っておくことでスムーズな導入が可能です。 今回の記事では、リスクマネジメントのプロセスとともに、代表的な対応策を解説します。 リスクマネジメントのプロセス リスクマネジメントを行う際は、プロセスを踏んで進めていくことがおすすめです。 リスクマネジメントの一般的なプロセスは下記の通りです。 リスクの発見・把握 リスクの分析 リスクの評価 リスクへの対応 モニタリングと改善 それぞれ解説していきます。 1.リスクの発見・把握 まず、リスクの棚卸しを行い、リスト化します。 この場合、リスク管理を担当する一つの部署だけでなく、さまざまな部門が参加して網羅的に洗い出すことが重要です。 また、リスクにはさまざまな種類がありますが、自社において想定されるすべてのリスクを出していく必要があります。 この段階で漏れなくリスクを発見・把握しておくことが、リスクマネジメントのスムーズな実施につながります。 2.リスクの分析 続いて、リストアップしたリスクの内容を分析していきます。 具体的には、リスクの「影響度」と「発生確率」を一つずつ特定し、両方を掛け合わせた結果を基準とした上で、それぞれがどのくらい重大なものか比較できるようにします。 分析は、可能な限り数値化するなど定量的に行うことがポイントになりますが、難しいケースも多いため、定性的な側面を含めながらの比較検討がおすすめです。 3.リスクの評価 次に、それぞれのリスク分析の結果を可視化して、評価を行います。 その場合、リスクを「影響度✕発生確率」で算定し、リスクレベルを可視化することがおすすめです。 また、評価の際は、リスクの重大さに注目するだけでなく、対応の順序に関しても検討しましょう。 4.リスクへの対応 リスクの評価ができたら、次は対応について優先度が高いリスクから考えていきます。 リスク対策には、リスクによって損失が起きる頻度と大きさを抑える「リスクコントロール」と経済的損失を補填する「リスクファイナンス」の2種類があり、これらに合わせた取り組みを決めていくと効率的です。 5.モニタリングと改善 対策が決まってリスクマネジメントを実施した後は、モニタリングを行う必要があります。 形骸化しないよう、リスクマネジメントが適切に行われているか、また目的や目標が達成できているのかを継続的に検証していくことが重要です。 定期的にモニタリングと評価を実施し、改善を図っていかなければいけません。 リスクマネジメントの代表的な対応策 上記に挙げた手順の中でも特に重要なのが、「リスクへの対応」です。 リスクマネジメントの代表的な対応策として、次の4つがあります。 低減 移転 許容 回避 それぞれの内容を説明していきます。 低減 リスクの「低減」とは、起こる可能性が高いリスクを最低限に減らす対策のことです。 主に、事前に防止策を立てておいたり、リスクの発生源になりうるものを分散させておいたりといった対応になります。 事業活動の細分化や追加資源の投入などさまざまな対応策があるため、自社の状況に応じた検討がおすすめです。 移転 第三者にリスクを「移転」させることも対応策の一つです。 例えば「損害保険」への加入や「証券化」などで、金銭的損失の移転が可能になります。 これらを活用すればある程度のリスクに備えることができるため、リスクマネジメントとして大変有効です。 許容 リスクの「許容」は、リスクの発生を受け入れることを指します。 すべてのリスクに対応することは難しいため、時にはリスクを受け入れる判断も必要です。 許容しやすいリスクとしては、影響力が小さく、発生頻度が低いものが挙げられます。 この対策を行う場合、評価と分析をしっかり行い、あらかじめ許容可能なリスクを選別しておくことが重要です。 回避 起こり得るリスクに備え、関連する事業活動そのものを停止することが「回避」です。 事業活動を停止すればリスクの回避が可能ですが、一方、事業によって得られるリターンを逃すデメリットもあります。 そのため、得られるリターンに対して起こり得るリスクの方が重大と想定される場合に限り、リスクの回避を行うケースが多いです。 まとめ リスクマネジメントを実施する際は、プロセスに沿って行うとスムーズに進められます。 始めの段階で、各部署において想定されるすべてのリスクを洗い出しておくと良いです。 また、対策にはさまざまな方法があるため、リスクの分析・評価が大切です。 今回の記事を参考にして、リスクマネジメントへの具体的な取り組みを検討していきましょう。

