2025.03.12
チームづくり
目次
企業が成長していくためには「仕事ができる人」の存在が欠かせません。
そのため、部下への指導や人材育成をする上で、実際に仕事ができる人の特徴を知りたいと考えている方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、仕事ができる人の具体的な特徴や、仕事ができない人との違いについて解説します。
ぜひ、参考にしてみてください。
「仕事ができる人」とは、業務を効率的にこなすのはもちろん、積極的な姿勢で行動し、周りの期待を上回る結果を出せるような人のことです。
ビジネス用語では、こうした人材を「敏腕」と呼んでテキパキした仕事ぶりを評価したり、「優秀」「有能」と能力の高さを認めたり、あるいは「腕が立つ」と技術面での卓越性を表現したりします。
ただし、仕事ができる人として周りから評価される基準や要素は、年齢などで異なります。
キャリア初期では実務能力や自発性が重視され、上の立場になるほど人を動かす力や調整能力が問われるようになるケースが多いです。
仕事ができる人の具体的な特徴として挙げられるのは、下記の5つです。
それぞれ解説します。
仕事ができる人は、考えるだけでなく実行にすぐ移せるといった行動力を持っています。
どんなに素晴らしいアイデアも行動に移さなければ価値を生みません。
変化の激しい現代社会では、自ら考え動く能力が重要視されています。
また、必要なときに適切な人に協力を仰いだり、未知の領域でも積極的に情報を求めたりする姿勢も必要です。
自分の力だけでなく、周囲のリソースを活用できる人は仕事で成果を出しやすいです。
依頼された業務に関する情報を素早く適切に集められる情報収集力の高さも特徴の一つです。
加えて、自分の知識不足を認識した場合、自発的に学びを深める行動ができることも重要です。
常に新しい知識を吸収しようとする姿勢が、長期的な成功を支えます。
仕事ができる人は、日常業務の中で常に改善点を模索し、より良い結果を追求しています。
なぜなら、現状を正確に把握したうえで、問題点を見出す力を持っているためです。
問題が表面化する前に察知し、先手を打てる人材は企業にとって大きな資産となります。
自分自身をコントロールする能力も特徴として挙げられます。
特に仕事のパフォーマンスを左右するのは、時間管理、感情・モチベーションの調整、健康管理の3つの要素です。
困難な状況でも冷静さを保ち、自分のベストコンディションを維持できる人は、長期的に安定した成果を出し続けることができます。
仕事のできる人は、主観や感覚ではなく、数字やデータに基づいた判断ができます。
たとえば、販売データを分析して優良顧客を特定したり、数値目標の進捗をチェックして早期に課題を見つけたりと、常に客観的な視点を持っているのが特徴です。
このような事実に基づく判断は、チームからの信頼を得やすく、具体的な成果にもつながります。
それでは、仕事ができる人と仕事ができない人にはどのような違いがあるのでしょうか。
主な3つの観点から解説します。
仕事ができる人は、どんな業務も他人事ではなく自分事としてとらえます。
また、自分の行動がどのような影響を与えるのかを考え、責任を持って取り組んでいます。
一方、仕事ができない人は、問題が起きても「自分には関係ない」と放置したり、「とりあえずやっておけばいい」という姿勢だったりするなど、言われた通りに最低限の業務をこなすだけです。
こういった当事者意識や責任感の有無の違いが、成果の差となって表れます。
仕事ができる人は、周囲との関係をしっかり築けています。
たとえば、進捗状況を定期的に共有したり、メンバーの意見を積極的に取り入れて全員が同じ方向を向けるよう働きかけたりします。
また、自分にできることは責任を持って対応しながら、必要に応じて適切に助けを求められる絶妙なバランス感覚も持ち合わせているのです。
対照的に、仕事ができない人は周囲との関係をうまく築けておらず、一人で抱え込むか、逆にすべてを人任せにしてしまいます。
報告や相談を怠ることで、トラブルも招きがちです。
仕事ができる人は、失敗を恐れません。
むしろ失敗を成長の機会ととらえ、「なぜ失敗したのか」を客観的に分析したうえで、具体的な改善策を立て、同じミスを繰り返さないよう実践します。
さらに、そこで得た教訓を周囲と共有し、企業の成長にも貢献します。
一方、仕事ができない人は失敗の原因を外部に求め、「環境が悪い」「運が悪かった」などと言い訳しがちです。
表面的な謝罪で済ませ、本質的な改善に取り組もうとしない姿勢が、成長の機会を逃す結果となっています。
仕事ができる人の特徴は、主体性を持って行動し、優れた情報収集力と問題解決能力を備え、自己管理と客観的判断ができることです。
