2025.01.14
チームづくり
近年、半数を超える人が仕事による強いストレスや不安を抱えているといわれています。
このため、職場でのメンタルヘルス対策は、企業が取り組むべき重要な課題となっています。
今回は、メンタルヘルスの概要について解説し、従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因やメンタルヘルス不調が及ぼす影響を紹介します。
「従業員へのメンタルヘルスケアをしっかり行いたい」「メンタルヘルスケアへの理解を深めたい」という方は、ぜひ参考にしてみてください。
「メンタルヘルス」とは、単に「心の病気」を指すのではなく、「心の健康状態」を表す包括的な言葉です。
「身体的健康」に対しての「精神的健康」を意味し、精神機能が健全に発揮されている状態を指します。
心が健康な状態にある人は、安定した気持ちで仕事に意欲的に取り組み、日々の生活もいきいきと過ごせるのが特徴です。
WHO(世界保健機構)は「健康」を「病気でないということだけではなく、身体的、心理的、社会的に満たされた状態(Well-being)であること」と定義しています。
同様に、精神の健康も「病気ではない」という状態を超えて、自己成長への意欲や、より良い生活を送りたいという前向きな気持ちも含む概念として理解されています。
特に職場でのメンタルヘルスは、個人の心の健康だけでなく、「働く人が心身ともに健康的に働ける職場づくり」という広い意味を持っているのが特徴です。
近年の職場環境や仕事内容、組織風土、人間関係などの急速な変化に伴い、職場でのストレス要因は増加傾向にあります。
過度のストレスが蓄積したり、長時間労働が継続したりすることで、メンタルヘルスの不調を引き起こす可能性が高まります。
従業員の健康と企業の持続的な発展のためにも、適切なメンタルヘルス対策が必要です。
職場で従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因は、主に次の2つです。
それぞれ解説します。
長時間にわたる過重な労働は、従業員の心身の健康に深刻な影響を及ぼします。
特に深刻なのは、過重労働によって十分な睡眠時間を確保できなくなる点です。
睡眠時間の減少は心の健康状態と密接に関連しており、十分な睡眠時間を確保できないことでメンタルヘルスの不調につながりやすいといえます。
また睡眠不足は、食事が喉を通らなくなったり、やる気が出なくなったり、生活のリズムが乱れたりするなど、さまざまな問題を引き起こすため、注意が必要です。
さらに、過重労働は個人の健康被害にとどまらず、重要な社会問題の一つにもなっています。
労働災害の請求件数や認定件数は年々増加しているものの、これを受けて労災認定の基準も見直されるなど、社会制度面での対応も進められています。
職場でのパワーハラスメントも従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因です。
パワーハラスメントは、次の6つに分類できます。
2020年に厚生労働省が実施した実態調査では、過去3年間でパワーハラスメントを経験したと答えた労働者が31.4%に達することが明らかになりました。
この数字から、職場でのパワーハラスメントは珍しい事象ではないということがわかります。
また、2020年6月に労働施策総合推進法が施行されて以降、都道府県労働局に寄せられるパワーハラスメントに関する相談件数は1万8千件で、「いじめ・嫌がらせ」に関する相談も2020年度には約8万件にのぼっています。
参考:職場におけるパワーハラスメント対策が事業主の義務になりました!|厚生労働省
従業員のメンタルヘルス不調は、個人と企業の両方に深刻な影響を及ぼします。
ここでは、それぞれの観点から解説します。
メンタルヘルスの不調を抱える従業員は、まず日常的な業務遂行に支障をきたすようになります。
たとえば、遅刻や欠勤が増加する、仕事への集中力が低下する、業務上のミスや作業の遅れが目立つようになるといった具合です。
