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2025.03.12

仕事ができる人とは？具体的な特徴や仕事ができない人との違いを解説

企業が成長していくためには「仕事ができる人」の存在が欠かせません。 そのため、部下への指導や人材育成をする上で、実際に仕事ができる人の特徴を知りたいと考えている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、仕事ができる人の具体的な特徴や、仕事ができない人との違いについて解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 仕事ができる人とは 「仕事ができる人」とは、業務を効率的にこなすのはもちろん、積極的な姿勢で行動し、周りの期待を上回る結果を出せるような人のことです。 ビジネス用語では、こうした人材を「敏腕」と呼んでテキパキした仕事ぶりを評価したり、「優秀」「有能」と能力の高さを認めたり、あるいは「腕が立つ」と技術面での卓越性を表現したりします。 ただし、仕事ができる人として周りから評価される基準や要素は、年齢などで異なります。 キャリア初期では実務能力や自発性が重視され、上の立場になるほど人を動かす力や調整能力が問われるようになるケースが多いです。 仕事ができる人の具体的な特徴 仕事ができる人の具体的な特徴として挙げられるのは、下記の5つです。 主体的に行動できる 優れたリサーチ力と学習意欲を持つ 問題点を見出す力に長けている 自己管理能力が高い 客観的に判断できる それぞれ解説します。 主体的に行動できる 仕事ができる人は、考えるだけでなく実行にすぐ移せるといった行動力を持っています。 どんなに素晴らしいアイデアも行動に移さなければ価値を生みません。 変化の激しい現代社会では、自ら考え動く能力が重要視されています。 また、必要なときに適切な人に協力を仰いだり、未知の領域でも積極的に情報を求めたりする姿勢も必要です。 自分の力だけでなく、周囲のリソースを活用できる人は仕事で成果を出しやすいです。 優れたリサーチ力と学習意欲を持つ 依頼された業務に関する情報を素早く適切に集められる情報収集力の高さも特徴の一つです。 加えて、自分の知識不足を認識した場合、自発的に学びを深める行動ができることも重要です。 常に新しい知識を吸収しようとする姿勢が、長期的な成功を支えます。 問題点を見出す力に長けている 仕事ができる人は、日常業務の中で常に改善点を模索し、より良い結果を追求しています。 なぜなら、現状を正確に把握したうえで、問題点を見出す力を持っているためです。 問題が表面化する前に察知し、先手を打てる人材は企業にとって大きな資産となります。 自己管理能力が高い 自分自身をコントロールする能力も特徴として挙げられます。 特に仕事のパフォーマンスを左右するのは、時間管理、感情・モチベーションの調整、健康管理の3つの要素です。 困難な状況でも冷静さを保ち、自分のベストコンディションを維持できる人は、長期的に安定した成果を出し続けることができます。 客観的に判断できる 仕事のできる人は、主観や感覚ではなく、数字やデータに基づいた判断ができます。 たとえば、販売データを分析して優良顧客を特定したり、数値目標の進捗をチェックして早期に課題を見つけたりと、常に客観的な視点を持っているのが特徴です。 このような事実に基づく判断は、チームからの信頼を得やすく、具体的な成果にもつながります。 仕事ができる人とできない人の違い それでは、仕事ができる人と仕事ができない人にはどのような違いがあるのでしょうか。 主な3つの観点から解説します。 当事者意識・責任感 仕事ができる人は、どんな業務も他人事ではなく自分事としてとらえます。 また、自分の行動がどのような影響を与えるのかを考え、責任を持って取り組んでいます。 一方、仕事ができない人は、問題が起きても「自分には関係ない」と放置したり、「とりあえずやっておけばいい」という姿勢だったりするなど、言われた通りに最低限の業務をこなすだけです。 こういった当事者意識や責任感の有無の違いが、成果の差となって表れます。 周囲との関係性 仕事ができる人は、周囲との関係をしっかり築けています。 たとえば、進捗状況を定期的に共有したり、メンバーの意見を積極的に取り入れて全員が同じ方向を向けるよう働きかけたりします。 また、自分にできることは責任を持って対応しながら、必要に応じて適切に助けを求められる絶妙なバランス感覚も持ち合わせているのです。 対照的に、仕事ができない人は周囲との関係をうまく築けておらず、一人で抱え込むか、逆にすべてを人任せにしてしまいます。 報告や相談を怠ることで、トラブルも招きがちです。 失敗への向き合い方 仕事ができる人は、失敗を恐れません。 むしろ失敗を成長の機会ととらえ、「なぜ失敗したのか」を客観的に分析したうえで、具体的な改善策を立て、同じミスを繰り返さないよう実践します。 さらに、そこで得た教訓を周囲と共有し、企業の成長にも貢献します。 一方、仕事ができない人は失敗の原因を外部に求め、「環境が悪い」「運が悪かった」などと言い訳しがちです。 表面的な謝罪で済ませ、本質的な改善に取り組もうとしない姿勢が、成長の機会を逃す結果となっています。 まとめ 仕事ができる人の特徴は、主体性を持って行動し、優れた情報収集力と問題解決能力を備え、自己管理と客観的判断ができることです。 また、仕事ができない人との大きな違いは、当事者意識の有無、周囲との関係構築力、そして失敗への向き合い方にあります。 仕事ができる人に成長してもらうには、これらの特徴や違いを理解しておくとよいでしょう。