また、仕事ができない人との大きな違いは、当事者意識の有無、周囲との関係構築力、そして失敗への向き合い方にあります。
仕事ができる人に成長してもらうには、これらの特徴や違いを理解しておくとよいでしょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.03.03
マネジメントとは?具体的に何をしたら良いのでしょうか
チームづくりマネジメントの目的とは「組織の成果の最大化」です。 これはドラッカーさんが言っていますので間違いないと思います。 大きな意味でいうとマネジメント=経営そのものとなりますので、今回は一般的な中間マネジメント(ミドルマネジメント)についてのお話です。[以下マネジメントと表記] では組織の成果の最大化のために具体的に何をしないといけないんでしょうか。 一言でいうと「すべきことをやらせること」これ以外ないんだと思います。 こういう言い方をすると「いやいや、牛や馬といった家畜じゃないんだから、そんな言い方はないだろう」と思われるかも知れません。(そうか、ここから社畜という言葉が生まれたのかも知れません) でもこれが真実です。その理由をお伝えします。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ リーダーとマネージャーの違い マネジメントとは?について理解する上で、まずはリーダーとマネージャーの違いについて確認しておきましょう。 リーダーとマネージャー。似た意味で使われることが多いですがあなたはこの2つの違いをどう認識しているでしょうか? 「7つの習慣(著:スティーブン・R・コビー、キングベアー出版)」 では、このように紹介されています。 ------------ ジャングルの中を進む探検チームがあります。チームのメンバーは生い茂る草木を斧で切り開いて前に進んでいきます。 このチームの中で、 リーダーの役割は、全体を見渡せる高い木に登って自分たちが進んでいる方向が目的地にちゃんと向かっているかを確認すること。 マネージャーの役割は、より早くチームが前に進めるようにチームの後ろで斧を研いだり、メンバーの役割分担を変更したりしてチームを効率化させることです。 ------------ つまり リーダーの役割は、全体を見渡して進むべき方向を決めること =どこにいくのか?の意思決定 マネージャーの役割は、リーダーの示す方向に、最短最速で効率よく進むように実際の現場を仕切ったり支援したりする人。 =どうやっていくのか?の立案、実施、検証をする実務者 これがリーダーとマネージャーの役割の違いです。 マネージャーの二大勘違い しかし、マネージャーの役割を勘違いしてしまうことがあります。 特に陥りやすい二大勘違いは 社長の伝書鳩労働組合代表 この2つです。 「社長の伝書鳩」とは、 社長が言ったことをただスタッフに伝達するだけの状態。 「労働組合代表」とは、 スタッフたちの不平不満を集めて、社長に対して物申す!というスタッフの気持ちの代弁者的な立場になってしまうことです。(新人マネージャーで役割が不明確だと、求心力の意味を勘違いしてこの状態になることがあります。) どちらも「リーダーの示す方向に、効率よく進むように実際の現場を取り仕切る」 というマネージャーの役割とはかけ離れています。 マネージャー、幹部スタッフは 社長(リーダー)が示した方向に向かって スタッフをよりよく動かせるような経営陣とスタッフとの架け橋になることが大切です。 マネジメントとは「すべきことをやらせること」 冒頭で、マネジメントとは「すべきことをやらせること」だと書きました。 もう少し踏み込むと「すべきことをやらせ切ること」です。 なぜなら、自分が頑張るのではなく仲間をがんばらせて、その結果に責任を持たなければいけないからです。 (しかも、本来の意味合いからすると、自らの手を動かさずに仲間の成果に責任を持つわけですが、中小企業においてはほぼ無理です。ほとんどの場合が、自身もプレイヤーとして動いて、かつメンバーの成果にも責任を持たないといけません。正しくいうなら、プレイングマネージャーという役割が本質的です。だからさらに大変なんですよね。) では「すべきことをやらせる」で、すべてがうまくいくか?というと、絶対にそうではありません。やらせる。で全員が思い通りにやってくれたら誰も苦労しないのです。 なぜ、思った通りにやってくれないのか? ずばり、「やりたくない」からです。 え?まじ?となりますよね? いやいや、うちのメンバーに限ってあり得ない。 いや、本当なんです。 絶対に、やりたいこと、楽なことから着手しています。 