また、注意力が散漫になることで、職場での事故やケガのリスクも高まります。
状況が改善されないまま続くと、長期療養のための休職を余儀なくされたり、最終的には離職に至ったりするケースも少なくありません。
このような事態は、本人のキャリア形成を大きく阻害するだけでなく、収入面での不安など生活基盤そのものを揺るがすことにもなります。
従業員のメンタルヘルス不調は、企業にとって経営上の重大なリスクの一つです。
まず、組織全体の生産性と活力が低下し、業績に直接的な影響を及ぼします。
休職者が出た場合は、医療費や傷病手当の負担に加え、代替要員の確保にかかる人件費が発生します。
また、従業員が退職した場合は、新たな人材の募集・採用にかかる費用が必要です。
過重労働などが原因で労働災害として認定された場合、労災保険料の増額や損害賠償請求など、予期せぬ支出が重なる可能性もあります。
加えて、深刻な事態が発生した場合は企業イメージが大きく損なわれ、取引先や株主からの信頼低下、人材採用への悪影響など、企業の持続的な成長を脅かす事態に発展しかねません。
このような多面的なリスクを踏まえると、メンタルヘルス対策は企業の重要な経営課題として全体で取り組む必要があるといえます。
職場でのメンタルヘルス対策は、従業員の健康と企業の持続的な発展の両方にとって不可欠な取り組みです。
過重労働やハラスメントなどの要因によって従業員がメンタルヘルス不調に陥ると、個人の生活やキャリアに重大な影響を及ぼすだけでなく、企業にとっても生産性の低下や経営リスクにつながります。
心身ともに健康的に働ける職場づくりのためには、メンタルヘルスについて理解を深め、組織全体で積極的に取り組んでいくことが重要です。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2024.11.05
従業員幸福度を上げるための取り組みとは?調査方法やポイントも紹介
チームづくり「従業員幸福度」を上げることで働きやすい職場環境が整うなど、企業にはさまざまなメリットがあります。 しかし、「どのように取り入れればいいのかわからない」「具体的な取り組み方法を知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、従業員幸福度の調査方法や具体的な取り組み方法、ポイントを紹介します。 従業員幸福度を上げる方法を知り、自社に取り入れたいという方は、ぜひ参考にしてみてください。 従業員幸福度の調査方法 従業員幸福度を高めるためには、実態を詳しく分析することが重要です。 従業員幸福度の調査方法は、主に下記の2つになります。 アンケート・インタビュー 定期的な意識調査・自己評価 それぞれ解説します。 アンケート・インタビュー 従業員幸福度を調査する方法として、アンケートやインタビューの実施が挙げられます。 質問票への回答や対話形式の聞き取りを行うことで、従業員満足度を左右する要素や働く環境への率直な思いの収集が可能です。 特にアンケートでは、無記名方式の採用によってより本音に近い意見を引き出せる効果が期待できます。 定期的な意識調査・自己評価 定期的な意識調査を通じて、従業員の幸福度がどのように推移しているかを効果的に把握できます。 この場合、調査項目として、職場の雰囲気や業務のやりがい、同僚との協力関係、上司とのコミュニケーションなど、多角的な視点を含めることが重要です。 継続的な観察により、新たな課題や向上すべき点が明確になってきます。 また、幸福度を測る自己評価を行い、自身を見つめ直してもらうのも効果的な方法です。 具体的な取り組み方法 具体的な取り組み方法は、主に下記の3つです。 コミュニケーションの促進 従業員の成長支援 組織文化・価値観の醸成 それぞれ解説します。 コミュニケーションの促進 職場での円滑なコミュニケーションは人間関係を向上させ、従業員幸福度を高めます。 コミュニケーションを促進させるには、定期的な1on1ミーティングやフリーアドレス制の導入が効果的です。 