2023.03.07

次世代の経営幹部を育成するには？理由や課題、求められるスキルについて解説

変化が激しい近年のビジネス環境において、会社の今後を託せるような「経営幹部」を育成することが重要課題となっています。 経営幹部の育成を検討する場合、気をつけることやどのような人材を選ぶべきかについて知りたいという方も多いのではないでしょうか。 また、スムーズに進めるには、経営幹部育成に関する概要をあらかじめ把握しておくことが重要です。 そこで今回は、経営幹部候補となる次世代リーダーを育成する理由や考えられる課題、経営幹部に必要なスキルなどを詳しく解説します。 経営幹部を育成するべき理由 経営幹部育成とは一般的に、会社の将来を支える経営人材を早いうちから計画的に育成する取り組みのことを指します。 それでは、経営幹部を育成するべき理由としてはどのようなものがあるのでしょうか。 主な理由として挙げられるのは下記の3つです。 ビジネス環境の急激な変化 後継者の不足 意思決定・実行の必要性 それぞれ解説していきます。 ビジネス環境の急激な変化 近年、ビジネス周辺の環境は急激に変化しており、「VUCA」（不安定・不確実・複雑・曖昧）の時代と言われています。 このような時代の中、経営に関するさまざまな判断を経営者1人で行うことは非常に困難です。 よって、経営者の判断をサポートする役割として、経験や知識をもとにした適切な意見を伝えられる経営幹部の存在が欠かせないと言えます。 また、環境の変化に適応するには、これまでの踏襲から脱却することが重要です。 経営者視点を持ちながら変革を牽引できる経営幹部を育成し、会社のさらなる成長につなげる必要があります。 後継者の不足 会社の後継者がいないことも、経営幹部を育成する理由の一つです。 帝国データバンクが自社データベースをもとに行った後継者の決定状況と事業承継動向についての分析によると、2022年の全国・全業種約27万社の後継者不在率は57.2％となり、5年連続で不在率が低下しています。 また、調査を開始した2011年以降、後継者不在率は初めて60％を下回ったとのことです。 このような結果からも後継者不足は深刻であり、後継者となる経営幹部の育成は急務だと言えます。 参考：全国企業「後継者不在率」動向調査（2022）｜景気・経済動向調査：帝国データバンク 意思決定・実行の必要性 会社経営の意思決定の際は、経営幹部からのさまざまな意見を取り入れることで成功に近づきます。 また、決定したことの実行は、経営幹部が先頭に立って担うケースがほとんどです。 そのため、意思決定とその実行の必要性も、経営幹部を育成するために重要な要素になります。 経営幹部を育成する際の課題 経営幹部を育成する場合、次のような課題が出てくるケースが多いです。 育成研修の効果がない プレイヤーになってしまう マネジメントのみ行ってしまう それぞれについて説明します。 育成研修の効果がない 経営幹部を育成するために研修を実施しても、知識が身についたり意識が高まったりしただけ、という結果では意味がありません。 研修では経営幹部としての意識や行動の変化を促すことが大切です。 終了後には継続的にPDCAサイクル（計画・実行・評価・改善）を回す必要があります。 プレイヤーになってしまう 経営幹部として期待される社員のほとんどは、現場において功績や結果を出した優秀な人材です。 自身の成功体験をもとにした部下育成を行う傾向があるため、似ているタイプの社員の成長にはつながりますが、それ以外の社員の育成がうまくいかない可能性も高まります。 任せるべき仕事が任せられなくなることで自分がプレイヤーとして動かざるを得なくなってしまい、経営幹部として存分に働けないという状況に陥りやすくなるのです。 マネジメントのみ行ってしまう 経営幹部が現場のマネジメントに集中しすぎることで、経営側の意志や目的が現場に伝わらないという点も課題の一つです。 この場合、現場のマネジメントは成功しているものの、経営と現場をつなげる幹部としての役割が果たせなくなっていると言えます。 現場だけでなく、経営の立場からも考えられる経営幹部を育成しなくてはいけません。 経営幹部に求められるスキルとは それでは、経営幹部に必要とされるスキルにはどのようなものがあるでしょうか。 主なものとして下記の3つがあります。 ビジョンを設定するスキル 幅広い管理スキル 人間力を発揮するスキル それぞれについて説明します。 ビジョンを設定するスキル ビジョンを掲げるスキルは、経営や事業をするために大変重要な力です。 近年では、自社の強みだけでなく、SDGsなど世界の課題やニーズを考慮した上で社会に貢献できる方向性も見つけ出す必要があります。 正解が見えない中でも成果を出す次世代リーダーを生み出すことが大切です。 幅広い管理スキル 経営幹部には、目標に沿って人材や業務の配置・評価などを行う管理スキルが欠かせません。 また、本質的な課題を把握しながら、労務・財務なども幅広く管理する力が必要です。 このような管理スキルを活用することで、会社のパフォーマンスや競争力が向上します。 人間力を発揮するスキル 経営幹部には、人を引きつける力が必要となり、その姿勢は会社に反映されるものです。 そのため、経営幹部は経営に関する専門的な知識はもちろん、総合的な人間力を発揮することが重要になります。 具体的には、高い倫理観や確固とした判断軸、柔軟な社会性などが挙げられ、身につけるには一般教養や経営学の習得が効果的です。 まとめ ビジネス環境の変化や後継者不在といった理由により、今や会社にとって経営幹部の育成は必要不可欠です。 経営幹部育成に関しては、考えられる課題や必要なスキルを把握しておくことで検討がスムーズに進みます。 ぜひ、今回の記事を参考にして、経営幹部となるべき次世代リーダーの育成を図っていきましょう。

