2022.08.09
チームづくり
目次
「従業員に長く働いてもらいたい」
「定着率を上げるにはどうすればいいだろうか」
このような、人材の離職に関する悩みを抱える方も多いかもしれません。
自社の定着率を上げるためには「従業員エンゲージメント」を高める必要があります。
本記事では、従業員エンゲージメントとはどのようなものなのか、注目されている背景を含め、その重要性やメリットについて解説していきます。
従業員エンゲージメントは、「会社に貢献したい」という従業員の自発的な意欲を指し、いわゆる「愛社精神」と似ている言葉です。
「engagement(エンゲージメント)」とは「契約」の意味で、従業員と企業双方間の強い結びつきを表しています。
従業員エンゲージメントの尺度や判断は企業によって異なりますが、従業員エンゲージメントが高い従業員の特徴として
という「満足度」「成長度」「共感度」の3つの高さが挙げられます。 従業員のモチベーションや自社への帰属意識を上げるには、従業員エンゲージメントの向上が必要不可欠だと言えるでしょう。
それでは、なぜ従業員エンゲージメントが注目されているのでしょうか。
近年、従業員エンゲージメントが注目されている背景として、主に以下の3つが挙げられます。
それぞれ詳しく解説していきます。
終身雇用の崩壊によって、入社してから定年まで一社のみに所属して働くという労働観が薄れ始めています。
転職や再就職で人材の流動化が顕著に進む中、企業側としては優秀な人材に「この会社でずっと働きたい」と感じてもらうことが重要課題となりつつあるのではないでしょうか。
従業員の定着率を高めるには、従業員エンゲージメントの向上が効果的です。
従業員エンゲージメントの高い従業員は自社に対する帰属意識も高いため、退職のリスクが低いと言えるでしょう。
多様化する消費者ニーズやAIの浸透、市場のユニバーサル化などにより、進化や変動が大変激しい時代に突入しています。
そのような厳しい状況の中で重要なのは、従業員一人ひとりの自律的なスキルアップを促して社会の変化に柔軟に対応させることです。
仕事へのモチベーションや成長に対する欲求が高いほど、自律的なスキルアップが期待できます。
従業員エンゲージメントを上げることで、従業員のスキルアップ、ひいてはキャリアアップにもつながるため、企業の成長に大きく影響するでしょう。
近年、リモートワークが定着するにつれて対面コミュニケーションの機会が減少しています。
上司や同僚とのコミュニケーション不足によって、自分の評価や組織への必要性に不安を抱えている従業員も多いかもしれません。
それに伴い、従業員エンゲージメントの低下も懸念されるところです。
優秀な人材の流出を防ぐためにも、従業員エンゲージメントの改善が必要になるでしょう。
このように、すべての企業は従業員の従業員エンゲージメントを高めるべき状況にあると言えます。
それでは、従業員エンゲージメントを重視することでどのようなメリットがあるのでしょうか。
従業員エンゲージメントがもたらすメリットとして3つが挙げられます。
それぞれ以下で詳しく解説していきます。
退職を考えている従業員は従業員エンゲージメントが低く、仕事に対するやりがいのなさや、経営方針に共感できないといったいくつかの不満を抱えています。
一方、従業員エンゲージメントが高い従業員は不満が少なく、自社への貢献意欲にあふれているでしょう。
従業員エンゲージメントを上げて従業員の帰属意識や愛社精神を高めることで、離職率の改善が期待できます。
従業員エンゲージメントが高い意欲的な従業員の働きによって、高品質な商品やサービスの提供が可能になります。
また、職場環境が明るい雰囲気であり、業績の結果も出ている中ではネガティブな感情が生まれにくいでしょう。
すべての従業員が高いレベルの顧客対応を行うことで、顧客満足度の大きな向上につながります。
高い従業員エンゲージメントによって離職率が低い企業は、就職活動や転職活動を行っている人たちに良い印象を与えます。
従業員エンゲージメントを重視しているという企業の姿勢が伝われば、世間の注目を集めることも可能です。
信頼できる企業だと認識してもらうことで上位の志望順位が得られ、優秀な人材が集まるでしょう。
近年、人材の流動化や変動の激しい環境、リモートワークの浸透といった背景によって、従業員エンゲージメントの重要性がクローズアップされています。
離職率を抑え、従業員を定着させるためには従業員エンゲージメントを高める必要があります。
従業員の「満足度」「成長度」「共感度」を向上させて、企業のパワーを強化していきましょう。