その結果、すべきことの優先順位が下がってできていないだけです。 「やらない」は「やりたくない」の意思表示だと思って考えてみる。 そうすると「やらせる」という言い方をやめて 「やりたくなる」をいかに作るか? という発想にたどりつくことが出来ます。 マネジメントとは、相手の人生を応援すること 「やらせる」では、やらないから、「やりたくなる」を作る必要がある。 では、どうしたら相手はやりたくなるのか? そのためにできることは ・仕組みによる施策すべきことを簡単にするか、楽しくできるようにする ・関係性による施策何を言うのか?ではなく誰が言うのか? 仕組みによる施策は、他の記事でも多く語られていますので、ここでは関係性による施策についてお伝えします。 誰から言われたらやりたくなるか たとえば「ここ汚れているから掃除してもらっていい?」 という何気ないお願いでも、 いつも相談に乗ってくれる頼もしい上司から言われるのと、いつも理不尽な絡み方をしてくるうっとうしい上司から言われるのでは受け取り方が全然違いますよね。 簡単に言うと、好きな人に言われたらがんばるし、嫌いな人に言われたらがんばれない。 あなたは違います。ゴールに向かってすべきことをする人ですから。 でも、多くの人は好きと嫌いがものすごく行動に影響を与えるのです。 人が動く時には「何を言われるか」よりも「誰から言われるか」が重要視されるということです。 この人の言う事なら素直に聴こう! そう思われる人とはきっと「私の人生の味方」をしてくれる人です。 具体的にいうなら「自分の理解者であり、夢や目標の応援をする人」。 応援するとは、直接的にその人の夢が叶うように手助けするということだけではありません。話を聴いてもらって承認されるだけでも人は嬉しいものです。 例えば、男性社員から 「マイホームが持ちたいんです」と言われても社長から「じゃあ、俺と一緒にモデルハウス行こう」 なんて言ってほしいわけがないのです。 きっと(いや、そういうの大丈夫なんで給料もっとください)となります。 本人が本来やる業務において、仕事そのものの充実感を感じられる環境を作ること。それを、個人の所得やプライベートの時間につなげていくこと。それが会社が社員を応援することの本質だと思います。 大切なのは相手の話をしっかり聴いて承認すること。そしてそれ以前に、周りから尊敬される自分であること。つまり、信頼関係を構築できているかどうか。 これがマネジメントにおいてとても重要なことではないでしょうか。 まとめ 人は1人では生きていけません。 同じように、多くの人は1人ではやり切れません。 人間はついつい自分に甘くなります。 楽な方に逃げようとします。 1人で全てやりきれる強い人ならば、上司は必要ありません。 ただ、その人はきっと会社には属しません。(自分はセルフマネジメントできる!と勘違いをした愛すべきバカたちが独立しています。私も含めて) だからこそ、人にマネジメントしてもらうというのは、あなたができるように応援してもらう。ということです。 マネジメントと聞くと管理という言葉が浮かんで嫌悪感を感じる人がいます。 これからは応援と読むといいかも知れません。 生産性の高い強いチームを作るヒントになれば幸いです。 人材育成の課題を解決するために 人材育成や採用・離職に関する課題は簡単に解決できるものではありません。ただ社員の不満を埋めればいいということではなく、企業と社員がお互いを理解し協力し合える関係性が必要になります。 ワンネス経営®︎の公式LINEでは相互理解を深め強いチームになるためのポイントを発信しています。今すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
2025.07.02
「レディネス」とは?意味や注目される背景、取り入れるメリットについて解説
チームづくり現代のビジネス環境において、人材育成の効果を最大化するために注目されているのが「レディネス」という概念です。 多くの企業が研修や教育に注力しているにもかかわらず、期待した成果が得られないという課題を抱えています。 その原因の一つが、受講者のレディネスが十分に形成されていないことにあります。 今回の記事では、レディネスの意味から、なぜ現在注目されているのか、そして企業が取り入れることで得られる具体的なメリットまで解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 レディネスの意味 レディネス(Readiness)とは、心理学用語で学習を効果的に行うために必要な「準備が整った状態」を指します。 具体的には、新しい学習の前提となる知識や経験、そして学習に向かう心身の準備性が備わっていることを意味し、この状態が整っていなければ新しい内容を習得することは困難になります。 