2024.11.19

人材定着のためのポイントとは？具体的な施策も紹介

企業の持続的な成長において、人材定着は重要な課題の一つです。 安定した人材基盤は、業務の生産性と効率性を高めるだけでなく、組織全体の専門性向上にも大きく貢献します。 人材定着の重要性を認識しながらも、どのようにすればいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、人材定着のポイントや具体的な施策について紹介します。 ぜひ参考にしてみてください。 人材定着のためのポイント 人材定着のためには、次の2つのポイントを押さえておく必要があります。 入社後のミスマッチを防ぐ情報開示 相談・コミュニケーション体制の確立 それぞれ解説します。 入社後のミスマッチを防ぐ情報開示 人材定着の第一歩は、採用段階での適切な情報共有です。 配属先や業務内容について、実現可能な将来のキャリアパスを含め、ありのままの企業の姿を伝えることが重要です。 求職者のニーズに寄り添いながらも事実に基づいた情報を提供すれば、入社後のギャップを最小限に抑えられ、新入社員の定着率向上につながります。 相談・コミュニケーション体制の確立 「相談しやすい環境」は成長できる企業の特徴として重視されています。 部署を越えた横断的なコミュニケーション環境を整備することで、業務上の問題解決がしやすくなるだけでなく、仕事以外の人間関係も構築可能です。 このような適切な環境が従業員の帰属意識を高め、長期的な定着につながります。 人材定着のための具体的な施策 人材定着のための具体的な施策として挙げられるのは、次の3つです。 働く環境を改善する 従業員同士のつながりを作る キャリアアップをサポートする それぞれ解説します。 働く環境を改善する 育児・介護休暇、時短勤務、テレワークなど、従業員のライフステージに応じた柔軟な働き方に対応するには、個々の事情に配慮した働き方改革を進める必要があります。 業務過多や人間関係の課題を抱える従業員に向けて環境を改善することで、やむを得ない離職を防げます。 たとえば、残業時間の削減や年間休日の適正化に加え、完全週休2日制の導入や相談窓口の設置などがおすすめです。 ただし、労務環境の悪化には必ず根本的な原因が存在するため、単なる制度の導入だけでは本質的な解決には至りません。 まずは自社の現状を正確に把握し、問題の本質を理解することが重要です。 その上で、根本的な課題解決に取り組みながら、必要な制度を段階的に導入していくアプローチが望ましいと考えられます。 さらに、従業員の離職防止には、公平で透明性の高い評価制度の確立が必要です。 360度評価や業績連動型のインセンティブ制度など、成果を多角的に評価できる仕組みにより、従業員の「正当に評価されていない」という不満を解消できます。 その際、評価基準を明確化して全従業員に周知することで、制度の実効性も高められます。 従業員同士のつながりを作る 人材定着には、部署を超えた従業員間の交流が重要な役割を果たします。 たとえば、異なる部署の従業員がランダムにペアを組んで昼食を一緒にとる「シャッフルランチ」は、自然な形で新しい出会いを生み出す効果的な取り組みです。 また、従業員が自由に集まり交流できるスペースを設置したり、「もくもく会」などの部署横断型の勉強会を開催したりすることで、業務の枠を超えた関係構築が促進されます。 さらに、部署内での良好な人間関係づくりも欠かせません。 定期的な1on1ミーティングの実施やメンター制度などの導入により、直接の業務関係がない上司や先輩・後輩、同僚との間でも信頼関係を築くことができます。 こうした重層的なコミュニケーション機会の創出が、働きやすい職場環境の実現につながります。 キャリアアップをサポートする 従業員のキャリア形成サポートは人材定着に役立ちます。 スキルアップを支援することで転職を促進してしまうのではないかという懸念があるかもしれません。 しかし、ジョブ型雇用や成果主義が主流となった今日では、むしろキャリア形成の機会が限られている企業ほど、従業員の離職リスクが高まる傾向にあります。 効果的なキャリアサポートには、業務に関連したセミナーへの参加促進や資格取得支援、定期的なキャリア面談の実施が含まれます。 また、充実した社内研修プログラムの提供、計画的なジョブローテーションの導入も有効です。 特に若手従業員は成長意欲が強く、このような学習機会の提供は、早期離職の防止に大きく貢献します。 まとめ 人材定着の実現には、入社前からの適切な情報開示や相談しやすい職場環境の整備などが重要となります。 また、具体的な施策として、働く環境の改善、従業員同士のつながりづくり、キャリアアップのサポートなど、包括的なアプローチが効果的です。 これらの取り組みを通じて、従業員一人ひとりが安心して成長できる職場を作ることができます。 まずは自社の現状を見つめ直し、できるところから着実に改善を進めていくことをおすすめします。