Column

2021.07.29

「ちょっといいですか？」の価値

大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 「コロナは時計の針を早く進めた」と言われています。 ウーバーイーツや出前館などデリバリー事業の拡充やNetflixなどのビデオコンテンツのサブスクリプション事業の私たち、いや、私に対する侵食を見れば明らかです。 その中でも特に顕著なのがテレワーク、リモートワークの拡大です。 今どき在宅勤務なんてけしからん！ビデオ会議なんてけしからん！ っていう旧時代の人はなかなかないと思います。 間違いなく働く環境は未来へと時を進めています。 しかし、その急激な加速は同時に不具合も生み出しました。「テレワークうつ」や「サイレントうつ」と呼ばれるメンタルヘルスの低下です。 「在宅勤務って最高！！通勤もないし人間関係に疲れなくていいし！」と言っていたのは最初だけ。 実際に『月刊総務』の調査によると６０％以上の人がストレスが増えたという結果になっています。 その原因の一つに「通勤がなくなった」ことが考えられています。 え？あんなに通勤がめんどうくさかったのに！？ あんなにも満員電車がストレスだったのに！？ 自宅とオフィスの間にある通勤という存在。 実は「気持ちの切り替え」という重要な役割が与えられていたのです。 仕事とプライベートの気持ちの切り替えができずメリハリのない生活がメンタルヘルスの低下を起こしていると考えられています。 そしてもう一つ失ってしまったのが同僚とのコミュニケーションです。 同様に６０％の方が孤独感を感じていると回答しています。 『月刊総務』調べ 実際に私たちがサポートさせていただいているお客様でも、 ・「ちょっといいですか？」と気軽な声かけができた日々が懐かしい   ・相手の表情で理解していたことって意外と多かった   ・リモートの孤独感の高まりとモチベーションは反比例する   ・同じ場所にいるということそのものが共通体験だった   ・リアルでの会話の間とビデオ会議の会話の間にストレスを感じる というお声が異口同音に上がっています。 「テレワーク勤務のメリットや課題に関する調査結果」 概要 ・調査方法：インターネット調査 ・実施対象：500人（都内に勤務し過去3ヶ月以内にテレワーク勤務したことがあるビジネスパーソン） ・調査期間：2020年2月10日～17日 出典元：アドビ システムズ 株式会社 テレワークを実施して感じた心理的・身体的な課題として最も多かったのは「同僚とのコミュニケーションの量が減る（38.4%）」ということでした。 今まで意外とわずらわしいと感じていた人間関係。 意外と失ってみると重要だったりするわけです。 そこで遠隔でのコミュニケーションを図ろう！ということでズーム飲み。なんていうことがコロナの当初に流行りましたが、物珍しさだけで、好んでしたいと思う人は減ってきていると思います。 というのも、結局、話すのが得意な人がずっと話していて周りがそれを聞いている。という状況になりがちだからです。あの懐かしい日々である飲み会特有の同時多発的な局地盛り上がりがあって、参加者が同等に楽しいと感じることが難しいのです。 そこで、ぜひお試しいただきたいのが 業務時間内15分ほど行える『お題トーーク』です。 ズームなどのビデオチャットで一つのお題に沿ったトークを1人2分ぐらいずつしていきます。同時にルームに入る上限人数は6名前後がちょうど良いと思います。 