また、部門間の交流を深めるイベントを企画したり、オンライン・オフラインでのチームビルディング活動を実施したりすることで、組織全体の対話の活性化が可能です。 さらに、経営層と従業員が直接対話できる機会を設ければ、相互理解が深まり、風通しの良い職場環境の構築に役立ちます。 従業員の成長支援 ふだんの業務だけでなく、学ぶ機会があることで従業員満足度の向上につながります。 それぞれの成長をサポートできるような、体系的なキャリア開発プログラムや各種スキルアップ研修を提供することが重要です。 また、経験豊富な従業員が若手の成長を支援するメンター制度の導入で、より実践的な学びの機会を創出できます。 さらに、公平な評価制度の確立や資格取得支援などの自己啓発支援制度の整備も、成長意欲の促進に効果的です。 組織文化・価値観の醸成 従業員幸福度には組織文化や価値観も関連します。 組織の一体感を高めるには、経営理念を明確に示し、浸透させる活動を継続的に行うことが不可欠です。 たとえば、企業理念に基づく行動指針(クレド)を策定し、部門を超えた価値観共有の場を設ければ、組織としての一体感を醸成できます。 従業員の家族も含めた福利厚生の充実によっても、より深い信頼関係を築くことが可能です。 従業員幸福度を高めるポイント 従業員幸福度の向上には、組織全体による包括的な取り組みが欠かせません。 上記で取り上げた取り組みにおいて特に重要なポイントは、従業員の努力や成果に対して適切な評価と感謝を示すことです。 従業員幸福度が高まった結果として、企業全体の生産性向上と持続的な成長が実現され、従業員と組織の双方にとって望ましい好循環が生まれます。 まとめ 従業員幸福度の向上は、企業の持続的な成長と発展に欠かせない重要な要素です。 アンケートやインタビュー、定期的な意識調査といった実態把握のもと、部門を超えたコミュニケーションの活性化、そして体系的な成長支援とキャリア開発など包括的なアプローチが求められます。 幸福度向上への取り組みは一朝一夕には実現できませんが、長期的な視点で計画的に進めていけば、組織全体に変化をもたらすことができます。 自社の状況に応じた施策を検討し、着実に実施していくことが望ましいでしょう。
2025.05.31
五月病とは?なりやすい人の特徴や症状について解説
チームづくり5月に入ると新入社員や異動した社員のパフォーマンスが低下し、「なんとなく元気がない」「遅刻や欠勤が増えた」といった変化が見られる場合も多いのではないでしょうか。 これらは「五月病」の可能性があります。 担当者として、どのような社員がかかりやすいのか、どんな症状が現れるのかを把握しておくことは、早期発見・早期対応のために重要です。 そこで本記事では、五月病の概要やなりやすい人の特徴、具体的な症状について解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 五月病とは 「五月病」とは、4月に新しい環境での生活をスタートし、その緊張状態が続いた後、ゴールデンウィークの連休で緊張が緩み、5月初旬頃から現れる心身の不調のことです。 正式な医学用語ではなく、医学的には「適応障害」や初期の「うつ病」として診断されることがあります。 五月病は、就職や転勤、異動などで環境が変わった後に生じるストレスが原因となり、心と身体のバランスが崩れることで発症します。 主な要因として挙げられるのは、次の4つです。 新生活への適応努力によるストレスの蓄積 春から初夏への季節の変化による体調変化 連休明けの現実とのギャップ 新しい人間関係構築の負担 放っておくとうつ病へと進行するリスクもあるため、早めの対策が必要です。 五月病になりやすい人の特徴 五月病は誰にでも起こりうるものですが、特に次のような特徴を持つ人がなりやすいとされています。 几帳面で真面目なタイプ 責任感が強いタイプ 人見知りで人間関係が苦手なタイプ 悩みを一人で抱え込むタイプ それぞれ解説します。 几帳面で真面目なタイプ 几帳面で真面目、完璧を求める傾向がある人は、環境の変化に対応しようと無理をしがちです。 ミスを許せず、常に高い基準を自分に課すため、些細な失敗でも過度に落ち込んでしまいます。 