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事務局:スズキヒラク
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2024.04.02
社内のコミュニケーションを活性化させる!3つのアイデアを紹介
チームづくり社内コミュニケーションが活発になると、業務の効率化や風通しの良い組織風土の醸成などのメリットが期待できます。 社内コミュニケーションの改善を検討する場合、「どのような方法があるのか」「具体的なアイデアが知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、社内コミュニケーションを活性化させるための3つのアイデアをご紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 オフィスレイアウトを変更する 社内コミュニケーションを活性化させるには、オフィスのレイアウト変更が効果的です。 従来の固定席に代えて、次のようなスペースを設けることで社員同士の交流を促進できます。 フリーアドレス ミーティングスペース リフレッシュスペース それぞれ解説します。 フリーアドレス 「フリーアドレス」とは、社員の席を固定せず、その日の気分や作業内容に合わせて好きな席を選べるようにするワークスタイルのことです。 さまざまな社員と隣り合わせになるため、部署や役職を超えた偶発的な出会いが生まれやすくなります。 固定席ではなかなか会話のきっかけがない社員同士でも、フリーアドレスなら自然と会話ができるのではないでしょうか。 業務上の連携がスムーズになるだけでなく、新たなアイデアが生まれるきっかけになるかもしれません。 ミーティングスペース オフィス内に、小規模な打ち合わせに活用できる「ミーティングスペース」を設ける企業も増えています。 業務スペースの近くにミーティングスペースを設置すれば、立ち話の延長でさっと打ち合わせができるため、社員同士のコミュニケーションが活発になります。 ブレインストーミングや簡単な意見交換など、比較的気軽な用途に適したミーティングスペースがあれば、社内の垣根を超えた自然な意見交換の場が生まれるはずです。 リフレッシュスペース 社内にカフェスペースやラウンジなどを設けることで、リラックスした雰囲気の中で社員同士のコミュニケーションが促されます。 食事をしたり、コーヒーを飲んだりしてリフレッシュしつつ、自然な会話がしやすい環境を作ることが可能です。なかには、業務後にお酒を楽しめるスペースを設けている企業もあります。 所属部署や役職を問わず、気軽に他の社員と交流できるような「リフレッシュスペース」を設けることで、社内の垣根を越えた一体感が生まれ、社内コミュニケーションが活発化します。 コミュニケーションツールを活用する 昨今、リモートワークの浸透によって、対面でのコミュニケーション機会が減ってきています。 しかしこのような環境の中でも、さまざまなコミュニケーションツールが登場しており、こうしたツールをうまく活用すれば、社内コミュニケーションの質を高められます。 社外の顧客や取引先とのやりとりはメールがメインとなりがちですが、社内のコミュニケーションにおいては「チャットツール」の活用が有効です。 Slackなどのチャットツールを社内で共有して使えば、メールよりも気軽で即時的なコミュニケーションが可能になります。 チャットツールでは、複数のチャンネルやグループを作成できるため、社内の課題やプロジェクトごと、部門ごとなど、目的に応じて細かく使い分けられるのが魅力です。 緊急の連絡事項を一斉配信したり、特定のメンバー同士での限定的な議論を行ったりと、用途は幅広くあります。 さらに、最近のチャットツールにはビデオ通話機能なども備わっているため、気軽に顔を合わせてのミーティングも可能です。 社内イベントを実施する オフィスのレイアウト変更や、コミュニケーションツールの活用に加え、社内コミュニケーションを活性化させる効果的な方法として「社内イベントの実施」が挙げられます。 社内イベントを定期的に開催することで、社員同士の親睦を深め、社内コミュニケーションの機会を積極的に創出できます。 懇親会や食事会 社員同士の親睦を深める目的なら、懇親会や食事会などのイベントを開催するのが一般的です。 社外でのイベントであれば、オフィスを離れてリフレッシュする機会にもなります。 所属部署を越えて交流できるため、会話から新たな気づきが生まれたり、連携しやすい関係性を構築できたりと、組織の活性化につながることが期待できます。 