例えば ・最近あった嬉しかったこと・最近食べた美味しかったもの・最近ハマっていること・実は内緒にしてたけど…・人生で結構がんばったこと などなど… 実際、どんなテーマでも構いません。ただあまりにも不自然なテーマだと構えてしまいますので、自分たちのカラーや親密度によって調整をしてください。 強いていうなら喜怒哀楽など感情や価値観を知ることができるテーマだと効果的です。 そして、1人が話し終わったら司会者が拍手〜。と促して拍手。 「それでは次の人を当ててください」と言って指名させると進行も楽です。 たまに1人の発言が終わった時にその人に対してフィードバックをしようとする人がいますが無理にする必要はありません。この流れで全員が話し終わるまで続けます。 最後の人が終わった段階で司会者が「それでは残りの時間、約３分間はフリートークです、先ほどのトーク内容への質問などあればどうぞ」と振って、自由に盛り上がります。 時間がきたら一旦終了します。所要時間15分で、かなり質の高いコミュニケーションが得られます。 たかがそんなこと？と思うかもしれません。 しかしこのメカニズムを知ると納得できると思います。 なぜお題に沿うと話しやすいのかというと、実は自由な発言のコミュニケーションはテーマ（話題）選びにセンスの差が出ます。 話題の選択で話の切り出しがうまくいかなかったり、興味がないと聞いてもらえなかったりしてしまうのです。だからお題を揃えることで全員が安心して発言できるようになるのです。 共通体験による共通認識から共通言語を手に入れるとコミュニケーションの速度と密度が高まります。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ワーク『お題トーク』 環境：オンライン 概要：同じお題について率直に話す 時間：15分程度 人数：６名前後が最適　内一名が司会者（特にスキルは必要ない） 目的：話し、聞き、知ることでその人の価値観や背景を知り一体感につなげる。 注意点：そもそもの信頼関係があることが前提 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 今までよりコミュニケーションが減ってきているな。と感じているチームリーダーの方はぜひ、お題トークを試してください。対面じゃないからこそ、意外なあの人がしっかり発言してくれたりと、この環境だからこその嬉しい発見もあると思います。 「ちょっといいですか？」の価値は意外と高かったことを思い出しつつ、まずは土台を固めましょう。焦ることなくリアルとリモートそれぞれにおいて、質の高いコミュニケーションを目指しましょう。 働く人の心の安心がチームとしてハイパフォーマンスを継続していくためには欠かせません。積極的に心理的安全性を高める取り組みを行っていきましょう。 チームのコミュニケーションが足りないな。 と思ったらワンネス経営®︎プログラムがおすすめです！！ コミュニケーションを円滑にして強いチームをつくるために 「もっとチームの生産性を高めたい。」そんなお悩みに効果的なのがワンネス経営®です！ チームの生産性を高めるために、コミュニケーションの質を上げる方法や、自走するチームのつくり方のコツ・ポイントを公式ラインにて定期的に配信しています。 現在のチームメンバーで最大の成果を目指すために公式ラインをご登録ください！ 事務局：スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加！