「もっと頑張らなければ」という思いから自分を追い詰めて心身に負担をかけ、疲労が蓄積していきます。 責任感が強いタイプ 責任感が強いタイプの人は、周囲の期待に応えようとするあまり、自分の限界を超えて無理する傾向があります。 「嫌」と言えずに仕事を引き受け、ストレスが溜まりやすくなっているかもしれません。 人見知りで人間関係が苦手なタイプ 新しい環境では人間関係の構築が必要ですが、人見知りや対人関係に不安を感じる人は、この過程でより大きなストレスを抱えやすくなります。 雑談や初対面の会話に緊張し、毎日の人間関係がエネルギーを消耗する大きな要因となります。 悩みを一人で抱え込むタイプ 「こんなことで相談してはいけない」「迷惑をかけたくない」と考え、悩みを一人で抱え込む人は、心の中にストレスが蓄積しやすくなります。 特に新しい環境では「弱みを見せたくない」「自分だけができていないと思われたくない」という思いが強く、問題を表面化させず内側に溜め込んでしまいます。 結果として、小さな悩みも大きなストレスに発展しやすくなるのです。 五月病の症状 五月病の症状は、「身体」「こころ」「行動」の3つの側面に現れ、それぞれが複雑に絡み合いながら、「自分でも理由がわからないつらさ」として表れます。 ここでは、それぞれの側面の症状について解説します。 身体的不調 身体的な症状は、自律神経のバランスが崩れることで引き起こされます。 睡眠障害:寝つきが悪い、途中で目が覚める、熟睡感がない 疲労感・倦怠感:十分休んでも疲れが取れない、朝起きるのがつらい 頭痛やめまい:慢性的な頭痛や立ちくらみを感じる 食欲不振:食事がおいしく感じられない、胃が重く感じる ストレスによって交感神経(活動モード)が過剰に働き、副交感神経(休息モード)がうまく機能しなくなることで身体が常に緊張状態となり、疲れが蓄積していきます。 精神的不調 心の面での不調も顕著に現れます。 気分の落ち込み:理由なく気分が沈む、何をしても楽しくない 無気力感:やる気が出ない、何もする気になれない 集中力の低下:仕事や勉強に集中できない、ミスが増える 不安感:漠然とした不安を感じる、落ち着かない 自己否定感:「自分はダメだ」という思いが強まる これらの精神症状は、セロトニンなどの神経伝達物質のバランスが崩れることも関係していると言われています。 行動変容 五月病は日常の行動パターンにも変化をもたらします。 遅刻・欠勤の増加:朝起きられない、学校や会社に行くのが億劫になる 対人関係の回避:人との交流が面倒に感じられ、一人でいる時間が増える 生活リズムの乱れ:夜更かしが増える、食事時間が不規則になる 趣味への興味喪失:これまで楽しんでいた活動にも関心が持てなくなる 行動変化は心身の不調が表面化したサインであり、気づきやすい変化でもあります。 早期発見・対応のきっかけになることもあるため、自分や周りの人の変化に注意を払うことが大切です。 まとめ 五月病は、環境変化などによるストレスが原因で起こる心と身体の不調です。 几帳面で真面目、責任感が強い、人見知りなどの特徴を持つ人がなりやすく、睡眠障害や疲労感などの身体的不調、気分の落ち込みや無気力感などの精神的不調、遅刻・欠勤の増加などの行動変化として現れます。 放っておくとうつ病に進行するリスクもあるため、早めの対処が必要です。 今回の記事を参考に、五月病の兆候に早めに気づき、社員の健康維持と組織の生産性向上につなげていきましょう。
2024.04.09
新入社員を効果的に育成するオンボーディングとは?目的やメリットを紹介
