Column

2025.04.02

自社のケイパビリティを把握するには？アップデートする方法も紹介！

能力や才能を指す「ケイパビリティ」は、近年のビジネスにおいて注目されている概念です。 企業が組織的な強みを持ち、持続的な競争優位を築くには、自社が持つケイパビリティを正確に把握する必要があります。 しかし、「自社のケイパビリティが何かわからない」「把握できていない」という方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、自社のケイパビリティを把握する方法を解説し、アップデートする方法についても紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 ケイパビリティを把握する方法 自社におけるケイパビリティを把握する際の効果的な手法の一つが「SWOT分析」です。 SWOT分析は、組織の内部要因と外部要因を体系的に整理するフレームワークで、「強み（Strength）」「弱み（Weakness）」「機会（Opportunity）」「脅威（Threat）」の4つの視点から現状を分析します。 強みと弱みは内部環境に関する要素で、自社がコントロールできる領域です。 強みは競合他社に対する優位性をもたらす特性であり、弱みは改善が必要な課題です。 一方、機会と脅威は外部環境に関する要素で、市場の変化や競合の動向など、自社の外部から生じる要因を指します。 SWOT分析を行う際に重要なのは「相対評価」の視点です。 自社のケイパビリティは、競合他社との比較においてはじめて意味を持ちます。 たとえば、製造業であれば生産効率や品質管理能力、サービス業であれば顧客対応の質やスピードなど、業界特性に応じた比較軸で評価する必要があります。 この相対評価を行うためには、競合他社の製品やサービスを実際に利用し、詳細に分析することが欠かせません。 自社内の自己評価だけでは、「強み」と思っていた能力が実は業界標準に過ぎなかったり、「弱み」と考えていた領域が実は差別化ポイントになり得たりすることもあります。 さらに重要なのが「顧客視点」の導入です。 自社が認識するケイパビリティと、顧客が評価するケイパビリティの間には場合によってギャップが存在します。 顧客フィードバックをていねいに収集・分析することで、市場で真に評価されている自社の強みを特定できます。 顧客が価値を見いだす能力こそ、社会的に認められたケイパビリティといえるのです。 SWOT分析で自社のケイパビリティを把握した後は、それを「自社のあるべき姿」と比較し、ギャップを埋めるための戦略を立案します。 この「自社のあるべき姿」とは、将来の市場環境において競争優位をもたらすと予測される理想的なケイパビリティの状態です。 現在のケイパビリティから「自社のあるべき姿」へ向かうためのアクションプランを立て、実行し、結果を検証し、必要に応じて軌道修正を行うというPDCAサイクルを回し続けることが、組織力を磨く上で重要です。 ケイパビリティをアップデートする方法 環境変化が激しい現代のビジネス環境において、組織のケイパビリティを継続的に更新することは競争優位性を維持するために不可欠です。 環境の変化に合わせて組織の資源や能力をアップデートさせる力を「ダイナミック・ケイパビリティ」といいます。 ダイナミック・ケイパビリティを効果的に発揮するためには、まず「センシング（感知）」能力を高める必要があります。 これは市場の変化や技術革新などの外部環境の変化を敏感に察知する能力です。 具体的には、業界動向の分析や顧客ニーズの変化を常に監視し、潜在的な脅威や機会を早期に発見します。 次に「サイジング（捕捉）」能力の強化が求められます。 これは感知した変化を機会として捉え、既存のリソースや知識を活用して対応する能力です。 新たな事業機会を見極め、それに適した戦略を立案し、必要な投資判断を行うことがこの段階では重要です。 最後に「トランスフォーミング（変革）」能力を構築します。 これは組織の資源や構造を再編成し、新たな競争環境に適応するよう変革する能力です。 たとえば、既存の業務プロセスやビジネスモデルを見直し、必要に応じて大胆な変革を実行することが求められます。 これらの能力を統合的に発展させることで、企業はオペレーション能力を超えた変革力を獲得できます。 重要なのは、これらの能力は一度構築して終わりではなく、継続的な学習と改善のサイクルを通じて強化されるという点です。 トップマネジメントのリーダーシップと企業全体の変革への意識共有が、ダイナミック・ケイパビリティの効果的な構築と更新の鍵となります。 まとめ ビジネス環境が変化する現代では、自社のケイパビリティを正確に把握しアップデートすることが競争力の源泉となります。 SWOT分析による相対評価と顧客視点を取り入れた自社能力の把握に始まり、「センシング」「サイジング」「トランスフォーミング」という3つの要素からなるダイナミック・ケイパビリティの構築が重要です。 理想的な「自社のあるべき姿」を定め、継続的なPDCAサイクルを回すことで組織力は磨かれていきます。 ぜひ、自社のケイパビリティを把握、アップデートし、環境変化に柔軟に対応できる組織づくりに取り組むことをおすすめします。

