Column

2024.07.30

ストレスマネジメントとは？効果や代表的な手法についても紹介

ストレス社会と言われる昨今において、ストレスマネジメントは心身の健康維持に不可欠な取り組みとなっています。 「ストレスマネジメントについて知りたい」、「ストレスマネジメントを実践して離職率を下げたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、ストレスマネジメントの概要を解説し、ストレスマネジメントが企業に与える効果や代表的な手法についても紹介します。 ストレスマネジメントを自社でできないか検討している企業の担当者は、ぜひ参考にしてみてください。 ストレスマネジメントの概要 ストレスマネジメントとは、日常生活で遭遇するさまざまなストレスに適切に対処し、心身の健康を維持するための方法です。 ストレスは「ストレッサー」と呼ばれる原因によって引き起こされ、それに対して心身の反応として現れるのが「ストレス反応」です。 ストレッサーにはさまざまな種類があり、身体的なものから心理的、社会的なもの、さらには環境的なものまで幅広く存在します。 具体的には、次のようなものが挙げられます。 睡眠不足や体調不良といった身体的なストレッサー 人間関係や仕事のプレッシャー、家庭問題などの心理・社会的ストレッサー 騒音や気温、照明などの物理的ストレッサー タバコ・アルコール、食品などの化学的ストレッサー 天候や災害、ウィルスなどの環境的ストレッサー これらのストレッサーに対して現れるのが、次のような身体的・心理的・行動的ストレス反応です。 身体的反応：疲労や頭痛、不眠など 心理的反応：イライラや不安、集中力の低下など 行動的反応：生活の乱れや作業能力の低下など ストレッサーを認識して軽減すること、そしてストレス反応を緩和して心身の健康を維持することが、ストレスマネジメントの目的です。 ストレスマネジメントが企業に与える効果 ストレスマネジメントが企業に与える主な効果は、次の2つです。 従業員のメンタルヘルス不調を予防できる 生産性の向上につながる それぞれ解説します。 従業員のメンタルヘルス不調を予防できる ストレスマネジメントを導入することで、従業員が自身のストレス状態を認識しやすくなります。 早い段階で対策を講じられるため、うつ病などのメンタルヘルス不調を予防できるといった効果があります。 また、休職者が減少するのはもちろん、健康意識が高まることで職場の雰囲気が良くなり、より働きやすい環境が整備される点もメリットです。 生産性の向上につながる 適切なストレスマネジメントにより、従業員の心身の状態が安定します。 ストレスによる集中力低下や判断ミスが減少し、質の高い仕事を継続的に行うことが可能になるなど、心身の安定は仕事のパフォーマンスの安定化にもつながります。 その結果、個人の生産性が向上するだけでなく、チームや部署、ひいては企業全体の生産性も維持・向上が可能です。 さらに、従業員の働く意欲や創造性が高まり、企業の競争力強化にも寄与します。 ストレスマネジメントの代表的な手法 ストレスマネジメントには、いくつかの手法があります。 主な手法として挙げられるのは、次の2つです。 セルフモニタリング コーピング（問題焦点型・情動焦点型・ストレス解消型） それぞれ解説します。 セルフモニタリング セルフモニタリングは、自分の心理・身体状態を定期的に観察し、記録する手法です。 セルフモニタリングの実践によって、ストレスの原因や自身の反応パターンを明確に識別できるようになります。 また、自己の状態を客観的に把握することで、ストレスへの理解が深まり、心理的な負担が軽減される効果も期待できます。 コーピング ストレスに対処するための行動のことを「コーピング」といいます。 ここでは、ストレスマネジメントとして効果的な3種類のコーピングについて解説します。 問題焦点型コーピング 問題焦点型コーピングは、ストレスの原因となっている問題に直接アプローチし、具体的な解決策を見出す方法です。 例えば、過度の業務負担に対しては業務の再分配を提案したり、人間関係の問題に対しては積極的なコミュニケーションを図ったりします。 この手法は、明確に特定できる外的要因によるストレスに対して特に有効といえます。 情動焦点型コーピング 情動焦点型コーピングは、ストレスを引き起こす状況そのものではなく、それに対する自身の感情や認知を調整する手法です。 例えば、状況の解釈を前向きに変えるポジティブリフレーミングや、ストレスフルな感情を日記や対話を通じて表現して発散することなどが含まれます。 問題集点型とは反対に、直接的に状況を変えることが難しい場合に用いられます。 ストレス解消型コーピング ストレス解消型コーピングは、ストレスによって生じた心身の緊張や疲労を直接的に緩和する手法です。 具体的には、リラクゼーション法や運動、十分な睡眠、趣味活動などが挙げられます。 この手法は、多くの人が日常的に何らかの形で実践しているのではないでしょうか。 即効性があり、短期的なストレス軽減に効果的といえます。 まとめ ストレスマネジメントは現代社会において不可欠な取り組みです。 ストレスの原因と反応を理解し、適切に対処することで、個人の健康維持と企業の生産性向上が可能となります。 企業にとっては、従業員のメンタルヘルス不調の予防や生産性の向上だけでなく、職場環境の改善や競争力の強化にもつながる重要な施策です。 セルフモニタリングやさまざまなコーピング技法を活用することが、企業における効果的なストレスマネジメントのポイントとなります。 今回の記事を参考にして、ストレスマネジメントへの理解を深めておきましょう。