ワークショップや社内運動会 社内コミュニケーションの活発化はもちろん、チームワークの強化や、スキルアップにつなげるといった目的には、ワークショップや社内運動会を企画・開催することも有効です。 どちらも参加者自らが考え、行動する体験型イベントなため、チームビルディングにも期待できます。 まとめ 社内コミュニケーションを活性化させるためのアイデアとして、オフィスのレイアウト変更、コミュニケーションツールの活用、社内イベントの実施という3つの方法を紹介しました。 従来の固定的な在り方に捉われず、柔軟な発想と工夫をすることで、社内コミュニケーションの活発化が実現します。 今回紹介したアイデアを参考にしながら、自社の実情に合わせた施策を検討、実行していくことをおすすめします。
2023.04.11
メンター制度とは?背景や目的、メリット・デメリットについて解説
チームづくり「メンター制度」は、主に若手社員に向けて精神面をサポートする制度です。 人材の育成はもちろん、離職を防ぎ、定着率の向上にもつながるため、現在多くの企業で広まりを見せています。 ただし、メンター制度の導入を考える場合、自社に適しているのかわからないという方も多いかもしれません。 メンター制度の概要やメリット・デメリットなどを知っておくことで見極めやすくなり、導入の検討がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、メンター制度が注目される背景や目的、また混同されやすいOJT制度との違いやメリット・デメリットについて紹介します。 メンター制度とは 「メンター制度」は、先輩社員が新入社員を中心とした部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。 業務やビジネススキルだけでなく、仕事観や生き方まで全人格的にサポートすることが特徴です。 支援する側を「メンター(mentor)」、支援される側を「メンティ(mentee)」と呼び、一般的にメンターは、メンティと年齢の近い入社3〜5年目の社員が担当します。 メンターがメンティを支援することを「メンタリング」と言い、若手社員の定着率向上などさまざまな効果が期待できます。 メンター制度が注目される背景 メンター制度が注目されている背景として、近年問題になっている「若手社員の離職率の高さ」が挙げられます。 入社3年以内に離職する原因の多くが、職場環境や仕事への不適応です。 それには、時代とともに変化した組織風土が関係しています。 先輩・後輩の関係が築きやすかった終身雇用・年功序列制度から、実力主義・多様化の組織体制に移行したことで、若手社員が孤立しやすくなったと言えます。 従来日本の企業が持っていた、先輩が後輩を指導するという組織風土を新たに創出することがメンター制度の狙いの一つなのです。 メンター制度の目的 メンター制度の主な目的は、若手社員が抱える不安や悩みを解消して孤立化を防ぎ、最終的に離職率を低下させることです。 また、自主性を大切にしながらビジネスパーソンとしての基礎知識を教えることで、自律を促す目的もあります。 加えて、メンターに育てられた若手社員はその後、同様のメンターになり、やり方が継承されていくため、人材の育成と生産性向上といった面からも重要です。 OJT制度との違い メンター制度と似ている制度として「OJT制度」がありますが、どのような違いがあるのでしょうか。 「OJT(On-the-Job Training)」は、企業が若手社員に行う教育方法の一つです。 研修としてよく利用されており、上司や先輩などのOJT担当者がスキルや知識を実際の業務を通して指導します。 一方、メンター制度では、実務に必要なスキル・知識を教えるだけでなく、メンタル面のサポートも行います。 メンティを全体的に支援するという点がOJTとの違いです。 また、OJT制度では基本的に同じ部署の上司・先輩が教えますが、メンター制度では別の部署の先輩社員が担当します。 メンター制度のメリット メンター制度にはさまざまなメリットがあります。 主なメリットとして挙げられるのは下記の4つです。 若手社員の不安解消 メンター自身の成長 組織の活性化 離職の防止 それぞれ解説します。 若手社員の不安解消 入社したての時期は職場の環境や人間関係に慣れないため、不安や孤独を感じがちです。 メンター制度を導入することで気軽に話せる先輩が存在し、職場になじむことが容易になります。 また、不安が取り除かれれば、仕事に対する意欲が向上するといったメリットもあります。 メンター自身の成長 人に教えることで、メンター自身の成長にもつながります。 