2025.01.14

職場でのメンタルヘルスケアとは？メンタルヘルス不調に陥る原因や影響について解説

近年、半数を超える人が仕事による強いストレスや不安を抱えているといわれています。 このため、職場でのメンタルヘルス対策は、企業が取り組むべき重要な課題となっています。 今回は、メンタルヘルスの概要について解説し、従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因やメンタルヘルス不調が及ぼす影響を紹介します。 「従業員へのメンタルヘルスケアをしっかり行いたい」「メンタルヘルスケアへの理解を深めたい」という方は、ぜひ参考にしてみてください。 メンタルヘルスについて 「メンタルヘルス」とは、単に「心の病気」を指すのではなく、「心の健康状態」を表す包括的な言葉です。 「身体的健康」に対しての「精神的健康」を意味し、精神機能が健全に発揮されている状態を指します。 心が健康な状態にある人は、安定した気持ちで仕事に意欲的に取り組み、日々の生活もいきいきと過ごせるのが特徴です。 WHO（世界保健機構）は「健康」を「病気でないということだけではなく、身体的、心理的、社会的に満たされた状態（Well-being）であること」と定義しています。 同様に、精神の健康も「病気ではない」という状態を超えて、自己成長への意欲や、より良い生活を送りたいという前向きな気持ちも含む概念として理解されています。 特に職場でのメンタルヘルスは、個人の心の健康だけでなく、「働く人が心身ともに健康的に働ける職場づくり」という広い意味を持っているのが特徴です。 近年の職場環境や仕事内容、組織風土、人間関係などの急速な変化に伴い、職場でのストレス要因は増加傾向にあります。 過度のストレスが蓄積したり、長時間労働が継続したりすることで、メンタルヘルスの不調を引き起こす可能性が高まります。 従業員の健康と企業の持続的な発展のためにも、適切なメンタルヘルス対策が必要です。 従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因 職場で従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因は、主に次の2つです。 過重労働 ハラスメント それぞれ解説します。 過重労働 長時間にわたる過重な労働は、従業員の心身の健康に深刻な影響を及ぼします。 特に深刻なのは、過重労働によって十分な睡眠時間を確保できなくなる点です。 睡眠時間の減少は心の健康状態と密接に関連しており、十分な睡眠時間を確保できないことでメンタルヘルスの不調につながりやすいといえます。 また睡眠不足は、食事が喉を通らなくなったり、やる気が出なくなったり、生活のリズムが乱れたりするなど、さまざまな問題を引き起こすため、注意が必要です。 さらに、過重労働は個人の健康被害にとどまらず、重要な社会問題の一つにもなっています。 労働災害の請求件数や認定件数は年々増加しているものの、これを受けて労災認定の基準も見直されるなど、社会制度面での対応も進められています。 