2023.12.27

上司と部下の相互関係を促進する「アシミレーション」とは？概要と3つのメリットを解説

企業において、上司と部下の関係性は生産性などさまざまな面に影響を及ぼします。 上司と部下の相互関係を促進するために効果的なのが、「アシミレーション」という組織開発の手法です。 そこで今回は、アシミレーションの概要と主な3つのメリットを解説します。 アシミレーションについて詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 アシミレーションの概要 「アシミレーション」とは、上司と部下の相互関係を促すための組織開発の手法です。 「融和」や「同化」といった意味を持つ英語「Assimilation」から来ており、ビジネスにおいては、上司と部下の相互理解を深め、チームの結束を促進することを目的としています。 アシミレーションは、GE（ゼネラルエレクトリック）社をはじめとする欧米の企業で広く採用されており、新任の上司が職に就いてから3〜6ヶ月後に実施されるのが一般的です。 上司に退席してもらってから部下たちが上司に関する意見交換を行い、その後、この内容が上司にフィードバックされるという流れになります。 その際、重要な役割を果たすのは、「ファシリテーター」と呼ばれる中立的な第三者です。 ファシリテーターは、部下が自由に意見を述べることができる環境を提供し、本音を引き出すよう働きかけます。 上司と部下の間でのコミュニケーションの壁を取り除き、相互理解を促進することがアシミレーションの目的であり、その成否はファシリテーターの力にかかっていると言えます。 アシミレーションを取り入れると効果的なのは、新しい上司が着任し、チームメンバーとの関係性を早期に構築したい場合です。 また、経営陣を上司、部下を社員全員として、企業全体にビジョンやバリューを浸透させることもできます。 表面化していない問題の早期発見による解決につながるケースもあるため、チームの活性化を目指す時に取り入れるのも効果的です。 アシミレーションの3つのメリット アシミレーションの主なメリットは、下記の3つです。 生産性の向上 ミスマッチの改善 一体感の醸成 それぞれ解説します。 生産性の向上 アシミレーションによるメリットの一つは生産性の向上です。 この手法は、上司と部下間のコミュニケーションを改善し、お互いの期待や目標を明確にします。 部下は自身の意見や感じている問題を率直に伝える機会が得られ、上司はこれらのフィードバックをもとにした適切な意思決定が可能です。 その結果、ミスの減少や効率的なタスクの割り当て、迅速な問題解決などが実現され、生産性が飛躍的に向上します。 また、自分の意見が尊重されているという心理的安全性が積極的な姿勢を生み、業務の質やスピードにも好影響を与えます。 ミスマッチの改善 アシミレーションは上司と部下間のミスマッチを明らかにし、解消することにも大きな役割を果たします。 部下が上司に対して感じている不満や違和感は、業務の非効率、チームの不調和などの原因です。 アシミレーションの実施でこれらの問題が表面化し、上司は具体的な改善策を講じることができます。 特に、新任してから3〜6ヶ月の時期に行うことで、スピーディーなミスマッチの解消につながります。 一体感の醸成 チーム内の一体感が醸成される点もアシミレーションのメリットです。 部下が自由に意見を交換することで共通の理解が生まれ、団結感が育まれます。 上司は部下からのフィードバックによってチームメンバーの考え方や価値観を深く理解し、それにもとづいた統合的なリーダーシップの発揮が可能です。 チーム全体が同じ方向を向いて前進することで目標に向けての取り組みが強化され、企業全体のパフォーマンス向上が見込めます。 まとめ 「アシミレーション」は、上司と部下の相互関係を促すための組織開発の手法です。 ファシリテーターが部下たちの上司に対する本音を引き出し、そのフィードバックを伝えることで相互理解を深めます。 また、アシミレーションの実施によって、生産性の向上やミスマッチの改善、一体感の醸成といったさまざまなメリットがあります。 上司と部下の相互関係を促進したいと考えている場合、アシミレーションの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