2022.06.23

できる人とできない人は何が違うのか？決着編

仕事ができる人とできない人。 もちろん、場面によって違いますし、得意不得意、さらにその日のコンディションだって関係するので、一概にその人のことを「仕事ができない人」と決めつけるのもおかしな話です。 ですが、それでも「あ、これが分水嶺かもしれない」というポイント、そしてどのようにすると仕事ができる人に近づけるのか？について今回はご紹介していきます。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 仕事ができる人の定義 結局、仕事ができる人とは何なのか？ もちろん、職種によって定義が変わるのは間違いありません。 セールスパーソンであれば、仕事ができるという条件に見た目も含まれるでしょうが、天才クリエイターは見た目をどうこう言われる筋合いはありません。 さらに同じ職種であっても求められるレベルどころか求められる内容がそもそも違うはずです。例えば、同じ接客業であっても、高級レストランと街の定食屋であれば求められる力は違うでしょう。 作る人、獲る人、売る人、技術を提供する人、管理する人、接客する人、宣伝する人、護る人、仕切る人、手伝う人… さらに、企業を相手にする人、個人を相手にする人。 さまざまな人々がいて、この社会は成り立っています。 この人たちの違い全てに共通する仕事ができる人の定義となるとかなり原点に立ち返る必要があり、そうなると。 正確さ早さひと工夫 もちろん、準備力や調査力、人を巻き込む力、協力する力などたくさんあると思いますが、この３点においてはかなりの守備範囲になるのではないでしょうか？ 正確さ まず、どんなことでも頼まれたこと、注文に対して正確に応えることが大前提です。 例えば、お寿司屋さんでマグロの握りを頼んだのに、カレーライスが出てきたら成立しません。そんな極端な間違いは少ないと思います。しかし「きっとマグロが多い方がいいですよね？」という「良かれと思って」によって、マグロ丼が出てくる。という程度の求めたことと提供されることのズレは意外と日常の仕事の中で起きています。 早さ どんな正確な仕事であっても、期限までに間に合わなければ意味がありません。 マグロの握りを頼んで３時間かかりますと言われたら、じゃあいらないです。となります。仕事の早さ（速さ）は、一定時間にこなせる量という点でも生産性に直結します。 さらに、時に早さは正確さをも凌駕することがあります。 例えば、「5日後に出す60点よりも30分後に出す50点」引用：バカでも年収1000万 (著 伊藤喜之氏 スピード＝情熱そのもの。そこから一緒に良いものにしていくというのは、企画や制作の場面ではよくあることです。 ひと工夫 何か革新的なアイデアを出せることが仕事ができると言いたいのではありません。 もっと土台となるような考え方です。 例えば ・受け取る相手の気持ちを考えて工夫する・相手がわかりやすい工夫をする・作業効率が上がるような工夫をする このような思考を持って仕事に臨むことが、どんな職種においても「仕事ができる」となるのではないでしょうか？ パソコンで例えると この仕事ができる人の特徴３つはレベルの高いパソコンとよく似ています。 パソコンはよく机とそこに座っている人に例えられます。 