身近な例として、子どもが文字を書けるようになるには、まず話し言葉が十分に発達していることが必要です。 この場合、話し言葉の能力が書き言葉を学ぶためのレディネスとなります。 レディネスが備わっている学習者は積極的に学習を進められる一方、不足している場合は学習効果を上げることが困難とされています。 この概念の重要性は、アメリカの心理学者ゲゼルの一卵性双生児を用いた階段登り実験で実証されました。 早期から訓練した双子より、適切な時期から始めた双子の方が短時間で習得できたという結果は、早期教育よりもレディネス形成の重要性を示しています。 ビジネス研修においても、事前学習の提供やオリエンテーションでの目的説明など、受講者のレディネス作りが重要な取り組みとして行われています。 レディネスが注目される背景 現代の教育現場やビジネス環境でレディネスへの関心が高まっている背景には、次のようなものが挙げられます。 基礎的な能力の必要性 人材の定着率改善 変化する社会への対応力強化 それぞれ解説します。 基礎的な能力の必要性 社会人には、職場や地域で多様な人々と協働するための基礎的な能力が求められています。 経済産業省が2006年に提唱した「社会人基礎力」では、この能力を「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」の3つの要素で構成しています。 基礎力の重要性はますます増大しており、個人が自らのキャリアを主体的に築いていくためには、継続的な自己振り返りを通じてレディネスを形成していくことが必要です。 人材の定着率改善 早期離職増加の背景には、長期的で安定した雇用システムが整備されていない業界の存在が指摘されています。 従業員が企業内の変化に適応できない状況が続くと、仕事に対するレディネスが低下し、結果として早期離職のリスクが高まります。 転職が一般化した現代の労働市場において、優秀な人材の流出を防ぐためには、従業員一人ひとりのレディネスを継続的に高める取り組みが重要です。 変化する社会への対応力強化 経済社会の活性化と産業競争力の向上には、既存の枠組みにとらわれない革新的なアイデアやビジネスモデルを生み出せる「競争力人材」の確保が必要です。 このような人材を育成・活用するためには、現在の社会情勢の変化を正確に把握し、一人ひとりのレディネスの状況に応じて適切な関係性を構築しなければいけません。 レディネスを取り入れるメリット レディネスを取り入れるメリットとして挙げられるのは、主に次の3点です。 優秀な人材の定着促進 労働生産性の大幅改善 企業ブランド価値の向上 それぞれ解説します。 優秀な人材の定着促進 効果的な研修プログラムを通じたレディネス向上で、従業員の離職を大幅に減少させることが可能です。 特に若手従業員の早期退職は多くの企業が直面している深刻な問題であり、持続可能な人材定着策の構築が急務となっています。 業務に必要な基礎知識や経験を習得できる環境を整備することで、レディネスが従業員の内的なモチベーション向上の原動力となり、結果的に長期的な雇用関係の構築につながります。 労働生産性の大幅改善 企業の経営資源である「人材」「設備」「資金」の中でも、IT技術の進歩とともに「人材」の価値がより一層重要視されています。 従来は入社時点での個人の能力や資質が生産性向上の主要因と考えられていました。 しかし現在では、体系的な人材育成を受けた後の従業員の成長と発展こそが、全体の生産性向上に決定的な影響を与えると認識されています。 企業ブランド価値の向上 これまで中小企業には、厳しい労働環境を連想させる否定的なイメージが存在していました。 高度な専門知識や技術力が要求される業務であっても、低賃金や過重労働といった先入観が人材採用の障壁となっていたのです。 しかし、人材育成に積極的に投資し、従業員のレディネス形成を組織的に支援する取り組みを継続することで、優秀な人材を獲得しやすくなります。 さらに業界内外における企業の評判と信頼性も大幅に向上させることが可能です。 まとめ レディネスは、企業の人材育成における重要な概念の一つです。 学習者の「準備状態」を整えることで、教育投資の効果を劇的に向上させることができます。 人材の定着率向上、生産性の改善、企業ブランド価値の向上という3つのメリットは、多くの企業が直面している課題解決につながります。 ぜひ、レディネスの重要性を理解し、人材育成に取り込むことを検討してみてはいかがでしょうか。
2023.10.31
シェアドリーダーシップを導入している3つの企業事例を紹介!実際に取り入れるには?