2025.01.14

職場でのメンタルヘルスケアとは？メンタルヘルス不調に陥る原因や影響について解説

近年、半数を超える人が仕事による強いストレスや不安を抱えているといわれています。 このため、職場でのメンタルヘルス対策は、企業が取り組むべき重要な課題となっています。 今回は、メンタルヘルスの概要について解説し、従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因やメンタルヘルス不調が及ぼす影響を紹介します。 「従業員へのメンタルヘルスケアをしっかり行いたい」「メンタルヘルスケアへの理解を深めたい」という方は、ぜひ参考にしてみてください。 メンタルヘルスについて 「メンタルヘルス」とは、単に「心の病気」を指すのではなく、「心の健康状態」を表す包括的な言葉です。 「身体的健康」に対しての「精神的健康」を意味し、精神機能が健全に発揮されている状態を指します。 心が健康な状態にある人は、安定した気持ちで仕事に意欲的に取り組み、日々の生活もいきいきと過ごせるのが特徴です。 WHO（世界保健機構）は「健康」を「病気でないということだけではなく、身体的、心理的、社会的に満たされた状態（Well-being）であること」と定義しています。 同様に、精神の健康も「病気ではない」という状態を超えて、自己成長への意欲や、より良い生活を送りたいという前向きな気持ちも含む概念として理解されています。 特に職場でのメンタルヘルスは、個人の心の健康だけでなく、「働く人が心身ともに健康的に働ける職場づくり」という広い意味を持っているのが特徴です。 近年の職場環境や仕事内容、組織風土、人間関係などの急速な変化に伴い、職場でのストレス要因は増加傾向にあります。 過度のストレスが蓄積したり、長時間労働が継続したりすることで、メンタルヘルスの不調を引き起こす可能性が高まります。 従業員の健康と企業の持続的な発展のためにも、適切なメンタルヘルス対策が必要です。 従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因 職場で従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因は、主に次の2つです。 過重労働 ハラスメント それぞれ解説します。 過重労働 長時間にわたる過重な労働は、従業員の心身の健康に深刻な影響を及ぼします。 特に深刻なのは、過重労働によって十分な睡眠時間を確保できなくなる点です。 睡眠時間の減少は心の健康状態と密接に関連しており、十分な睡眠時間を確保できないことでメンタルヘルスの不調につながりやすいといえます。 また睡眠不足は、食事が喉を通らなくなったり、やる気が出なくなったり、生活のリズムが乱れたりするなど、さまざまな問題を引き起こすため、注意が必要です。 さらに、過重労働は個人の健康被害にとどまらず、重要な社会問題の一つにもなっています。 労働災害の請求件数や認定件数は年々増加しているものの、これを受けて労災認定の基準も見直されるなど、社会制度面での対応も進められています。 ハラスメント 職場でのパワーハラスメントも従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因です。 パワーハラスメントは、次の6つに分類できます。 身体的な攻撃 精神的な攻撃 人間関係からの切り離し 過大な要求 過小な要求 個の侵害（プライベートへの過度な立ち入り） 2020年に厚生労働省が実施した実態調査では、過去3年間でパワーハラスメントを経験したと答えた労働者が31.4%に達することが明らかになりました。 この数字から、職場でのパワーハラスメントは珍しい事象ではないということがわかります。 また、2020年6月に労働施策総合推進法が施行されて以降、都道府県労働局に寄せられるパワーハラスメントに関する相談件数は1万8千件で、「いじめ・嫌がらせ」に関する相談も2020年度には約8万件にのぼっています。 参考：職場におけるパワーハラスメント対策が事業主の義務になりました！｜厚生労働省 メンタルヘルスの不調が及ぼす影響 従業員のメンタルヘルス不調は、個人と企業の両方に深刻な影響を及ぼします。 ここでは、それぞれの観点から解説します。 従業員個人への影響 メンタルヘルスの不調を抱える従業員は、まず日常的な業務遂行に支障をきたすようになります。 たとえば、遅刻や欠勤が増加する、仕事への集中力が低下する、業務上のミスや作業の遅れが目立つようになるといった具合です。 また、注意力が散漫になることで、職場での事故やケガのリスクも高まります。 状況が改善されないまま続くと、長期療養のための休職を余儀なくされたり、最終的には離職に至ったりするケースも少なくありません。 このような事態は、本人のキャリア形成を大きく阻害するだけでなく、収入面での不安など生活基盤そのものを揺るがすことにもなります。 企業への影響 従業員のメンタルヘルス不調は、企業にとって経営上の重大なリスクの一つです。 まず、組織全体の生産性と活力が低下し、業績に直接的な影響を及ぼします。 休職者が出た場合は、医療費や傷病手当の負担に加え、代替要員の確保にかかる人件費が発生します。 また、従業員が退職した場合は、新たな人材の募集・採用にかかる費用が必要です。 過重労働などが原因で労働災害として認定された場合、労災保険料の増額や損害賠償請求など、予期せぬ支出が重なる可能性もあります。 加えて、深刻な事態が発生した場合は企業イメージが大きく損なわれ、取引先や株主からの信頼低下、人材採用への悪影響など、企業の持続的な成長を脅かす事態に発展しかねません。 このような多面的なリスクを踏まえると、メンタルヘルス対策は企業の重要な経営課題として全体で取り組む必要があるといえます。 まとめ 職場でのメンタルヘルス対策は、従業員の健康と企業の持続的な発展の両方にとって不可欠な取り組みです。 過重労働やハラスメントなどの要因によって従業員がメンタルヘルス不調に陥ると、個人の生活やキャリアに重大な影響を及ぼすだけでなく、企業にとっても生産性の低下や経営リスクにつながります。 心身ともに健康的に働ける職場づくりのためには、メンタルヘルスについて理解を深め、組織全体で積極的に取り組んでいくことが重要です。

