ビジネス環境が急速に変化する近年、企業の持続的競争優位性を支える概念として「ケイパビリティ」が注目されています。
個人の能力や特定の技術力だけでなく、組織全体としての総合的な強みを示すケイパビリティは、企業戦略の核心部分として理解しておくべき要素です。
今回の記事では、ケイパビリティについて、注目される背景やコアコンピタンスとの違い、ビジネスにおけるメリットについて解説します。
ぜひ、参考にしてみてください。
ケイパビリティの概要
ケイパビリティ（capability）とは、一般的に「能力」「才能」「可能性」を意味する言葉です。
ビジネスにおいては、特に「企業全体としての組織的な能力」や「組織固有の競争優位性をもたらす強み」を指します。
1992年、ボストンコンサルティンググループのメンバーが「Competing on Capabilities: The New Rules of Corporate Strategy」という論文で、ビジネスにおけるケイパビリティの概念を体系化しました。
彼らはケイパビリティを「技術力や開発力といった単体の資産ではなく、バリューチェーン全体にわたる組織的な能力」と定義しています。
具体的には、「営業力」のほか「優れた研究開発力」「顧客洞察に基づくマーケティング力」「高品質な製品を一貫して生産する能力」などです。
これらは単一部門の能力ではなく、組織全体の仕組みとプロセスによって支えられた能力であり、ケイパビリティということができます。
注目されている背景
ケイパビリティがビジネスで注目される背景には、いくつかの重要な要因があります。
第一に、グローバル化とデジタル化による競争環境の激化です。
単純な製品差別化や価格競争だけでは持続的な競争優位性を築くことが難しくなっています。
そのため、組織全体としての総合力であるケイパビリティの重要性が高まっています。
第二の要因は、環境変化のスピードが加速している点です。
技術革新やビジネスモデルの変革が急速に進む中で、個別の技術や資産よりも、それらを効果的に組み合わせて価値を創出する組織能力が重要です。
第三に、ユーザーニーズの多様化と高度化があります。
ユーザーは、製品機能だけでなく購入体験全体の価値を求める傾向が高くなっており、それに応えるには組織横断的な能力が不可欠だといえます。
コアコンピタンスとの違い
「ケイパビリティ」と「コアコンピタンス」には明確な違いがあります。
ケイパビリティは「企業全体の組織的な能力」で事業プロセス全体にわたる「面」の強みです。
一方、コアコンピタンスは「他社に真似されにくい中核的な能力」で、特定の技術力など事業プロセスの一部に焦点を当てた「点」の強みです。
たとえば、ある自動車メーカーの独自エンジン制御システムはコアコンピタンスですが、その技術を活かした製品開発から製造、マーケティング、アフターサービスまでの一連のプロセスを連携させる能力がケイパビリティに該当します。
両者は市場での優位性を保つための能力という点では共通していますが、企業の持続的競争力には、単一の技術的優位性と組織全体の総合力の両方が重要です。
この2つを見極め、強化していくことが企業の成功につながります。
ビジネスにおけるケイパビリティのメリット
ビジネスにおけるケイパビリティのメリットは、主に下記の2つです。
- 模倣されにくい
- 組織の独自性が強まる
それぞれ解説します。
模倣されにくい
ケイパビリティを高めることで、競合他社による模倣が困難になります。
製品やサービスは比較的容易に模倣されますが、それらを生み出す背景にある組織的能力は簡単に真似できません。
ケイパビリティは多数の要素が複雑に絡み合った結果生まれるものであり、その全体像を把握することは難しいからです。
また、多くのケイパビリティは長年にわたる試行錯誤と学習の積み重ねによって形成されるため、短期間での模倣は不可能だといえます。
組織の独自性が強まる
ケイパビリティの構築は、組織の独自性を強化します。
自社固有のケイパビリティを明確にし、それを中心に事業戦略を展開することで、市場における効果的な差別化が可能になります。
それによって、限られたリソースを自社の強みを活かせる分野に集中投下しやすくなるのもメリットの一つです。
さらに、全社的な強みへの認識共有が組織の求心力を高め、社員の一体感も醸成されます。
まとめ
ビジネスにおけるケイパビリティとは、企業全体の組織的な強みであり、事業プロセス全体にわたる競争優位性のもとになるものです。
コアコンピタンスが特定技術という「点」の強みなのに対し、ケイパビリティは組織全体の「面」の強みです。
ケイパビリティの最大のメリットは、複雑な要素構成と企業文化との結びつきにより模倣が困難なこと、そして組織の独自性を強化し効率的な資源配分を可能にすることです。
ぜひ、自社のケイパビリティについても把握してみることをおすすめします。