チームづくり近年、多くの企業が「シェアドリーダーシップ」に注目し、導入を図っています。 しかし、シェアドリーダーシップの導入を検討する場合、どのように活用すればいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、シェアドリーダーシップを取り入れることで成果を上げた企業事例を3つご紹介します。 実際の事例を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 シェアドリーダーシップのおさらい 「シェアドリーダーシップ」とは、チームのメンバー全員がリーダーの役割を担い、影響力を持ってリーダーシップを発揮することです。 一人ひとりがリーダーシップを持つことでチーム全体のパフォーマンスが高まり、生産性や業績の向上につながるのがシェアドリーダーシップの特徴です。 また、新たなアイデアが生まれやすかったり、次世代リーダーの育成に役立ったりといったメリットもあります。 キヤノンマーケティングジャパン株式会社 キヤノンマーケティングジャパン株式会社では、キヤノンマーケティングジャパングループ初の案件に対応する際、シェアドリーダーシップを活用したプロジェクトチームを発足しています。 このプロジェクトチームでは、「営業」や「企画」、「ITソリューションスペシャリスト」、「市場品質」など各組織の専門スキルを持ったメンバー10人が主体的にそれぞれの役割を持ってお客さま対応に注力しました。 一つのチームとして連携し、相手のスキルや立場を考えながら巻き込んだり、時には課題解決のため新たな人材を入れたりなど、メンバー全員が同じ方向を向いて進むことで成功に導いています。 株式会社JR東日本テクノハートTESSEI 株式会社JR東日本テクノハートTESSEIは、新幹線車両清掃の専門会社です。 「現場ファースト」の姿勢をとっている当社では、シェアドリーダーシップを取り入れ、現場メンバーが顧客のために動いたり、改善提案を行ったりすることでサービス向上を図っています。 また、リーダーシップの発揮を促すには、社員の自己効力感を高めることが重要です。 そのため、自主的なインフォーマル活動のフォーマル化や表彰制度の採用、エンジェルレポートなど、個人の成果を可視化することで自己効力感の向上に努めています。 カルビー株式会社 カルビー株式会社では、社員一人ひとりの持ち味や個性を尊重し、全員が活躍できる組織づくりに注力しています。 シェアドリーダーシップを活用するには評価制度の見直す必要があったことから、従来の年齢ベースの基本給からバリュー評価へと制度を一新しました。 500の社員案から策定した「Calbee 5values」をもとに、上司と部下が話し合って行動目標を立て、実践度合いを評価しているのが大きな特徴です。 さらに、2020年7月には「Calbee New Workstyle」を導入し、「圧倒的当事者意識」を重視した働き方の刷新を行っています。 具体的には、次のような内容を盛り込み、多様なライフスタイルに応じた働き方の選択を可能としました。 オフィス勤務の社員を対象としたモバイルワークの標準化 フルフレックスタイム制の導入 業務上支障がない場合の単身赴任の解除 また、「部署異動の自己申告制度」や「Calbee Learning Café」というオンライン学習会の実施、副業の解禁など、「全員活躍」を確実にするさまざまな施策も実践中です。 まとめ シェアドリーダーシップを取り入れて成果を得ている3つの企業事例を紹介しました。 新プロジェクトのためのチームや現場対応、評価制度の一新など、社員全員が活躍できる仕組みづくりとして大いに役立つのではないでしょうか。 今回紹介した事例をもとに、自社に合わせたシェアドリーダーシップの導入を検討することをおすすめします。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。