2025.02.18

業務効率化とは？生産性向上との違いや3つのメリットも紹介

昨今のテレワークの普及や働き方改革の推進により、企業には従来以上の業務効率化が求められています。 しかし、業務効率化を図りたいものの、どうしたらよいかわからないという方も多いのではないでしょうか。 業務効率化を図るには、あらためて基本を理解しておくことが重要です。 そこで今回は、業務効率化について解説し、生産性向上との違いやメリットも紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 業務効率化とは 業務効率化とは、作業や工程を最適化し、より少ないリソースで最大の成果を生み出すための取り組みのことです。 具体的には、業務プロセスの「無理」「無駄」「ムラ」を見直し、デジタルツールの活用や作業手順などの改善を通じて、時間とコストの削減を図ります。 少子高齢化によって深刻化する人材不足のためにも、業務を効率化して成果を上げていくことが重要です。 また、業務効率化によって時間が生まれれば、スキルアップやより付加価値の高い業務へ注力できます。 その結果、個々の従業員の成長だけでなく、組織全体の競争力強化にもつながり、持続的な企業成長の基盤となります。 業務効率化と生産性向上の違い 「業務効率化」と「生産性向上」は、企業の成長に不可欠な要素としてよく取り上げられる言葉です。 これらは密接に関連していますが、異なる意味を持っており、違いを正しく理解することが重要です。 生産性向上は、投入した人員や時間に対する成果が得られている状態を表しており、業務効率化は、生産性を高めるために行う具体的な改善活動を指しています。 例えば、作業手順の見直しや最新技術の導入、ペーパーレス化の推進、会議時間の短縮など、さまざまな取り組みによって無駄な作業時間を減らし、より効率的な業務遂行を実現します。 つまり、業務効率化は生産性向上を実現するための手段であり、それぞれ目的と手段の関係ということです。 業務効率化の取り組みを続けることで、最終的に組織全体の生産性が高まり、持続的な成長が可能になります。 業務効率化のメリット 業務効率化を行うことによるメリットは、主に下記の3つです。 業務にかかる時間を削減できる 働きやすい環境が整う 新たな取り組みに着手できる それぞれ解説します。 業務にかかる時間を削減できる 業務効率化のメリットの一つは、仕事にかかる時間が短くなることです。 無駄な作業や重複した手順をなくすことで、これまで長時間かかっていた仕事をスムーズに進められます。 例えば、手作業で行っていたデータ入力を自動化したり、複数の部署で別々に管理していた情報を一元化したりすることで、時間の短縮が可能です。 残業時間などが減れば会社の人件費が抑えられるのはもちろん、従業員の心身の負担も軽くなります。 また、単純作業から解放されることで、より創造的な業務や企画立案など、やりがいのある仕事に時間が使えます。 さらに、業務効率化によって生まれた時間を使って、研修や自己啓発に取り組むことも可能です。 時間的な余裕が生まれるため、急な業務にも柔軟に対応できるようになります。 働きやすい環境が整う 効率的な仕事の進め方が定着すると、職場の雰囲気も良くなっていきます。 無駄な作業に追われることなく、本来取り組むべき仕事に集中できる環境が整うからです。 働きやすい環境は従業員の定着率を高め、近年重要視されている「働き方改革」の実現にも役立ちます。 優秀な人材の確保や長期的な人材育成が可能になり、組織の基盤強化につながります。 新たな取り組みに着手できる 業務効率化によって時間的な余裕が生まれると、これまで手が回らなかった新しい取り組みにチャレンジできるようになります。 新商品の開発や新規顧客の開拓など、会社の成長につながる重要な活動に力を入れられる点がメリットです。 また、業務プロセスを見直すことで、サービスの品質向上や顧客満足度の改善に役立ちます。 さらに、デジタル化やシステム導入による効率化は、社内のデータ活用を促進し、より戦略的な意思決定を可能にします。 まとめ 業務効率化は、仕事の無駄を減らし、限られた人員と時間で最大の成果を上げる取り組みです。 業務効率化を進めることで、作業時間が短縮され、残業時間や人件費の削減につながります。 また、創造的な仕事に集中でき、働きやすい環境が整います。 さらに時間的な余裕が生まれることで、新商品開発や顧客開拓など、会社の成長につながる新しい挑戦が可能です。 このように業務効率化は、従業員の働き方を改善しながら会社の競争力を高める重要な経営戦略の一つです。 ぜひ、業務効率化への取り組みを検討してみることをおすすめします。