C P U＝処理速度の速さメモリ＝作業スペースの大きさハードディスク＝引き出しの大きさバッテリー＝デスクで作業する人の体力 つまり、処理能力が高い人が、広い机で作業できて、大きな引き出しにある資料から必要なものを持ってこれる状態。 まさにハイスペックなパソコンです。 ここに仕事ができる人の能力を足してみると C P U＝処理速度の速さ＝頭の回転の早さメモリ＝作業スペースの大きさ＝効率よく進める力ハードディスク＝引き出しの大きさ＝記憶力のよさバッテリー＝デスクで作業する人の体力＝脳体力 仕事ができる人は、求められることを速やかに理解し、正確な仕事のために記憶と調査を組み合わせ工夫をして、効率よく仕事を進めることが持続的にできているのです。 で、何をどうすれば良いのか？ それでは現実的にどんなことに気をつければ、仕事ができる人に近づけるのでしょうか？ パソコンでいうC P U、つまり処理能力は残念ながら今から飛躍的に伸びることはありません。そしてハードディスク、記憶力もどんどん低下していくばかりです。 唯一、変化させられること。そう、メモリです。 作業スペースの工夫しか道はないのです。 過去にこんな実験をしたことがあります。 ・学力はほぼ同じ20名・学習効率に差がある（良い人１２名、悪い人８名）・全員に同じ工作をしてもらった※学習効率の差とは、同じ時間数の勉強をしたテストでの獲得点数の高低差 この時の作業手順の理解や正確性には人それぞれ違いがあり、特に同じ属性としての共通項はありませんでした。 しかし、学習効率の良い人と悪い人の差が、作業効率の差として顕著に出た点が一つだけありました。 それが作業エリアを確保する力です。 作業効率が良い人＝学習効率が良い人は、作業台の不必要な道具やゴミをすぐに片付けるのです。逆に作業効率が悪い人＝学習効率の悪い人は道具もゴミもそのまま、非常に作業エリアが狭い状態で、作業しにくそうにしています。 そうです。まさにパソコンでいうメモリ＝作業スペースの広さなのです。 まとめ 正確さ、早さ、ひと工夫を生み出せる仕事ができる人に一歩近づくためにすぐできること。 それが、整理整頓です。 私たちの処理能力も記憶力もここから劇的に向上することはありません。 しかし、作業エリアを確保する整理整頓は誰にでもすぐにできることです。 会社のデスクの上はもちろん、パソコンのデスクトップ、ハードディスクの中身はどうなっていますか？さらに自宅のリビング、クローゼット、玄関はどうでしょうか？ 物理的な整理整頓は、もちろん作業効率を高めますし、思考の整理整頓にもつながります。そして時には思考の整理整頓の時間そのものを確保することも重要です。 環境も心も整えて、できる人に一歩近づきましょう！ 仕事ができる人を目指して学びを継続していきましょう ワンネス経営®︎公式LINEでは生産性を上げる方法やチームづくりのコツを定期配信しています。 配信を受け取り、学びを活かしていただけば「できる人」になる事ができます！ またLINE・Chatwork・Slackなどビジネスチャットは整理できていますか？ 整理ができていないと、メッセージの見落としから大きなミスを生んでしまうかもしれません。 ワンネス経営®︎公式LINEを追加し、メッセージを受け取ったらビジネスチャットの整理をするなどルールを作ると効果的です！ 事務局：スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加！