メンティの悩みを聞いて適切に支援するには、傾聴力や共感力、コミュニケーション力といったさまざまなスキルの向上が不可欠です。 さらに、先輩社員としての自覚が生まれて責任感が強まり、仕事への向き合い方が積極的になります。 組織の活性化 組織の活性化に役立つ点も、メンター制度のメリットです。 他部署の先輩後輩同士で交流を行うため、社内の風通しが良くなるのはもちろん、社員全員が「若手社員の育成」という目的を共有できます。 コミュニケーションが活発になり、生産性の向上にもつながります。 離職の防止 メンター制度では、メンターとメンティの間で信頼関係が築けるため、自社に対する「愛社精神」が高まります。 加えて、他部署のことを知る機会にもなり、自社への理解も深まるものです。 メンター制度は、社員の離職を防ぐという大きなメリットをもたらします。 メンター制度のデメリット メリットが多い一方、デメリットもあります。 考えられるデメリットは、次の2つです。 メンターの負担 相性の問題 それぞれ説明します。 メンターの負担 メンターを担う先輩社員は、普段の業務に加えて後輩のフォローを行う必要があります。 そのため、個人にかかる負担が大きくなりがちです。 周囲がしっかりサポートする、評価基準に取り入れてメンターの評価を高くするといった工夫が大切になります。 相性の問題 メンター制度は、メンターとメンティの関係が良好でなければ成立しない制度です。 2人の相性が悪いとお互いにストレスを抱えてしまい、逆効果になりかねません。 あらかじめ相性を検討した上で開始し、場合によっては早めにメンターを変更するなどの仕組みを作っておくことが重要です。 まとめ メンター制度は、若手社員の離職率の高さを背景として注目されている人事育成制度です。 先輩社員がメンターとして若手社員の精神的なサポートを行うことで良好な社内環境を生み出し、孤立化を防いだり自律を促進したりする効果があります。 メリットが多い一方、デメリットもあるため、導入の際は確認しておくことが重要です。 ぜひ、今回の記事を参考にしながら検討してみてください。
2022.05.26
【マネージャー必見】やりたい!を引き出す信頼関係の築き方
チームづくり「自社でインナーブランディングに取り組んでいるけど、社員に上手く浸透してない」 社内一丸となって推進力を高めたいと思っていても、どうも思うように社員にビジョンが伝わらない・・・ インナーブランディングに取り組むとこのような壁に突き当たりますが、いくらクレドやカルチャーブックの作成、社内研修などを試みても、働く人の心が動かなければ、同じ目標に向かって進むということは、なかなか難しいかもしれません。 ワンネス経営®では、その根本的な課題に対して具体的にアプローチします。 本記事では、ワンネス経営®の中のインナーブランディングと題して、働く人の内発的動機付けにフォーカスし、管理職と部下との関係の構築において、役職ごとに変化する必要なスキルについてご紹介します。 社員の内発的動機付けをもたらすもの 内発的動機付けを簡単にいうと、「やる気」がある状態を指します。 働く人の多くは、「仕事だけしていればいい」というように会社と個人の人生とは関係ないものとして捉えている傾向があります。 この価値観が悪いというわけではないのですが、気をつけないといけないのは、本来の働くことの意味とは価値を創造することであるはずなのに、犠牲を払うことが働くことだと勘違いしてしまうことです。これでは会社のビジョンと個人の幸せがリンクしません。 そのため「仕事を通して社会に貢献し、自分自身の人間性を成長させたい」という思いがある人材の方が、何事も積極的に前向きにチームの一員としてパフォーマンスを発揮する可能性が高いと言えるのです。 では、どのようにすれば社員の気持ちを「やらされ」から主体性高く「やりたい」という状況にすることができるのでしょうか? やる気にさせる、つまり、内発的動機付けをもたらすのは、管理職と部下との関係性にポイントがあります。 社員が前向きな姿勢で仕事に取り組むかは、直属の上司にあたる管理職の仕事に対する姿勢や価値観とリンクするからです。親と子の関係にも似ていますが、部下たちは、意外と上司の背中を見て育っています。 ここで参考になるのは、ロバート・カッツが提唱する3階層に分類されたマネジメントのスキルです。3つの階層はロワーからミドル、ミドルからトップの順に上がっていきます。 階層一般的な会社での立場必要なスキルロワーチームリーダー(業務管理者)テクニカルスキルミドル中間管理職ヒューマンスキルトップマネージャー(上層部)コンセプチャルスキル 管理職は各階層を上がる度に今まで通りのやり方では上手くいかないという壁にぶつかります。 