2023.05.16

価値協創ガイダンスとは？策定の背景・目的や改訂、活用方法について詳しく解説

自社の経営強化のため、「価値協創ガイダンス」の活用に興味を持っている方も多いのではないでしょうか。 価値協創ガイダンスは、経済産業省が作成した手引で、経営戦略やガバナンスなどを投資家に分かりやすく伝える場合に役立ちます。 ただし、効果的に活用するには詳細を把握しておくことが重要です。 今回の記事では、価値協創ガイダンスの概要や策定の背景・目的、活用方法などについて詳しく解説します。 価値協創ガイダンスとは 「価値協創ガイダンス」とは、投資に必要な情報開示や投資家との対話の質を高めるために経済産業省が作成した手引のことです。 企業と投資家間をつなぐ「共通言語」として、企業から投資家に伝えるべき情報が体系的・統合的に整理されている内容となっています。 企業は、価値協創ガイダンスの各項目から必要なものを選択し、自社のビジネスモデルや戦略に活用することが可能です。 価値協創ガイダンスは、2014年に公表された「伊藤レポート1.0」に始まる日本経済活性化に向けた研究や提言の取り組みの中で作成され、2017年5月に公表されました。 参考：価値協創ガイダンス | 経済産業省 作成の背景・目的 価値協創ガイダンスが作成された背景として、日本企業が長期にわたって業績低迷している状況が挙げられます。 経済産業省は、2014年、この状況を問題視し、打破するため「伊藤レポート1.0」で提言を行いました。 この中では、従来の慣習に捉われない企業収益体質の改善と、それを促進する企業と投資家との対話が重視されています。 また、2016年8月には「持続的成長に向けた長期投資（ESG・無形資産投資）研究会」が発足され、企業は重要な無形資産（人材・知的財産・ブランド等）への投資を、また投資家は非財務情報をもとにしたESG投資を行うことの重要性が示されました。 こういった流れの中で、企業と投資家が価値を協創し、お互いの共通認識を作ることを目的に、「質の高い情報開示」「質の高い対話」を実現するためのフレームワーク「価値協創ガイダンス」が策定されたのです。 2.0に改訂された理由 価値協創ガイダンスは、企業を取り巻くビジネス環境や世界市場などの大きな変化に伴い、2022年8月に「価値協創ガイダンス2.0」へと改訂されています。 改訂の大きな理由として、世界的に注目されている「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」の必要性が挙げられます。 サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）とは、社会のサステナビリティ（持続可能性）と企業のサステナビリティを「同期化」させ、そのために必要な経営・事業を変革（トランスフォーメーション）することです。 つまり、収益の安定と、持続可能な社会実現に向けた「ESG（環境、社会、ガバナンス）投資」を両立する企業経営への変革を意味しています。 SXが注目されたのは、経済産業省による「サステナブルな企業価値創造に向けた対話の実質化検討会」が2020年8月に公表した「中間取りまとめ～サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）の実現に向けて～」がきっかけです。 この中において「稼ぐ力を維持しながら持続的に企業価値を向上させるには、経営のあり方や投資家との関係を変革する必要がある」とされており、SXの重要性が強調されています。 参考：「サステナブルな企業価値創造に向けた対話の実質化検討会 中間取りまとめ～サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）の実現に向けて～」 | 経済産業省 価値協創ガイダンスの活用方法 価値協創ガイダンスは、さまざまな方法で活用することが可能です。 企業側の活用方法として挙げられるのは、主に下記の3つです。 情報開示している項目の確認 情報開示していない項目を利用した経営方針の検討 社内での対話利用 また、投資家側が活用できる方法は次の通りです。 企業との対話に向けた大まかな認識の共有 自身の投資スタンスの明確化 企業側・投資家側それぞれが活用することで、相乗効果が得られます。 まとめ 「価値協創ガイダンス」は、投資に必要な情報開示や投資家との対話の質を向上させる手引です。 日本企業の長期にわたる業績低迷を背景に、企業と投資家が価値を協創し、お互いの共通認識を作ることを目的として作成されました。 現在、「価値協創ガイダンス2.0」へと改訂されており、サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）が重視されている点が特徴です。 企業で効果的に活用する場合、情報開示している項目を確認したり、情報開示していない項目をもとに経営方針を検討したりといった方法があります。 今回の記事を参考に、「価値協創ガイダンス」の活用を検討してみてはいかがでしょうか。