2022.08.09

従業員エンゲージメントの重要性とは？背景とメリットを解説

「従業員に長く働いてもらいたい」 「定着率を上げるにはどうすればいいだろうか」 このような、人材の離職に関する悩みを抱える方も多いかもしれません。 自社の定着率を上げるためには「従業員エンゲージメント」を高める必要があります。 本記事では、従業員エンゲージメントとはどのようなものなのか、注目されている背景を含め、その重要性やメリットについて解説していきます。 従業員エンゲージメントとは？ 従業員エンゲージメントは、「会社に貢献したい」という従業員の自発的な意欲を指し、いわゆる「愛社精神」と似ている言葉です。 「engagement（エンゲージメント）」とは「契約」の意味で、従業員と企業双方間の強い結びつきを表しています。 従業員エンゲージメントの尺度や判断は企業によって異なりますが、従業員エンゲージメントが高い従業員の特徴として 「職場環境や評価に満足している」「成長の機会がある」「自社の方向性に共感している」 という「満足度」「成長度」「共感度」の3つの高さが挙げられます。 従業員のモチベーションや自社への帰属意識を上げるには、従業員エンゲージメントの向上が必要不可欠だと言えるでしょう。 従業員エンゲージメントが注目される背景 それでは、なぜ従業員エンゲージメントが注目されているのでしょうか。 近年、従業員エンゲージメントが注目されている背景として、主に以下の3つが挙げられます。 人材の流動化スキルアップの重要性対面コミュニケーションの減少 それぞれ詳しく解説していきます。 人材の流動化 終身雇用の崩壊によって、入社してから定年まで一社のみに所属して働くという労働観が薄れ始めています。 転職や再就職で人材の流動化が顕著に進む中、企業側としては優秀な人材に「この会社でずっと働きたい」と感じてもらうことが重要課題となりつつあるのではないでしょうか。 従業員の定着率を高めるには、従業員エンゲージメントの向上が効果的です。 従業員エンゲージメントの高い従業員は自社に対する帰属意識も高いため、退職のリスクが低いと言えるでしょう。 スキルアップの重要性 多様化する消費者ニーズやAIの浸透、市場のユニバーサル化などにより、進化や変動が大変激しい時代に突入しています。 そのような厳しい状況の中で重要なのは、従業員一人ひとりの自律的なスキルアップを促して社会の変化に柔軟に対応させることです。 仕事へのモチベーションや成長に対する欲求が高いほど、自律的なスキルアップが期待できます。 従業員エンゲージメントを上げることで、従業員のスキルアップ、ひいてはキャリアアップにもつながるため、企業の成長に大きく影響するでしょう。 コミュニケーション機会の減少 近年、リモートワークが定着するにつれて対面コミュニケーションの機会が減少しています。 上司や同僚とのコミュニケーション不足によって、自分の評価や組織への必要性に不安を抱えている従業員も多いかもしれません。 それに伴い、従業員エンゲージメントの低下も懸念されるところです。 優秀な人材の流出を防ぐためにも、従業員エンゲージメントの改善が必要になるでしょう。 従業員エンゲージメントがもたらす3つのメリット このように、すべての企業は従業員の従業員エンゲージメントを高めるべき状況にあると言えます。 それでは、従業員エンゲージメントを重視することでどのようなメリットがあるのでしょうか。 従業員エンゲージメントがもたらすメリットとして3つが挙げられます。 離職率の改善に期待できる顧客満足度の向上につながる優秀な人材が集まる それぞれ以下で詳しく解説していきます。 離職率の改善に期待できる 退職を考えている従業員は従業員エンゲージメントが低く、仕事に対するやりがいのなさや、経営方針に共感できないといったいくつかの不満を抱えています。 一方、従業員エンゲージメントが高い従業員は不満が少なく、自社への貢献意欲にあふれているでしょう。 従業員エンゲージメントを上げて従業員の帰属意識や愛社精神を高めることで、離職率の改善が期待できます。 顧客満足度の向上につながる 従業員エンゲージメントが高い意欲的な従業員の働きによって、高品質な商品やサービスの提供が可能になります。 また、職場環境が明るい雰囲気であり、業績の結果も出ている中ではネガティブな感情が生まれにくいでしょう。 すべての従業員が高いレベルの顧客対応を行うことで、顧客満足度の大きな向上につながります。 優秀な人材が集まる 高い従業員エンゲージメントによって離職率が低い企業は、就職活動や転職活動を行っている人たちに良い印象を与えます。 従業員エンゲージメントを重視しているという企業の姿勢が伝われば、世間の注目を集めることも可能です。 信頼できる企業だと認識してもらうことで上位の志望順位が得られ、優秀な人材が集まるでしょう。 まとめ 近年、人材の流動化や変動の激しい環境、リモートワークの浸透といった背景によって、従業員エンゲージメントの重要性がクローズアップされています。 離職率を抑え、従業員を定着させるためには従業員エンゲージメントを高める必要があります。 従業員の「満足度」「成長度」「共感度」を向上させて、企業のパワーを強化していきましょう。 風通しを良くし、強いチームをつくるワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 すぐに試していただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう。 皆さんのチームビルディングにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE たった３分の動画で認識を揃えることができます！ワンネス経営®︎公式Youtube