たとえば、ロワーの階層では、優秀な成績を残した若手が業務の管理者として数名のチームリーダーになる場合が多いですが、彼らは自分の成功法則がある程度確立しているため、部下に自分のやり方を押しつけがちになります。 本来であれば、部下の個性を理解し、目標達成のための方法を一緒に考えることが求められた役割なのですが、【自分の思った通りにならない】という理由で部下の個性を殺してしまうという失敗パターンもあります。 また、ロワーからミドルへ上がるときには、関係性やコミュニケーションをさらに構築していくことが求められますが、ミドルの階層では「確証バイアス」にはまってしまう傾向があります。 確証バイアスとは、自らの先入観や仮説を肯定するため、自分にとって都合のよい情報ばかりを集める傾向性のことです。 では、それぞれの壁を乗り越えるにはどのようにすべきでしょうか。 次の項で必要なスキルをご紹介します。 3つの階層の壁を越えるために必要なスキル ここでは、ロワーの階層、ミドルの階層、トップの階層を実際に想定できる会社での立場に置き換えていきます。 ロワーの階層:チームリーダークラスミドルの階層:中間管理職クラストップの階層:上層部に位置するマネージャークラス それぞれ部下との関係性において、必要なスキルを以下で解説します。 チームリーダーに必要なスキル チームリーダーにとって最も必要なのは、対話のスキルです。 「一緒に働く相手がどんな気持ちで仕事をしているか」、部下の個性を理解するには、自ら耳を傾けることが重要です。 その上で、目標達成にはどのような仕事をすべきかを共に描き出していくのです。 中間管理職に必要なスキル 部下とのコミュニケーションに対して自信がついてくると、「部下のことをよく理解しており、自分は正しいことをしている」という状態に陥りやすくなります。 これは「確証バイアス」の一例ですが、中間管理職クラスになるとこれまでの経験や自信から考え方が頑固になり「確証バイアス」にハマりやすいため、ここで一度、自己認識を疑ってみてください。 中間管理職クラスで大切になるのは、より人間的なコミュニケーションです。 特に部下とマネージャーの板挟みになりやすい立場であるからこそ、「ありがとう」と「ごめんなさい」といった余裕のある言葉や態度を大事にしていき、組織が動きやすいように双方の意向をすり合わせるようなコミュニケーションスキルがポイントになっていきます。 上層部に位置するマネージャークラスに必要なスキル 中間管理職クラスから経営視点を持つ上層部クラスのマネージャーになると、これまで相手の意向をくみ取るスキルが求められてきたのが、自分で目標を決定し、進むべき方向を示して組織を牽引していくことが求められます。 これには人を巻き込む力や目指すビジョンに周りから共感してもらうスキルが必要です。 「会社にとって最適な戦略は何か」、「働く人全員が目指したくなるようなビジョンは何か」を自分で考え、決定し、人に行動させ、結果に対して責任を取るというのは、相当なプレッシャーがかかるでしょう。そのため、その重圧に耐え、立ち向かう精神力も養っておくことも大切です。 まとめ 社員が前向きな姿勢で主体的に仕事に取り組むことは、直属の上司と部下の関係性に大きく影響します。 部下は上司の働く姿勢や価値観、上司とのコミュニケーションから自分が働く会社が目指すビジョンや達成したい目標を理解します。 「言っていることより、やっていること」上司の働く姿、そして喜怒哀楽の態度こそが部下の受け取る職場の風土そのものです。 表向きの施策ももちろん大切ですが、日頃の仕事を通して学んでいくことの価値も大きいでしょう。 コミュニケーションが取りやすい環境づくり ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 信頼を得るには、コミュニケーションの課題を解消していく必要があります。管理職と部下の方では経験などの違いから、解釈が異なってしまいコミュニケーションが複雑になってしまうなどのトラブルが起こってしまいがちです。 ではそんな時、注意するべきこととはいったいなにか?すぐにお使いいただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。 学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう! 事務局:スズキヒラク 友達登録をしてメッセージを受け取ってください!ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。