チームづくり近年、新入社員をスムーズに仕事に導くための「オンボーディング」という手法が評価を集めています。 この手法は、社員が初期の段階で挫折せずに戦力として成長できるようにサポートするものです。 そのため、新入社員の育成方法としてオンボーディングを取り入れたいと思っている方も多いのではないでしょうか。 今回は、オンボーディングについて、その目的やメリットを紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 オンボーディングの目的 オンボーディングを企業が取り入れる目的として挙げられるのは、次の2つです。 新入社員の早期戦力化 人材の定着率向上 それぞれ解説します。 新入社員の早期戦力化 オンボーディングの基本的な考え方は、物事に新しく取り組む人がそれを習慣化するまでの期間をサポートすることです。 特にビジネスの場面では、新入社員が速やかに職務や職場環境になじむための育成プログラムとしてオンボーディングが用いられます。 企業の人材育成において、新入社員の早期戦力化は最優先事項です。 オンボーディングの実施で、新入社員が業務の進め方や必要な知識を早期に習得し、企業のルールや文化を理解することが可能です。 人材の定着率向上 オンボーディングのもう一つの目的は、人材の定着率を高めることです。 厚生労働省が令和5年10月に発表した令和2年3月卒業者の離職状況によると、新規高卒就職者の37%、新規大卒就職者の32.3%が就職後3年以内に離職しています。 少子高齢化による人材不足も問題となっており、企業は新規採用者を引き留めるために受け入れ体制の見直しを図る必要があります。 新入社員は、自分が会社でやっていけるかどうか、といった不安を抱えていることが多いものです。 適切な育成プログラムを通じて早期に会社になじみ、自分の居場所を見つけられれば、成長する前に辞めてしまうことも少なくなります。 オンボーディングを取り入れることで、社員の離職防止と人材定着の効果が期待できます。 参考:新規学卒就職者の離職状況(令和2年3月卒業者)を公表します|厚生労働省 オンボーディングのメリット オンボーディングを行うことで、企業や社員にどのようなメリットがあるのでしょうか。 オンボーディングによるメリットは下記の3つです。 一人ひとりの即戦力化が早められる 企業への貢献度が高まる 社員の結束が強まる 採用コストを削減できる それぞれ解説します。 一人ひとりの即戦力化が早められる オンボーディングを通じて適切な育成プログラムを構築することで、新入社員は効果的に業務を習得できます。 さらに、先輩社員とのコミュニケーションを早めに図れば質問もしやすくなり、仕事を覚える過程で生じた疑問点もスムーズに解決できるはずです。 その結果、新入社員一人ひとりの即戦力化を早めることができます。 企業への貢献度が高まる オンボーディングの導入で、新入社員は入社後の明確なキャリアパスを示されていれば、企業からの期待を実感できます。 入社直後から組織の一員として受け入れられることで、企業への貢献度が高まるはずです。 その環境の中で習得スピードを上げていけば、さらに仕事に打ち込みやすくなります。 社員の結束が強まる オンボーディングは、新入社員の教育を担当者だけに任せる育成方法とは異なります。 新入社員と企業の融和を促進するため、多くの既存社員が関わる必要があり、社員間の協力体制や一体感を醸成する機会も増えていきます。 新入社員の育成にとどまらず、既存社員同士の連携強化にも効果を発揮するのがオンボーディングです。 社員全員の結束が強まることで、企業の業績向上が期待できます。 採用コストを削減できる オンボーディングを取り入れ、離職防止を図ることができれば、人材の定着が進みます。 人材の定着率が向上することで採用関連のコストが減少するのも大きなメリットです。 その分の資金を企業への再投資や社員の給与アップに回せるため、組織のさらなる活性化が期待できます。 まとめ オンボーディングは、近年、多くの企業で取り入れられている育成方法の一つです。 導入の目的は、主に新入社員の早期戦力化や人材の定着率向上などです。 メリットとして、早期に戦力になる、企業への貢献度が高まる、社員の結束が強まる、採用コストを削減できるといったものがあります。 ぜひ今回の記事を参考に、新入社員の育成方法としてオンボーディングの導入を検討してみてみることをおすすめします。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。