ハラスメント 職場でのパワーハラスメントも従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因です。 パワーハラスメントは、次の6つに分類できます。 身体的な攻撃 精神的な攻撃 人間関係からの切り離し 過大な要求 過小な要求 個の侵害（プライベートへの過度な立ち入り） 2020年に厚生労働省が実施した実態調査では、過去3年間でパワーハラスメントを経験したと答えた労働者が31.4%に達することが明らかになりました。 この数字から、職場でのパワーハラスメントは珍しい事象ではないということがわかります。 また、2020年6月に労働施策総合推進法が施行されて以降、都道府県労働局に寄せられるパワーハラスメントに関する相談件数は1万8千件で、「いじめ・嫌がらせ」に関する相談も2020年度には約8万件にのぼっています。 参考：職場におけるパワーハラスメント対策が事業主の義務になりました！｜厚生労働省 メンタルヘルスの不調が及ぼす影響 従業員のメンタルヘルス不調は、個人と企業の両方に深刻な影響を及ぼします。 ここでは、それぞれの観点から解説します。 従業員個人への影響 メンタルヘルスの不調を抱える従業員は、まず日常的な業務遂行に支障をきたすようになります。 たとえば、遅刻や欠勤が増加する、仕事への集中力が低下する、業務上のミスや作業の遅れが目立つようになるといった具合です。 また、注意力が散漫になることで、職場での事故やケガのリスクも高まります。 状況が改善されないまま続くと、長期療養のための休職を余儀なくされたり、最終的には離職に至ったりするケースも少なくありません。 このような事態は、本人のキャリア形成を大きく阻害するだけでなく、収入面での不安など生活基盤そのものを揺るがすことにもなります。 企業への影響 従業員のメンタルヘルス不調は、企業にとって経営上の重大なリスクの一つです。 まず、組織全体の生産性と活力が低下し、業績に直接的な影響を及ぼします。 休職者が出た場合は、医療費や傷病手当の負担に加え、代替要員の確保にかかる人件費が発生します。 また、従業員が退職した場合は、新たな人材の募集・採用にかかる費用が必要です。 過重労働などが原因で労働災害として認定された場合、労災保険料の増額や損害賠償請求など、予期せぬ支出が重なる可能性もあります。 加えて、深刻な事態が発生した場合は企業イメージが大きく損なわれ、取引先や株主からの信頼低下、人材採用への悪影響など、企業の持続的な成長を脅かす事態に発展しかねません。 このような多面的なリスクを踏まえると、メンタルヘルス対策は企業の重要な経営課題として全体で取り組む必要があるといえます。 まとめ 職場でのメンタルヘルス対策は、従業員の健康と企業の持続的な発展の両方にとって不可欠な取り組みです。 過重労働やハラスメントなどの要因によって従業員がメンタルヘルス不調に陥ると、個人の生活やキャリアに重大な影響を及ぼすだけでなく、企業にとっても生産性の低下や経営リスクにつながります。 心身ともに健康的に働ける職場づくりのためには、メンタルヘルスについて理解を深め、組織全体で積極的に取り組んでいくことが重要です。